サッポロビール：3社合同による大日本麦酒の設立と戦時統制

大日本麦酒は1906年3月、日本麦酒醸造（恵美須麦酒）・大阪麦酒・札幌麦酒の3社が合流し、資本金560万円で新たに設けられた。合同の前、ヱビスとサッポロはともに大阪の市場へ進出し、大阪側もアサヒで東京へ攻勢をかけ、各地で販路が重なった。この対立が続けば共倒れになるとみて、農商務大臣の清浦奎吾氏が3社の間を取り持った。合同の当事者には日本麦酒の馬越恭平氏、札幌麦酒の渋沢栄一氏と大倉喜八郎氏が名を連ねた。1社が他社を吸収する方式は採らず、3社が合流して新会社を立てる合併新設とした点で、国内企業史でも早い例にあたる。地盤を奪い合う値下げ競争を、資本の統合で止める判断だった。

日露戦争の後に清浦奎吾氏が示した当初の構想は、日本・札幌・朝日の3社に麒麟と加富登を加えた5社の大合同である。麒麟は三菱と関係が深いことを理由に不参加を表明し、加富登は根津嘉一郎氏と福沢桃介氏が話し合った末に離脱した。このため合同は3社にとどまり、大日本麦酒の外側に有力な競争相手が2社残った。麒麟は1887年2月創立の日本醸造の流れをくみ、加富登は同年創業の丸三麦酒を前身とする。小規模な同業者が相次いで消えた結果、1913年の業界に残ったのは大日本・加富登・麒麟の3社だった。財閥の資本を背にした麒麟が、以後の大日本麦酒にとって最大の競争相手になったのだろう。

合同した1906年の国内麦酒生産高は計15万9000石で、その半分超を大日本麦酒が占める。日露戦争から第1次世界大戦までの業界では、整理と統合が同時に進んだ。20社余りあった小規模な麦酒会社は、日露戦争後の不況と大手との競争の中で身売りや廃業に追い込まれた。1912年3月からは年1000石以上という最低醸造石数の制限が実施され、小規模業者の退出を早めた。この間の大日本麦酒の動きは、1907年2月の東京麦酒の買収と、1911年5月の尼崎の大物機械製壜の取得。醸造の拠点を増やすと同時に、ビールを詰める瓶の製造まで傘下に収めた。瓶を外部から調達し続ければ原価と供給量を他社に左右されるため、上流の工程を押さえたと推察される。

第1次世界大戦中から戦後にかけて、国内の麦酒業は工場の増設で生産を大きく増やし、輸出も拡大した。欧米品の輸出が途絶え、日本製のビールが東洋の市場をほぼ独占したためである。輸出は1915年まで多い年でも3万石台だったが、1918年には12万石に増え、同年の生産高49万石の約25%に達した。この時期、日本製ビールの主な販路は国内に加えてアジアへ広がった。大日本麦酒は1916年9月、英独醸造会社の青島工場を買収し、大陸に生産拠点を得た。1920年7月には日本硝子工業を合併し、製瓶の設備をさらに増強。朝日麦酒社長を務めた山本為三郎氏も、このころ日本のビールが海外に市場を持ち、各社がそろって好成績を上げたと振り返った。

昭和に入ると、金融恐慌に始まる不況の影響で麦酒の販売競争が激しくなり、各社の採算が悪化した。緊縮政策も重なり、企業整理を迫られた会社もあった。大日本麦酒は1933年7月、加富登麦酒の後身である日本麦酒鉱泉を合併し、全国生産の7割以上を占めるに至った。この合併で、大日本麦酒と麒麟麦酒の2社が業界を寡占する体制が固まった。ほかに桜麦酒と寿屋ビール部が残ったものの、造石能力は2社と比べてきわめて小さかった。同年8月には業界の健全化を狙い、麒麟麦酒と共同で麦酒共同販売株式会社を設立。合併で生産を寄せ、共同販売で価格競争を止める2段の手当てにより、恐慌下の値崩れから抜け出そうとした。

1935年の国内ビール査定石数約104万8000石のうち、大日本麦酒は65万4000石を占め、麒麟麦酒の30万1000石の2倍を超えた。桜麦酒は8万4000石、東京麦酒は8000石余りにとどまる。昭和初年の恐慌期に停滞したビール生産は、満州事変の後に国内消費と輸出が増えて上向いた。大日本麦酒は1933年8月に朝鮮麦酒を、1934年4月に満州麦酒を設立し、大陸での現地生産に着手した。麒麟麦酒も満州事変を境に大陸方面の需要が急増したとして、朝鮮と満州に拠点を設けた。1931年末の金輸出再禁止も、輸出の拡大を後押しした。国内の取り分がすでに6割を超えた大日本麦酒にとって、大陸は残された増産の余地だった。

日中戦争が始まった後も、1938年から1939年ごろまでは生産と輸出が伸び続けた。麦酒の生産は1939年に頂点を迎え、内地の4社15工場で計173万石、外地の7工場で約20万石を造った。内地の4社は大日本麦酒・麒麟麦酒・東京麦酒・桜麦酒である。日中戦争が長引くと、主食に当たる大麦を主な原料とする麦酒は生産の制限を受けた。1940年度からは前年度を上回る増産が認められなくなり、太平洋戦争の開戦後は許される生産量が年ごとに減少した。しかも生産量の大部分は軍需・特需に充当され、一般の消費者に回る量はさらに少なくなった。需要が増えた時期に供給を国が絞ったため、店頭のビールが足りない状態は戦時を通じて続いたと思われる。

1942年9月からは一般向けのビール販売が数量と価格の両面で統制され、配給制度に切り替わった。太平洋戦争の開戦から1年足らずで、メーカーは販売の自由も失った。同年には麦酒配給機構が整えられ、中央に中央麦酒販売、各地区にそれぞれの麦酒販売会社が置かれた。大日本麦酒と麒麟麦酒は、造ったビールをこの販売会社に引き渡して出荷する仕組みへ移った。生産でも1940年から戦時統制による制限が始まり、生産量は年を追って減少した。生産量も販売先も価格も、メーカーが自ら決める範囲から外れた。数量と価格の統制は、終戦を迎えてもすぐには解けなかった。1933年に2社で設けた麦酒共同販売の役割は、国の配給機構に置き換わったのだろう。

1943年、企業整備の強化に伴って東京麦酒は閉鎖され、桜麦酒は大日本麦酒と合併した。合併の時期は同年11月である。戦時中は企業整備による工場閉鎖が2か所あり、原料・資材・労務・輸送の不足と戦災が重なった。1945年の国内ビール生産は、大日本と麒麟の2社を合わせても46万石に減少した。1939年の173万石と比べ、3割に満たない水準である。戦後まで残った麦酒会社は大日本麦酒と麒麟麦酒の2社だけだった。朝日麦酒社長を務めた山本為三郎氏は、終戦後の時点で国内ビールの7割5分を大日本麦酒が売り、残りは麒麟だったと回想した。統制下で寡占がさらに進み、戦後の独占禁止の議論で大日本麦酒が問われる素地ができたと推察される。