ディップヤフー依存からの脱却を選び、提携解消の通告を受けて上場を辞退した判断

ディップがインターネットへ移ったのは2000年10月であった。同月、派遣社員向けの求人情報サービス「はたらこねっと」を始め、2001年2月にはその上でアルバイト情報の提供に踏み込む。2002年10月にはアルバイト部門を独立サイト「バイトルドットコム」（現バイトル）として切り出し、派遣とアルバイトを雇用形態で分けた二枚看板を整えた。紙の求人誌でリクルート系の媒体が市場を押さえるなかで、ディップはインターネット専業として派遣・アルバイトに範囲を絞っていた^[1]。

事業の伸びを加速させたのが、ポータル最大手ヤフーとの提携であった。2001年11月にヤフーと業務提携を結び、「Yahoo!求人情報」にアルバイト・請負情報の提供を始め、2002年1月からは派遣情報も載せた。派遣情報についてはディップの独占であり、集客力の高いヤフー経由でアクセスが伸びると、掲載を求める求人企業も増えるという循環に入った。同社自身が沿革で「ユーザー数・顧客数が一気に拡大」と記す時期にあたる^[2][3]。

提携の効きが強いほど、求職者はヤフーの画面を入口としてディップの求人へたどり着く。自社サイトの名前を覚えて直接訪れる利用者は、その分だけ育ちにくい。同社の沿革は、この時期に「いつまでもヤフーに頼っていられないという危機感が芽生える」と記している。数字が伸びている最中に、その伸びの源が自社の外にあることを問題として扱っていた^[4]。

この危機感は、上場準備と同時に進んでいた。設立から6年、ディップは2003年12月に東京証券取引所マザーズへの上場承認を得る。集客の入口を一社に預けたまま公開市場へ出ることの意味は、経営陣にも投資家にも見えていた論点であった。そして通告は、その承認の直後に届いた^[5]。

2003年12月、上場のわずか3日前に、ヤフーから提携解消が通告された。売上と利用者の相当部分を支えていた提携が消えれば、上場時に示した事業の前提はその日から変わる。冨田氏が選んだのは、予定どおり公開して市場に説明する道ではなく、株式公開そのものを取り下げる道であった。会社設立以来の念願であった上場を、承認を得たあとで自ら手放した判断である^[6][7]。

辞退の理由は、投資家保護に置かれた。前提の崩れた事業計画のまま公開すれば、募集に応じた投資家が変化を知らないまま株式を引き受けることになる。上場を延ばして事業の作り直しを先に済ませるという順序は、短期には資金調達の機会を失う選択であった。同社は後年、この延期がかえって投資家の信頼につながったと振り返っている^[8]。

冨田氏は、上場を祝うはずだった船上パーティーを取りやめなかった。予定どおり開いたその場を「ヤフーからの卒業パーティー」と呼び、ヤフーがなくてもユーザーを集めるという方針を社員に示した。提携先を失った事故として処理するのではなく、以前から抱えていた依存の解消を前倒しで実行する場に読み替えた点に、この決断の性格が表れている^[9][10]。

上場を辞退してからの数か月は、集客の入口を作り直す期間にあてられた。2004年4月、ディップは携帯電話3社の公式サイトに「バイトル」「はたらこねっと」の求人情報を載せる。パソコンのポータル経由に代えて、求職者が肌身につける端末の側から自社サイトへ直接来る経路を確保する手当てであった。同社はこれをヤフー依存型の事業モデルからの脱却として説明している^[11]。

2004年4月20日、ディップは東京証券取引所への上場申請手続きを終えて上場承認を受けた。同社はこの日のリリースで、公募・売り出し等のファイナンス手続きを経て5月27日にマザーズへ上場すると告げている。予定どおり5月27日に上場を果たし、資本金は9億7,770万円へ増資された。辞退から数えて5か月での再上場であり、同社はこれを当時の日本株式史上最短と説明している^[12][13][14]。

上場を含む2005年2月期の連結売上高は31億円、経常利益4億円、当期純利益2億円である。規模としては小さいが、この期以降のディップは、調達した資金をテレビCMを中心とする広告に振り向け、「バイトル」という名前そのものを求職者に覚えさせる方向へ進んだ。ポータルの画面を借りて人を集める会社から、自社の媒体名で人を呼ぶ会社への移行が、上場辞退を挟んで進んだ^[15][16]。