五十嵐博
電通グループ・取締役代表執行役社長グローバルCEO
社長就任2022年1月
生年月日1960年7月23日
出自電通グループ（現 電通グループ）
経歴1984〜2024年
経歴
| 区分 | 所属先 | 就任年 | 役職 | 現任 | 1984年主要役職の状況（推定含む目安）2026年 |
|---|---|---|---|---|---|
| 民間企業 | |||||
| 民間企業 | 電通グループ | 1984 | 入社 | ||
| 2017 | 執行役員 | ||||
| 2018 | 取締役 執行役員 | ||||
| 2020 | 代表取締役 社長執行役員 | ||||
| 2022 | 代表取締役 社長執行役員 CEO | ||||
| 2023 | 取締役 代表執行役社長 CEO | ||||
| 2024 | 取締役 代表執行役社長グローバルCEO | ○ | |||
社長就任までの出自
出自
1984年4月に電通へ入社した生え抜きである。2017年1月に執行役員、2018年3月に取締役執行役員に就任した。2020年1月に持株会社体制へ移行し、商号が電通グループへ変わった。同月、事業会社となった電通の代表取締役社長執行役員に就任した。
社長に選ばれた経緯
抜擢
2022年3月、山本敏博氏の後任として代表取締役社長執行役員CEOに就任した。就任前年度の2021年12月期は収益1兆855億円・営業利益2418億円・当期純利益1083億円で、前期の営業損失1406億円・当期純損失1595億円から戻したあとだった。事業会社である電通の社長を2年務めてからの登用にあたる。
選任賛成率
五十嵐博氏：取締役選任の賛成率
| 株主総会 | 賛成率 | 賛成（個） | 反対（個） | 棄権（個） | 書類管理番号 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2024年3月28日 | 1,796,490 | 153,959 | 240,042 | ||
| 2025年3月28日 | 1,790,946 | 149,798 | 234,819 |
業績貢献FY20→FY25
五十嵐博氏：在任中の業績貢献
2023年3月に取締役代表執行役社長CEO、2024年3月には取締役代表執行役社長グローバルCEOへ肩書を改めた。海外事業を抱えたまま2024年12月期は営業損失1250億円・当期純損失1921億円、2025年12月期は営業損失2892億円・当期純損失3276億円と、2期続けて赤字を計上している。2025年2月には「中期経営計画2025-2027」を公表し、必要な見直しと改革を果断に進めるとした。
売上高：2016年12月期〜2025年12月期
2020/129,392億円
2025/1214,352億円
5カ年+53%
営業利益率：2016年12月期〜2025年12月期
2020/12-15.0%
2025/12-20.2%
5カ年-5.2pt
ROE：2016年12月期〜2025年12月期
2020/12-23.6%
2025/12-108.6%
5カ年-85.0pt
| 決算期 | 在任 | 売上高 | 前期比 | 営業利益率 | ROE | 主な施策 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2016年12月期 | 8,384億円 | +18.7% | 16.4% | 8.3% | ||
| 2017年12月期 | 9,288億円 | +10.8% | 14.8% | 10.4% | ||
| 2018年12月期 | 10,185億円 | +9.7% | 11.0% | 8.4% | ||
| 2019年12月期 | 10,479億円 | +2.9% | ▲0.3% | ▲8.0% | ||
| 2020年12月期 | 9,392億円 | ▲10.4% | ▲15.0% | ▲23.6% | ||
| 2021年12月期 | 10,856億円 | +15.6% | 22.3% | 13.7% | ||
| 2022年12月期 | 12,464億円 | +14.8% | 9.4% | 6.9% | 電通コーポレートワンが事業を開始セプテーニ・ホールディングスを連結子会社化五十嵐博氏が社長に就任 | |
| 2023年12月期 | 13,046億円 | +4.7% | 3.5% | ▲1.4% | 監査等委員会設置会社から指名委員会等設置会社に移行英国のTag Worldwide Holdingsを完全子会社化 | |
| 2024年12月期 | 14,110億円 | +8.2% | ▲8.9% | ▲30.8% | 電通国際情報サービスを電通総研に商号変更ロシア事業の譲渡が完了EMEAとAmericasののれん減損損失を計上 | |
| 2025年12月期 | 14,352億円 | +1.7% | ▲20.2% | ▲108.6% | 上場有価証券1銘柄の売却益を計上EMEAとAmericasののれん減損損失を計上2年連続の巨額減損で最終赤字▲3,276億円、上場後初の無配に転落 | |
| 2026年12月期 | — | — | — | — | 電通プロモーションプラスとグループ3社を統合し電通プロモーションに |
参考文献1件
参考文献
- 電通グループ 有価証券報告書（役員の状況）
事実根拠：出所（電通グループ）