大屋晋三

大屋晋三氏が社長に戻る直前の帝人は、祖業のレーヨンに収益を依存していた。1957年3月期の半期売上高103億円のうち81億円がレーヨンで、1955年に量産を始めたアセテートは4億円にとどまった。レーヨンは好況でも需要が飽和に近く、アセテートは原料を同業に確保されていた。東洋レーヨンがナイロンを企業化すると、それまで帝人より50円ほど安かった日本レイヨンの株価が帝人と並ぶまでになり、巷では帝人の斜陽が語られた。主力銀行である三和銀行の渡辺忠雄頭取と日商の高畑誠一会長は、政界にとどまるなら外部から社長を迎えると迫った。大屋晋三氏は1956年6月の参院選を機に政界を退き、同年11月の株主総会で社長に復帰した。

復帰後に最初に手がけたのは、英国ICIのポリエステル繊維テリレンの導入である。東洋レーヨンと同時に技術を受ける枠組みで、1957年1月に外資導入の認可を得て2月に調印し、商標を両社共通の「テトロン」とした。合成繊維の経験で先行する東洋レーヨンとの差は、原料で詰める判断をした。原料が製造原価の半分を占めるとみて自製を選び、繊維会社の化学進出を嫌う政府部内との折衝には大屋晋三氏が自ら立った。人事では前社長の森新治氏と専務の菊池秋夫氏を退任させ、レーヨン専業の旧体制と切り離した。常務以下の取締役には机を現場へ移させ、担当重役の承認事項を部長以下へ大幅に委ねた。

1963年11月には三原工場でナイロンの生産を始めた。1969年3月期の半期売上高はテトロン600億円、ナイロン113億円に対し、レーヨンは70億円まで減少し、全体では復帰前の8倍を超える888億円となった。1971年10月には祖業のレーヨン生産から撤退し、帝人はレーヨンの会社からポリエステルを主力とする合成繊維の会社へ替わった。1968年には未来事業本部を設け、繊維の外に次の収益源を求めた。

ただし、テトロンに続く収益源は在任中に育たなかった。1976年の業界誌は、情報・教育・エネルギー・食料資源・輸送・ファインケミカルと次々に参入した未来事業に際立った成果はなく、テトロンへの依存から抜け出す課題は持ち越されたとみた。1978年には合繊不況のもとで減量経営に踏み切り、半年で従業員の4人に1人にあたる約2,650人が退職した。

後継の育成も進まなかった。1975年の評伝は、東レが1956年以降に社長を4人替えたのに対し、帝人では大屋晋三氏が一人で社長を続けたと対比している。大屋晋三氏は1980年3月9日に85歳で在任のまま死去し、4月10日付で副社長の徳末知夫氏が社長に昇格した。1980年3月期の経常利益は帝人の141億円に対し、東レは320億円、旭化成工業は314億円で、新体制は石油開発をはじめとする未来事業の整理から手をつけた。