社外委員が社長候補を審査する後継者選抜システムの構築と長島徹社長の選出

メーンバンクが唯一の利害関係者であった間接金融の時代から、資本市場を主体とする直接金融へと移るなかで、企業には人事や報酬の決め方にも透明性が求められるようになっていた。もっとも、多くの日本企業では主要部門の出身や海外法人トップの経験といった形式的な条件はあっても、社長の資質を正当に評価して選ぶ仕組みは整っていなかった。あるのは社長が指名した人間なら間違いないだろうという程度の了解で、選び方は外から見えにくかった^[1]。

1997年に社長へ就いた安居祥策氏は、就任後に取締役会の規模を縮小して執行役員制度を導入し、1999年7月には経営諮問委員会を設けた。純資産倍率が1倍を割り込んでいた株価は改革を具体化するなかで回復し、投資家からは「安居プレミアム」と呼ばれた。積極的な企業買収と透明度の高いガバナンスで業界2番手の帝人を押し上げた安居氏にとって、意思決定や人事・報酬の透明化は経営改革と一体の課題であった^[2]。

透明化は後継者選びだけにとどまらなかった。帝人は2000年10月に女性活躍推進室を設け、その室長に外資系製薬会社で人事を担っていた田井久恵氏を迎えた。管理職級の人材を社外から直接採用するのは、同社の長い歴史のなかで初めてであった。人財部長は「社内から適材を探すのが人事の原則にはなっている。ただ、このテーマに関しては人材は不十分だった」と述べ、社内優先の原則をあえて崩した経緯を明かしている^[3]。

社内で人を回すという長年の前提を揺らす取り組みは、安居社長自身の強い意志で進められた。人事の慣例を内側から崩す一連の動きは、社長という最上位のポストの選び方をも社外の目にさらす後継者選抜システムと、地続きの改革であったとみることができる。恣意を排して評価の物差しを外へ開くという発想が、末端の管理職採用から経営トップの選定まで一貫して流れていた^[4]。

1999年7月に設けた経営諮問委員会は、社長と相談役以外の4人を社外の人間で構成し、社長の報酬や後継者選びなど経営の主要なテーマに社外の目から助言する機関であった。委員には米デュポン元会長のジョン・クロール氏やキッコーマン社長の茂木友三郎氏ら大物が並んだ。安居社長は後継者選びに際して長島徹氏を含む5人の候補を選抜し、年2回開かれる委員会に2人1組で呼んで、委員の前で事業をプレゼンテーションさせた^[5]。

長島氏は2000年5月と2001年5月の2回、委員会に呼ばれた。米フェニックスで開かれた2001年5月の会合では、3つの事業状況を15分で説明するよう求められ、会話はすべて英語で進み、その後に委員から容赦のない質問が飛んだ。委員の一人であった茂木氏は、長島氏が3つの事業を数字を交えて的確に説明したことを鮮明に覚えていると振り返っている。安居社長が自らのクビを預けた委員会に候補と教育計画を示す仕組みのなかで、長島氏は帝王学を学ぶように引き上げられていった^[6]。

2001年11月3日の6回目の委員会で、安居社長は自らの後継者に長島氏を推薦したいとの見解を述べ、異論を唱える者はいなかった。委員会が終わった夜、安居社長は長島氏を呼んで後継者に指名すると伝え、社長交代が1カ月に満たない11月21日になると告げた。当初は財務担当と繊維担当の常務2人が有力候補と取り沙汰されていたが、社外委員の審査を経て選ばれたのは技術畑の長島氏であった^[7]。

交代を急いだ理由は安居社長の健康にあった。舌に腫瘍ができて医者からすぐの入院と切除手術が必要と言われており、社長が長期間不在になるのは無責任だと判断して任期途中でバトンを渡した。安居社長は「迅速な意思決定と行動、意思決定の透明化、公平で公明な人事と報酬制度の3つを達成することなしに、経営改革はあり得なかった」と社長時代を振り返り、後継者選びの透明化を改革の総仕上げと位置づけた^[8]。

新社長となった長島徹氏は、1965年に名古屋工業大学を出て帝人へ入り、鉄の7倍の破断強度を持つアラミド繊維「テクノーラ」を一から立ち上げ、事業部長として黒字化を成し遂げた技術系の経営者であった。研究開発から営業、子会社出向や海外勤務まで幅広く経験し、2000年6月の取締役就任からわずか1年半で社長へと駆け上がった。長島氏は「会長は切れ味鋭い一刀流。切れ味は劣るが、私は二刀流で行く」と語り、成長事業の拡大と不採算の繊維事業の立て直しを引き受けた^[9]。

継承の年にあたる2002年3月期の連結売上高は9,234億円まで伸びた一方、事業再編にともなう費用などから純利益は前期の160億円から9億円へと落ち込んだ。長島新社長には、当時208社に及んだグループ会社の整理統合という重い課題が残された。それでも、辣腕とうたわれた安居会長の後を継ぐ人事が波乱なく進んだ背景には、社外の大物委員が候補を審査し後継人事に異論を挟まなかった選抜の手続きがあった^[10]。