ライフコーポレーションの経常利益の推移と業界ランキング

食品スーパー：経常利益ランキング
  1. 神戸物産 経常利益2025/10 481億円
  2. ブルーゾーンHD 経常利益2026/3 357億円
  3. バローHD 経常利益2026/3 300億円
  4. ライフコーポレーション 経常利益2026/2 271億円
  5. アークス 経常利益2026/2 192億円
  6. ベルク 経常利益2026/2 182億円
  7. アクシアル リテイリング 経常利益2026/3 128億円
  8. ハローズ 経常利益2026/2 126億円
  9. JMHD 経常利益2025/7 101億円
  10. G‐7HD 経常利益2026/3 77.3億円
  11. リテールパートナーズ 経常利益2026/2 75.6億円
  12. 大黒天物産 経常利益2026/5 54.5億円
  13. ユナイテッド・スーパーマーケット・HD 経常利益2026/2 49.1億円

ライフコーポレーション：経常利益

2026/2271億円YoY+3.3%

ライフコーポレーションの2026年2月期の経常利益は271億円、前期比+3.3%。1978年2月期の1.8億円から約150倍に増加し、掲載の期間に赤字の期はない。減益の幅が大きかったのは2010年2月期（23.7%減）と2013年2月期（33.0%減）で、2013年2月期は73億円まで減少した。コロナ禍の2021年2月期は145.6億円から281.6億円へ93.4%の増益となり、1978年2月期以降で最も高い水準を計上。翌期は15.8%の減益となった。

経常利益の長期推移：1978年2月期〜2026年2月期
経常利益（億円）
決算期科目業績YoY営業利益当期純利益区分社長
2026/2経常利益271億円+3.3%260億円188億円連結/日本基準岩崎高治
2025/2経常利益262億円+5.1%253億円180億円連結/日本基準岩崎高治
2024/2経常利益250億円+24.6%241億円169億円連結/日本基準岩崎高治
2023/2経常利益200億円▲15.5%192億円133億円連結/日本基準岩崎高治
2022/2経常利益237億円▲15.8%229億円152億円連結/日本基準岩崎高治
2021/2経常利益282億円+93.4%274億円178億円連結/日本基準岩崎高治
2020/2経常利益146億円+13.5%139億円78.3億円連結/日本基準岩崎高治
2019/2経常利益128億円+2.2%123億円74億円連結/日本基準岩崎高治
2018/2経常利益126億円▲2.2%121億円65.6億円連結/日本基準岩崎高治
2017/2経常利益128億円▲1.2%127億円81.1億円連結/日本基準岩崎高治
2016/2経常利益130億円+18.0%128億円79.2億円単体/日本基準岩崎高治
2015/2経常利益110億円+42.9%109億円52億円連結/日本基準岩崎高治
2014/2経常利益77億円+5.5%76億円38億円連結/日本基準岩崎高治
2013/2経常利益73億円▲33.0%74億円30億円連結/日本基準岩崎高治
2012/2経常利益109億円+10.7%111億円41億円単体/日本基準岩崎高治
2011/2経常利益98.5億円+16.7%101億円33.9億円単体/日本基準岩崎高治
2010/2経常利益84.4億円▲23.7%86.8億円40.6億円単体/日本基準岩崎高治
2009/2経常利益111億円+13.6%114億円54.5億円単体/日本基準岩崎高治
2008/2経常利益97.4億円+17.9%104億円42.8億円単体/日本基準岩崎高治
2007/2経常利益82.6億円+36.5%89.3億円16.4億円単体/日本基準清水信次
2006/2経常利益60.5億円+88.5%68億円28.5億円単体/日本基準清水信次
1985/2経常利益32.1億円+23.5%—14.9億円単体/日本基準清水三夫
1984/2経常利益26億円+46.9%—11.7億円単体/日本基準清水三夫
1983/2経常利益17.7億円+40.5%—8.6億円単体/日本基準清水信次
1982/2経常利益12.6億円+133.3%—5.6億円単体/日本基準清水信次
1981/2経常利益5.4億円+5.9%—2.7億円単体/日本基準清水信次
1980/2経常利益5.1億円+121.7%—2.8億円単体/日本基準清水信次
1979/2経常利益2.3億円+27.8%—0.6億円単体/日本基準清水信次
1978/2経常利益1.8億円——1.2億円単体/日本基準清水信次
出所：会社年鑑(1986年版)（1978年2月期〜1985年2月期）、有価証券報告書（2006年2月期〜2026年2月期）
最新の適時開示
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最終改定: 2026年10月