帝人 合繊不況下の2600人削減 減量経営による約2,600名の人員削減

「昔の人数に戻す」という決断の重さ

この経営判断の核心は、拡大を前提に膨らませてきた人員を、収益力に見合う規模まで一気に引き戻した点にある。『主力の繊維でもうからなくなった以上、人の数は昔に戻さなければならない』という大屋晋三社長の言葉は、高成長期の成功体験を自ら否定するに等しい。半年で従業員の約4人に1人が職場を去るという速さは、危機の深さと、経営側が退路を断って臨んだ姿勢の両方を映していただろう。合繊不況という外部要因が引き金であった以上、規模の圧縮は避けられなかったものの、その進め方が現場に残した傷は小さくなかった。

もっとも、この減量が帝人を再建の軌道に戻したとは言い切れない。人員は圧縮できても、大屋晋三社長のワンマン経営が推し進めた石油開発などの未来事業は実を結ばず、東レ・旭化成との差はむしろ開いた。減量経営が当面の赤字を止血する対症療法であったのに対し、主力事業をどう作り直すかという本質的な課題は、大屋晋三社長の急死後に発足した徳末知夫社長の新体制へと持ち越された。人をどれだけ減らすかではなく、残した事業でどう稼ぐか——1978年の荒療治は、その問いを帝人へ突きつけた転換点であったといえる。

Yutaka Sugiura, 2026年7月