山洋電気：山本秀雄の山洋商会創立と特殊電機製作所

無線を仕事に選ばせたのは、ロンドンでの留学を終えて戻った直後の八木秀次博士が行った無線電信の講義であった。講義を受けたのは東北帝国大学工学専門部電気科に進んでいた創業者の山本秀雄氏で、1894年11月21日に内務省土木技師の次男として岩手県盛岡市で生まれている。当時、無線機用の電源は国産では明電舎の高周波交流発電機がある程度にとどまり、質でも量でも外国製が大きく勝っていた。山本氏は学生のころから、大企業の手がける大型機器や汎用機器では勝負にならないとして他人が手を出さない専門領域を狙い、しかもそれが先々大きく伸びると見込める分野であることを条件にしていた。黎明期の無線は、この条件に合っていた。卒業すると横浜の貿易商社である安部幸兵衛商店の電気機械部に入ったが1年で辞め、小型発電機メーカーの精電舎に取締役支配人として転じた。独立に先立って、営業と製造の両方を現場で身につけておく手順であった。

独立は1927年8月、33歳のときである。退職金にわずかな貯金を足しただけの資金で山洋商会を興し、新橋に近い土橋付近の一室を借りて、数名の従業員と電気機器の輸入販売を開始した。主力商品は精電舎時代に販路を開拓したナショナルカーボンの炭素棒で、これが利益の大半を生んだ。1929年初めには営業所を丸の内の昭和ビルへ移し、東洋無線から受注した漁船用無線機の電源を日光電機に下請けさせて納める取引に力を入れた。12ボルトから1,000ボルトまでの低圧小容量の直流発電機にすぎなかったが、通信用電源の専門メーカーをめざす山本秀雄氏にとっては利益以上の意味を持つ経験となった。

山洋商会が電気器具材料の輸入販売から始まったのは、工場を買う資金が手元になかったためである。この時期の商いは、商社として得た口銭を工場の資金に回す段取りの上にあった。国産で代わりの利かない米国ナショナルカーボン社のカーボン刷子は精電舎時代に販路を開いた商品で、重電の芝浦製作所・明電舎・日立製作所・三菱電機・富士電機に納めたほか、化学会社や電鉄会社にも買い手を広げた。同業の利昌洋行が1931年末に東京営業所を畳むと、その営業権をすべて引き取り、スイスの重電機部品メーカーであるハーフェライト社の製品の取り扱いに乗り出した。富士電機に三相の誘導電動機の在庫があると耳にしたときは、数十台をまとめて安値で買い取った。大森に新工場を建設中だった東京瓦斯電気工業へこれを安く売り込み、短い期間で売り切っている。

メーカーへ移るには工場が要る。1930年、山本秀雄氏は炭素棒の売り込みで歩くさなかに東北大学工学専門部の級友だった冬木松五郎氏と再会し、経営への参加を誘った。冬木松五郎氏は勤め先の奥村電機が不況で京都工場を閉鎖したところで、ほとんど即座に応じた。1931年5月、芝区芝浦三丁目に約100平方メートルの木造平屋を借りて移り、翌1932年6月には東池袋の巣鴨拘置所に隣接する金陽社工場を5,000円で買収した。借地660平方メートルに工場330平方メートル、事務所66平方メートルの規模である。下請けに使っていた日光電機の従業員十数名と設備をそのまま移し、メーカーとして操業を開始した。

同年11月1日、この町工場は山洋商会特殊電機製作所と名づけられた。大手が扱う大型機種や汎用機種を避け、特殊な技術と用途の製品で開拓者になるという方針が、そのまま工場の名に置かれている。製品第一号は東洋無線と日本無線から受注した漁業用無線機の電源で、機種は直流高圧発電機であった。この分野を手がけていたのは当時、明電舎ほか数社にすぎない。国産では最高水準の製品にあたる。1934年にはソ連向けの電弧溶接機用直流発電機36台を受注し、試作機を短納期で仕上げるため山本秀雄氏みずから未明まで工場で監督にあたった。翌1935年、陸軍航空本部から探照灯用の5キロワット直流発電機の試作を命じられ、同本部の指定工場として登録された。

1936年12月31日、個人経営を改めて株式会社山洋商会が発足した。資本金は50万円の全額払込みで、経営陣は専務取締役に山本秀雄氏、取締役に冬木松五郎氏と海保龍吉氏、監査役に杉崎治三郎氏と山本文雄氏という顔ぶれであった。主力はコンバータとインバータ、すなわち通信用電源である。ただし需要の内訳は民需から離れつつあった。航空機・船艇・車輌用の無線機電源が軍需として増え始めており、翌1937年7月の日華事変の勃発とともに、経済が準戦時体制から戦時体制へ移るにつれ、軍需は山洋商会にとって最大の要因となった。

海軍が航空機を戦略に組み込むと、船舶用電源で先行していた山洋商会に無線機用電源の試作依頼が回ってきた。重量制限の厳しい仕様であったが、海軍から技術将校を迎えて予想より早く試作を終え、結果は上々であった。まもなく陸軍からも依頼が入り、航空機用電源はエンジンのスターターや車輪の引き込みまで担うようになって、工場は繁忙に転じた。人材の補充も続いた。1938年に海軍少将の服部正計氏を顧問に迎え、翌1939年には陸軍大佐の赤羽祐之氏を迎え、いずれも後に取締役として経営に加わっている。1940年には逓信省電気試験所から茂木連氏を迎え、以後の技術陣の中心とした。

1942年4月、商事部門を切り離したうえで商号を山洋電気に改め、資本金を200万円へ増やした。分離した商事部門は山洋工業として残った。生産の場も東京だけでは足りない。1943年から陸軍航空本部の勧めで長野県上田市の北方に16万5,000平方メートルの用地を確保して工場建設に入り、翌年2月に上田北工場として操業を開始した。同年8月には上田市内の笠原組の製糸工場を、9月には前橋市の金井製糸と興国人絹パルプの工場を買収した。企業整備令で軍需転換を強いられた地方の製糸工場が、軍のあっせんで次々に軍需工場へ変わっていた時期である。

1944年12月、山洋電気は軍需会社の指定を受け、資本金は400万円となった。1942年に450名だった従業員は1年半で10倍の4,500名に達し、当時の全需要量の3分の1にあたる電源を生産する立場にあった。膨張は空襲で断ち切られる。1945年4月13日未明の東京大空襲で、本社工場・事務所・倉庫・青年学校・従業員宿舎など18棟が焼夷弾の直撃を受けて全焼した。被害は建物・機械・材料・製品で約730万円、生産能力の約半分が失われた。焼失の責任を追及する憲兵に対し、山本秀雄氏は焼夷弾の雨のなかで消火にあたった従業員をむしろ賞め、不可抗力であるとの立場を譲らなかったため、留置を延ばされている。