博報堂DYHDの歴史

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沿革

1895年に瀬木博尚氏が東京・神田で創業した広告取次店「博報堂」が起源。

2003年に博報堂・大広・読売広告社の3社統合で持株会社を設立し、2018年にデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを完全子会社とした。電通に次ぐ広告大手である。

1895年/1917年1946年2003年2005年2018年2025年2026年博報堂1895年瀬木博尚が広告取次大広1917年設立読売広告社1946年設立博報堂DYHD2003年3社が株式移転決断大広2003年合流読売広告社2003年合流株式上場2005年上場D.A.コンソーシアムHD2018年TOBで完全子会社化決断Hakuhodo DY ONE2025年媒体事業を集約決断
博報堂DYホールディングス
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上高
8,610億円
売上高純利益率
2%
戸田水島西山
売上高11,111億円売上高12,150億円売上高8,610億円純利益率1%純利益率2.3%純利益率2%2004/32006/32011/32016/32021/32026/3

1975年〜博報堂の総合広告代理店への体制整備

  1. 「博報堂」「大広」「読売広告社」が業務提携[1]
売上高
  • 売上高
博報堂DYホールディングス売上高—
転換期

2003年〜博報堂・大広・読売広告社の経営統合と東証一部上場

  1. 大広・読売広告社と経営統合[2]合併・経営統合
  2. 株式移転により博報堂DYHDを設立[3]
  3. 初代代表取締役社長に宮川智雄氏が就任[1]
  4. 博報堂DYメディアパートナーズを設立[2]
  5. 東京証券取引所市場第一部に株式を上場[2]上場
  6. 博報堂DYメディアパートナーズとアイレップが資本業務提携[1]
  7. 第二代代表取締役社長に戸田裕一氏が就任[1]
  8. 本社を東京都港区東新橋から港区赤坂に移転[2]
  9. 博報堂がデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを子会社化[2]買収
  10. DACがデジタルマーケティングエージェンシー「アイレップ」を連結子会社化[1]買収
  11. 戦略事業組織「kyu」を組成[1]
  12. デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムとアイレップが株式移転を実施[2]
  13. D.A.コンソーシアムHDを設立[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 売上原価
  • 販管費
  • 営業利益
  • 経常利益率
博報堂DYホールディングス2017年3月期売上高12,550億円売上高経常利益率3.6%
転換期

2018年〜D.A.コンソーシアムHDの完全子会社化とデジタル事業の再編

  1. DACの完全子会社化[2]デジタル化・DX
  2. D.A.コンソーシアムHDを完全子会社化[2]買収
  3. 第三代代表取締役社長に水島正幸氏が就任[1]
  4. デジタルマーケティングエージェンシー「ソウルドアウト」を連結子会社化[1]買収
  5. 東京証券取引所の市場区分見直しによりプライム市場に移行[2]
  6. テクノロジー専門会社「博報堂テクノロジーズ」を設立[1]
  7. コーポレート機能中核会社「博報堂DYコーポレートイニシアティブ」を設立[1]
  8. DACとアイレップを統合しデジタルコア新会社「Hakuhodo DY ONE」を設立[1]
  9. 博報堂を承継会社、博報堂DYメディアパートナーズを分割会社とする吸収分割を実施[2]
  10. Hakuhodo DY ONEがデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを吸収合併[2]
  11. ユナイテッドを持分法適用関連会社化[4]
  12. 第四代代表取締役社長に西山泰央氏が就任[1]
  13. デジタルHDへの公開買付け[2]敵対的・同意なき買収
  14. デジタルHDを子会社化[2]買収
  15. 西山泰央氏が社長CEOに就任[4]
出典・参考4件
出典・参考
  • [1]博報堂DYホールディングス 公式サイト「沿革」(2026年10月)
  • [2]有価証券報告書(2026年6月25日)
  • [3]博報堂・大広・読売広告社 ニュースリリース「株式会社博報堂DYホールディングスと株式会社博報堂DYメディアパートナーズの設立概要を内定」(2003年8月5日)
  • [4]臨時報告書

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