未来事業本部を発足（1968年・帝人の決断）

繊維一本足からの脱却を掲げた新規事業探索の専門組織づくり

概要

1968年、帝人は社外から約100名の専門人材を中途採用して独立性の高い"未来事業本部"を新設し、繊維以外の新規事業開発に本格的に乗り出した。大屋晋三社長のトップダウンで打ち出された、繊維一本足からの脱却を狙う多角化への賭けであった。

背景

ポリエステル"テトロン"で斜陽のレーヨンから脱皮した帝人は、次の収益源を探していた。大屋晋三社長は技術と経験の及ぶ範囲で資本効率の高い事業を取り込む構想を公言し、危険を引き受ける組織として未来事業本部を据えた。

内容

撤退基準を明確に定めないまま、子会社設立や海外企業との合弁を通じて情報・教育・エネルギー開発・ファインケミカルなど50を超える領域へ広げた。しかし1970年代前半のドルショックとオイルショックに見舞われ、多くの領域が撤退や縮小に追い込まれた。

含意

石油開発など大屋晋三社長の独走で始めた事業の相次ぐ失敗が、ライバルの東レ・旭化成に業績で引き離される一因となった。残ったのは重症感染症治療剤ペニロンなど医薬品で、繊維に代わる主力事業を医薬に絞り込む後の事業構造転換へとつながった。