ウシオ電機 の長期業績と決断

更新:

業績推移(42ヵ年):PL 有価証券報告書などの公開データに基づく長期データ

過去59ヵ年の売上高1968年3月期〜2026年3月期ウシオ電機
単位:億円
直近の売上高1,792億円2026年3月期
過去59ヵ年の売上高利益率1968年3月期〜2026年3月期ウシオ電機
単位:%
直近の純利益率4.5%2026年3月期

1960年代 1968〜1969年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1968年3月期単体12n/an/a2牛尾治朗
1969年9月期単体19+54.6% n/a2牛尾治朗

1969年9月期 単体 通期

  • 白熱電球6億円33%)
  • 放電灯5億円28%)
  • 機器3億円17%)
  • 光学装置2億円11%)
  • 自動制御部品1億円6%)
  • その他1億円6%)

出所:会社年鑑(1971年版)

1970年代 1970〜1979年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1970年9月期単体25+35.0% 518.6%3牛尾治朗東京証券取引所市場第2部上場 資本金 400,000千円 姫路市に播磨事業所を新設
1971年9月期単体26+4.7% 311.6%2牛尾治朗本社を東京都千代田区大手町に移転
1972年9月期単体31+17.9% 411.2%2牛尾治朗
1973年9月期単体42+35.9% 410.3%2牛尾治朗
1974年9月期単体62+47.1% 46.9%2牛尾治朗大阪証券取引所市場第2部上場 資本金 820,000千円
1976年9月期単体60▲3.5% 57.6%2牛尾治朗
1977年3月期単体30▲49.5% 38.4%1牛尾治朗
1978年3月期単体65+113.1% 68.9%3牛尾治朗
1979年3月期単体80+24.1% 78.9%4牛尾治朗

1974年9月期 単体 通期

  • 管球類30億円48%)
  • 光学装置16億円25%)
  • 機器6億円10%)
  • 自動制御部品4億円6%)
  • 公害防止機器3億円5%)
  • その他4億円6%)

出所:会社年鑑(1976年版)

1980年代 1980〜1985年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1980年3月期単体91+13.1% 910.1%5牛尾治朗
1981年3月期単体111+21.8% 1311.9%7東京及び大阪証券取引所市場第1部上場(2010年1月、大阪証券取引所上場廃止) 資本金 1,540,000千円
1982年3月期単体131+18.5% 1612.1%8株式会社ユーテック(現ウシオライティング株式会社、ランプ及び産業機械の販売)を設立
1983年3月期単体149+13.6% 1912.9%10
1984年3月期単体175+17.4% 2413.5%12兵庫ウシオ電機株式会社(現ウシオライティング株式会社、ランプの製造販売)を設立
1985年3月期単体210+20.3% 3114.8%15

1985年3月期 単体 通期

  • 管球116億円56%)
  • 光学装置53億円25%)
  • 機器13億円6%)
  • 自動制御9億円4%)
  • その他18億円9%)

出所:会社年鑑(1986年版)

1990年代 業績データ未収録

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
1990年3月期n/an/a当社シンガポール事務所をUSHIO SINGAPORE PTE LTD.(現USHIO ASIA PACIFIC PTE LTD.、ランプの販売)として現地法人化
1991年3月期n/an/aウシオマリーン株式会社(現ウシオライティング株式会社、漁業用品の販売)を設立
1992年3月期n/an/a日本電子技術株式会社(2017年3月清算、産業用電子機器の製造販売)を買収
1993年3月期n/an/aアメリカのChristie Electric Corp.の映写機部門を買収し、CHRISTIE, INC. (現CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS USA, INC.、映写機関連機器の製造販売)を設立
1994年3月期n/an/a
1995年3月期n/an/a
1996年3月期n/an/a田中昭洋オランダにUSHIO INTERNATIONAL B.V.(持株会社)を設立
1997年3月期n/an/a田中昭洋
1998年3月期n/an/a田中昭洋イギリスにUSHIO U.K., LTD.(ランプの販売)を設立
1999年3月期n/an/a田中昭洋台湾にTAIWAN USHIO LIGHTING, INC.(2015年3月清算、ランプの製造販売)を設立
セグメントなし

2000年代 2002〜2009年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2002年3月期連結813+286.9% 10012.3%16田中昭洋CHRISTIEグループをそれぞれCHRISTIE DIGITAL SYSTEMS, INC. 、 CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS USA, INC. 、 CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS CANADA INC. に再編
2003年3月期連結919+13.0% 12013.1%47田中昭洋
2004年3月期連結991+7.8% 16516.6%93田中昭洋アメリカのEvent Audio Visual Group, Inc.(映像機器のレンタル事業)を買収
2005年3月期連結1,192+20.3% 22418.8%136田中昭洋ウシオライティング株式会社と株式会社ウシオユーテックが株式会社ウシオユーテックを 存続会社として合併し、ウシオライティング株式会社へ商号変更
2006年3月期連結1,293+8.5% 23217.9%149田中昭洋兵庫ウシオライティング株式会社(2012年11月清算、ランプの製造)を設立
2007年3月期連結1,515+17.2% 25116.6%166菅田史朗
2008年3月期連結1,481▲2.2% 23315.7%155菅田史朗アメリカのVista Controls Systems, Corp.(2015年1月CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS USA, INC.に統合、映像情報処理システムの製造販売)を買収
2009年3月期連結1,208▲18.4% 1008.3%35菅田史朗
セグメントなし

2010年代 2010〜2019年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2010年3月期連結1,191▲1.4% 937.8%71菅田史朗アメリカのNecsel Intellectual Property, Inc.(半導体レーザーの開発製造販売)を買収
2011年3月期連結1,451+21.8% 17412.0%96菅田史朗中国にCHRISTIE DIGITAL SYSTEMS (SHENZHEN) CO., LTD.(デジタル映像機器の製造) を設立
2012年3月期連結1,501+3.4% 1318.7%87菅田史朗ギガフォトン株式会社の当社保有全株式を株式会社小松製作所へ譲渡
2013年3月期連結1,435▲4.4% 1057.3%72菅田史朗USHIO SINGAPORE PTE LTD.をUSHIO ASIA PACIFIC PTE LTD.に商号変更
2014年3月期連結1,578+10.0% 15910.1%108菅田史朗メキシコにCHRISTIE DIGITAL SYSTEMS MEXICO, S. DE R.L. DE C.V.(デジタル映像機器の販売)を設立
2015年3月期連結1,594+1.0% 1378.6%113菅田史朗ドイツのCoolux GmbH(現CHRISTIE DIGITAL SYSTEMS GERMANY GmbH、デジタルコンテンツ制御機器の製造販売)を買収
2016年3月期連結1,791+12.4% 1468.2%111浜島健爾マックスレイ株式会社(現ウシオライティング株式会社、照明器具の販売)を買収
2017年3月期連結1,728▲3.5% 1106.4%70浜島健爾
2018年3月期連結1,735+0.4% 1206.9%110浜島健爾
2019年3月期連結1,651▲4.8% 1146.9%113浜島健爾
セグメントなし

2020年代 2020〜2026年度 / 単位: 億円

決算期 売上高 億円 売上高 YoY経常利益億円経常利益率% 当期純利益 億円 経営トップ できごと
2020年3月期連結1,590▲3.7% 875.5%90浜島健爾
2021年3月期連結1,186▲25.4% 342.9%▲7内藤宏治
2022年3月期連結1,488+25.5% 15210.2%126内藤宏治
2023年3月期連結1,750+17.6% 20111.5%137内藤宏治
2024年3月期連結1,794+2.5% 1619.0%108内藤宏治
2025年3月期連結1,776▲1.0% 1257.0%68内藤宏治
2026年3月期連結1,792+0.9% 1337.4%80朝日崇文
セグメントなし

免責事項およびポリシー