大成建設の売上高の推移と業界ランキング

大成建設:売上高

2026/32.09兆円YoY▲3.0%

大成建設の2026年3月期の売上高は2.09兆円、前期比▲3.0%。1971年3月期の2,678億円から約7.8倍に増加した。1971年3月期以降で最も多いのは1993年3月期の2兆3,515億円で、1995年3月期に12.3%の減収となった。2011年3月期と2021年3月期にはともに15.5%減少し、2021年3月期は1兆4,801億円。2023年のピーエス三菱買収を経た2025年3月期は22.1%の増収で2兆1,542億円に拡大した。

売上高の長期推移:1971年3月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高20,891億円▲3.0%連結/日本基準相川善郎
2025/3売上高21,542億円+22.1%連結/日本基準相川善郎
2024/3売上高17,650億円+7.4%連結/日本基準相川善郎
2023/3売上高16,427億円+6.4%連結/日本基準相川善郎
2022/3売上高15,432億円+4.3%連結/日本基準相川善郎
2021/3売上高14,801億円▲15.5%連結/日本基準村田誉之
2020/3売上高17,513億円+6.1%連結/日本基準村田誉之
2019/3売上高16,509億円+4.1%連結/日本基準村田誉之
2018/3売上高15,855億円+6.6%連結/日本基準村田誉之
2017/3売上高14,873億円▲3.8%連結/日本基準村田誉之
2016/3売上高15,459億円▲1.7%連結/日本基準山内隆司
2015/3売上高15,733億円+2.6%連結/日本基準山内隆司
2014/3売上高15,335億円+8.3%連結/日本基準山内隆司
2013/3売上高14,165億円+7.0%連結/日本基準山内隆司
2012/3売上高13,235億円+8.7%連結/日本基準山内隆司
2011/3売上高12,181億円▲15.5%連結/日本基準山内隆司
2010/3売上高14,420億円▲12.1%連結/日本基準山内隆司
2009/3売上高16,412億円▲4.1%連結/日本基準山内隆司
2008/3売上高17,117億円▲8.6%連結/日本基準葉山莞児
2007/3売上高18,733億円+7.4%連結/日本基準葉山莞児
2006/3売上高17,440億円+2.1%連結/日本基準葉山莞児
2005/3売上高17,080億円+6.9%連結/日本基準葉山莞児
2004/3売上高15,985億円▲2.8%連結/日本基準葉山莞児
2003/3売上高16,446億円▲1.7%連結/日本基準葉山莞児
2002/3売上高16,738億円▲4.4%連結/日本基準平島治
2001/3売上高17,504億円+4.1%連結/日本基準平島治
2000/3売上高16,813億円▲5.2%連結/日本基準平島治
1999/3売上高17,730億円▲3.1%連結/日本基準平島治
1998/3売上高18,306億円▲7.6%連結/日本基準山本兵蔵
1997/3売上高19,822億円+3.9%連結/日本基準山本兵蔵
1996/3売上高19,074億円▲4.5%連結/日本基準山本兵蔵
1995/3売上高19,983億円▲12.3%連結/日本基準山本兵蔵
1994/3売上高22,796億円▲3.1%連結/日本基準里見泰男
1993/3売上高23,515億円+15.9%連結/日本基準里見泰男
1992/3売上高20,286億円+109.5%連結/日本基準里見泰男
1985/3売上高9,683億円+6.7%単体/日本基準佐古一
1984/3売上高9,077億円+7.4%単体/日本基準佐古一
1983/3売上高8,455億円+4.2%単体/日本基準佐古一
1982/3売上高8,117億円+3.0%単体/日本基準佐古一
1981/3売上高7,877億円+20.7%単体/日本基準佐古一
1980/3売上高6,527億円▲0.2%単体/日本基準菅澤英夫
1979/3売上高6,540億円+18.0%単体/日本基準菅澤英夫
1978/3売上高5,544億円+1.3%単体/日本基準菅澤英夫
1977/3売上高5,472億円+0.1%単体/日本基準菅澤英夫
1976/3売上高5,466億円▲1.8%単体/日本基準南幸治
1975/3売上高5,565億円+11.5%単体/日本基準南幸治
1974/3売上高4,993億円+28.9%単体/日本基準南幸治
1973/3売上高3,875億円+18.8%単体/日本基準南幸治
1972/3売上高3,263億円+21.8%単体/日本基準南幸治
1971/3売上高2,678億円—単体/日本基準南幸治
出所:会社年鑑(1976年版)(1971年3月期〜1975年3月期)、会社年鑑(1976年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

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