乃村工藝社：日本軍事工藝の設立と百貨店の店内装飾

乃村工藝社は1942年12月9日、陸軍省の許可を得て組織を改め、資本金7万5千円の日本軍事工藝株式会社を設立した。本店を東京市本所区に置くこの会社は、乃村工藝社にとって初めての正式な法人組織となった。定款の目的に掲げたのは、軍事思想とそれに関わる教材の立案・製作である。発足時の取締役には南光清三氏・乃村英一氏・清水正泉氏が名を連ね、代表取締役は乃村泰資氏が務めた。設立の前月、乃村工藝社は南京で開かれた大東亜戦争博覧会を単独で施工した。請負額は35万円で、靖国神社外苑展示1回の約2万円の17倍を超える受注規模。民間の博覧会が軍の宣伝催事に置き換わるなかで、軍の発注を継続して受けるための受注主体として、株式会社を設けたとみられる。

日本軍事工藝は1943年1月、大阪市南区に大阪出張所を開設した。蟻田栄一氏の椿屋工房を取り込む案を南光清三氏が受け入れ、東西に拠点を持つ体制がそろった。新会社の初仕事は軍から受注した「撃ちてし止まむ」の大壁画で、約170平方メートルの画面を東京の日劇と大阪の高島屋の外壁に掲げた。同じ1943年には奈良のあやめ池遊園地に海軍館を建てる計画が決まり、高島屋と提携して建物から看板までを一括で受注した。資材の節約が避けられないなかでの海軍省からの注文は、半恒久的な館という難しい条件が付いた。製作物の中心は、特殊潜航艇の実寸大模型や真珠湾奇襲のパノラマといった戦果を伝える立体展示へ移った。菊人形で培った立体造形の技法が、そのまま軍の宣伝需要に転用されたと推察される。

1944年末に取締役の清水正泉氏と監査役の大洞元吾氏が辞任して退社し、1945年1月には乃村英一氏も召集を受けた。日本軍事工藝の仕事は1944年春の多摩川園の鹵獲品展と靖国神社外苑展示を最後に途絶え、設立から2年ほどで活動の大半が止まった。社員の多くも召集や徴用で戦地や軍需工場へ移り、使える資材は月を追って乏しくなった。1945年3月のアメリカ軍の本土空襲で、東京と大阪の社屋はともに焼失した。被害を受けたのは東京・芝田村町の社屋と大阪・南綿屋町の大阪出張所で、いずれも全焼。それでも残った社員は事業の拠点を別の場所へ移し、終戦まで仕事をつないだ。人と社屋を同時に失っても会社を解散しなかったことが、終戦直後の再出発を早めたのだろう。

日本軍事工藝は1945年12月、商号を株式会社乃村工藝社に戻した。戦後の展示の仕事は、焼け残った百貨店と進駐軍の施設が出発点となった。最初の本格的な展覧会は、同月末から高島屋大阪店で開いた「ニッポンを観る展覧会」である。毎日新聞社と大阪鉄道局が主催し、進駐軍に日本の観光と文化を紹介する催しとして企画された。この展覧会の成功は国内外で報じられ、他の新聞社や百貨店が催事の再開へ動くきっかけとなった。1946年9月には、百貨店の店内装飾と催事、新聞社や電鉄会社が主催する展覧会へと受注の範囲を広げた。軍の発注が消えた直後に、戦前からの取引先である百貨店と新聞社へ戻れたことが再建の起点になったと思われる。

1946年6月16日、乃村工藝社は南光清三氏を社長に、乃村英一氏を専務取締役に選んだ。同じ日に大阪出張所を大阪支社と改め、大阪を東京と並ぶ拠点に位置づけた。大阪では市内の百貨店5店の切り抜き文字の看板を、ほぼ独占的に受注した。映画の分野でも日本映画社・日本映画配給社と、松竹・東宝・大映の宣伝業務を手がけ、徹夜の作業が日常となった。社名を改めた後は、社長の南光清三氏が地方の博覧会を受け持つ分担。専務取締役の乃村英一氏は高島屋と読売新聞社を中心に東京の営業に力を注ぎ、大阪は蟻田栄一氏が統括した。仕事量の多い大阪を支社に格上げし、東西で得意先を分けて受注の取りこぼしを防いだ体制と考えられる。

乃村工藝社は1950年、資本金を100万円に増資し、定款の目的を博覧会と展覧会の企画・設計・施工と経営に改めた。そのころ新聞社の事業活動が再開し、読売新聞社は全国の百貨店で防犯展や美術展を続けて開いた。同じ1950年、朝日新聞社が主催したアメリカ博覧会が兵庫県西宮市で開かれた。第一会場本館の展示施設は、乃村工藝社の独占受注。この工事の請負額は、その年の年商に近い規模に達した。朝日新聞社が本館を任せた理由は、乃村工藝社の若さと知性への評価にあった。会場は神戸の博覧会を上回る観客を集め、各地の博覧会の受注が続く足場になった。定款の改定と大型案件の受注が同じ年に重なり、博覧会の施工が主力事業に据えられたとみてよい。

1951年1月19日、社長の南光清三氏が大阪出張中に48歳で急逝した。前夜、大阪堀江新地の料亭で主催新聞社と翌春の婦人とこども博覧会を打ち合わせ、ふぐ鍋を囲んだ後の中毒が死因となった。同席した大阪支店長の蟻田栄一氏も、命に関わる状態から回復した。1951年2月20日、乃村工藝社は乃村英一氏を社長に、蟻田栄一氏を常務取締役に選んだ。同じ日に乃村長三郎氏が取締役、谷本高啓氏が常任監査役に就任した。1952年4月10日には蟻田栄一氏が代表取締役常務となり、東京の乃村英一氏と大阪の蟻田栄一氏が並ぶ体制が固まった。社長の急逝で生じた空白を、戦前から東西の現場を担ってきた2人で埋めたと解される。

乃村工藝社は1950年、パキスタンの国際産業見本市へ社員の樋口清一氏を展示技術の助言役として派遣した。1951年4月には、カラチ国際見本市とハノーバー国際建築博覧会の海外展示の受注が決まった。当時の海外展示は商品と見本を並べるだけにとどまり、施工は現地の人々に任せていた。国内では1954年に大阪で第1回日本国際見本市が開かれ、乃村工藝社の受注ブースは全出展ブースの10%に達した。同年1月の第1回全日本自動車ショーでも、乃村工藝社は展示を任された。紡績と化繊の各10社が出展ブースを乃村工藝社1社に任せたのは、同じ1954年に高島屋全館で手がけた全日本発明展の実績による。常連の取引先が急増した結果、乃村工藝社は業界首位の座を得た。輸出振興を急ぐ国策のもと、見本市が百貨店や博覧会と並ぶ受注の場に育ったことが首位を支えたのだろう。

1961年10月、乃村工藝社は後楽園ゲームセンターや向ヶ丘遊園フラワーショーといった大型余暇施設の展示を受注した。同じ年の奈良ドリームランドでは、園内の水路を下る船の動きと、岸に現れる動物の模型を連動させる仕掛けを設けた。この現場が、乃村工藝社として本格的に制御装置を使った最初の事例となった。人々が経済の成長を実感するにつれ、業界でもディスプレイを生産・販売・消費をつなぐ媒体とみる認識が広がった。乃村工藝社は1962年3月、社業名を「ディスプレイ」と定めた。同じ月の決算で、年商は10億円に達した。売場の装飾から見本市・博覧会・遊園地へ広がった仕事を一語で示す名として「ディスプレイ」を選び、万国博覧会と博物館の受注へ向かう看板に据えたと考えられる。