戸田裕一
博報堂DYホールディングス・元DY代表取締役社長
社長就任2006年6月
生年月日1948年11月12日
出自㈱博報堂入社
経歴1972〜2025年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1972年主要役職の状況（推定含む目安）2025年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | ㈱博報堂 | 1972 | 入社 | ||
| 2001 | 取締役 | ||||
| 2002 | 取締役 常務執行役員 | ||||
| 2003 | DY常務取締役 | ||||
| 2006 | DY代表取締役社長 統括担当 | ||||
| 2007 | DY代表取締役社長 グループ戦略統括担当 | ||||
| 2009 | DY代表取締役社長 グループ戦略統括担当、 イノベーション推進室担当 | ||||
| 2010 | DY代表取締役社長 | ||||
| 2019 | DY代表取締役会長 公益財団法人博報堂教育財団理事長 | ||||
| 2019 | 社長 退任（推定） | ||||
| 2022 | DY取締役会長 | ||||
| 2025 | 相談役 | ||||
| 博報堂DY専務取締役 ㈱ | 2005 | 読売広告社取締役 | |||
| 博報堂DY代表取締役社長 ㈱ | 2010 | 博報堂代表取締役社長 | |||
| 2017 | 博報堂取締役会長 | ||||
社長就任までの出自
出自
1972年4月に博報堂へ入社し、2001年2月に取締役、2002年6月に取締役常務執行役員に就任した。2003年10月、博報堂・大広・読売広告社の経営統合で発足した博報堂DYホールディングスの常務取締役に就任した。2005年6月からは読売広告社の取締役を兼ねた。事業会社で31年を過ごしたのち、持株会社の発足時から経営に加わった。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2006年6月、持株会社の発足から3年で代表取締役社長へ就任した。統括担当として持株会社の機能を受け持ち、2007年4月からはグループ戦略統括担当を兼ねた。就任前年度の2006年3月期は連結売上高1兆1111億円・経常利益258億円・当期純利益113億円だった。3社統合の実務を持株会社の設立時から見てきた人材を、統合4年目のトップに充てる人事だった。
選任賛成率
戸田裕一氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年6月27日 | 2,801,559 | 596,264 | 16 |
業績貢献FY05→FY18
戸田裕一氏：在任中の業績貢献
就任3年目の2009年3月期は当期純損失33億円だった。2010年6月には事業会社である博報堂の代表取締役社長を兼ね、2017年4月に博報堂の取締役会長に就任した。デジタル領域では2018年にD.A.コンソーシアムホールディングスを公開買付けで完全子会社化した。退任年度の2019年3月期は連結売上高1兆4445億円・経常利益687億円・当期純利益472億円で、就任前年度から売上高で3334億円伸びた。
売上高：2004年3月期〜2024年3月期
2006/311,111億円
2019/314,445億円
13カ年+30%
営業利益率：2004年3月期〜2024年3月期
--
2019/34.5%
--
ROE：2012年3月期〜2024年3月期
--
2019/315.2%
--
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2004年3月期 | 9,067億円 | — | — | — | ||
| 2005年3月期 | 10,895億円 | +20.2% | — | — | ||
| 2006年3月期 | 11,111億円 | +2.0% | — | — | ||
| 2007年3月期 | 10,884億円 | ▲2.0% | — | — | 博報堂DYメディアパートナーズとアイレップが資本業務提携第二代代表取締役社長に戸田裕一氏が就任 | |
| 2008年3月期 | 11,187億円 | +2.8% | — | — | 本社を東京都港区東新橋から港区赤坂に移転 | |
| 2009年3月期 | 10,334億円 | ▲7.6% | — | — | 博報堂がデジタル・アドバタイジング・コンソーシアムを子会社化 | |
| 2010年3月期 | 9,171億円 | ▲11.3% | — | — | ||
| 2011年3月期 | 9,365億円 | +2.1% | — | — | DACがデジタルマーケティングエージェンシー「アイレップ」を連結子会社化 | |
| 2012年3月期 | 9,783億円 | +4.5% | — | 4.3% | ||
| 2013年3月期 | 10,454億円 | +6.9% | — | 6.0% | ||
| 2014年3月期 | 10,959億円 | +4.8% | — | 8.1% | ||
| 2015年3月期 | 11,311億円 | +3.2% | 3.3% | 7.9% | 戦略事業組織「kyu」を組成 | |
| 2016年3月期 | 12,150億円 | +7.4% | 3.7% | 10.6% | ||
| 2017年3月期 | 12,550億円 | +3.3% | 3.8% | 9.0% | デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムとアイレップが株式移転を実施D.A.コンソーシアムHDを設立 | |
| 2018年3月期 | 13,346億円 | +6.3% | 3.9% | 9.2% | ||
| 2019年3月期 | 14,445億円 | +8.2% | 4.5% | 15.2% | D.A.コンソーシアムHD株式を公開買付けにより取得D.A.コンソーシアムHDを完全子会社化 | |
| 2020年3月期 | 14,662億円 | +1.5% | 3.8% | 15.7% | ||
| 2021年3月期 | 12,979億円 | ▲11.5% | 3.5% | 8.5% | ||
| 2022年3月期 | 8,951億円 | ▲31.0% | 8.0% | 16.0% | ||
| 2023年3月期 | 9,911億円 | +10.7% | 5.6% | 8.6% | ||
| 2024年3月期 | 9,468億円 | ▲4.5% | 3.6% | 6.7% |
参考文献1件
参考文献
- 博報堂DYホールディングス 有価証券報告書【役員の状況】
事実根拠：出所（博報堂DYホールディングス）