タクマ：田熊汽罐製造の設立とクレイトン蒸汽発生機の国産化

1937年7月の日中戦争の急拡大で生産力の拡充が国防上の急務となり、その基盤であるボイラの需要がにわかに増大した。つねきち小型ボイラの受注・製作数は1936年の14缶から1937年は88缶へ激増し、1938年はさらに倍増した。田熊常吉氏は1936年に研究所を設立したときから新鋭設備を備えた大規模工場の建設を考えていたが、研究所の生産能力では需要に到底応じきれなかった。ところが1937年9月に公布された統制三法によって会社の設立・増資・合併は許可制となり、研究所の資本増加は倍額増資が限度とされた。そこで田熊常吉氏は、軍需生産に欠かせぬボイラの生産を事業目的に掲げた別会社であれば臨時資金調整法の甲種産業として資金も資材も優先されると読み、茶谷保三郎氏、藤田好三郎氏と諮って新会社の設立へ踏み切った。資本金は300万円と定めた。

新会社の資金と販路は、商社が引き受けた。田熊常吉研究所は設立まもない1936年7月以降、安宅商会から資金援助を受けてボイラの一手販売契約を結んでいたが、1938年6月10日の創立にあたり同商会は資本金の半額出資と運転資金の全面的な支援を引き受け、その見返りに製品と据付け工事の一手販売権を握った。生保界の名門である仁寿生命保険の下郷伝平社長が協力したこともあり、設立申請はわずか1カ月で認可された。同年12月には従来ボイラの製作販売を行っていた田熊研究所を吸収合併して資本金を350万円とし、あわせて東京出張所を開設した。1939年3月31日には据付け・運転とボイラマンの指導を事業目的とする田熊汽力工事を資本金18万円で設立し、研究・製作・据付けを別会社に分ける三位一体の体制を敷いた。つねきちボイラの受注は1938年160缶、1939年241缶へ伸びた。

用地の買収は1939年4月に9万2400平方メートルで手続きが済んだが、陸軍当局は水際に沿って100メートルを超える幅の敷地を持つことを許さず、工場の敷地は細く長い形になるほかなかった。設立と同時に工事の始まった播磨工場は、こうして軍や官庁の事情に形を左右された。次の壁は建屋の鉄鋼工作物築造許可で、申請は認められなかった。原因を探ったのは茶谷保三郎副社長らの陳情と加茂正雄博士の働きかけである。わかったのは書類の食い違いだった。国内に製作例のない舶用高圧缶の製造を田熊汽罐製造に任せる狙いから、商工省は工場設置願を即座に認可していたのに、鉄鋼使用願の中身はつねきちA型の説明で埋まっていた。説明を重ねた末、1940年5月28日に鋼材600トンでの建造が許され、1942年12月5日に完成した播磨工場はその日から動き出した。設備をどこに置くかを決めたのは需要ではなく統制だった。

創立から保管してきた重要文書の大半は、書庫とともに焼失した。1945年6月の空襲で、尼崎と神戸の両工場と本社事務所が次々に失われ、被害を受けずに済んだのは主力の播磨工場だけだった。田熊汽罐製造は事業を丸ごと播磨工場に集め、そこから戦後の立て直しを図ると決め、1946年2月には本店もそちらへ移した。ただ、鉱工業生産は戦前の2割程度にとどまり、鉄鋼や石炭といった基礎産業がひどく落ち込んでいたため、ボイラの需要が戻る見込みはなかった。終戦直後に得た受注は、鉄道省機械課に頼み込んで1946年2月に取ったたて型缶4缶ほどにすぎない。徴用工と動員学徒が解散した後も900人近い従業員を抱え、依頼があれば手持ちの材料でフライパン、クワ、粉ひき機をつくって糊口をしのいだ。1945年12月に播磨工場で結成された労働組合は、荒れ狂うインフレを背景に賃金改善を強く求めるようになった。

1946年3月に労働組合が突きつけた要求に対し、会社は9月末までの現状維持か、3カ月分の給与を退職金として支払ったうえでの閉鎖かという二者択一を迫った。組合執行部は後者を選び、3月31日付で全従業員を解雇して播磨工場は閉鎖された。閉鎖中、茶谷保三郎社長ら役員と幹部は再開の方途を練り、担い手は技能と経験を持つ集団でなくてはならないと痛感していた。同じ志を持つ従業員グループが決議文を掲げて早期再開を訴え、工場は2カ月後の1946年6月1日、工場71人・事務所41人の計112人という規模で再発足した。同年7月10日には黒田仙吉氏が第4代社長に就いた。再開直後の1946年8月期の売上高は210万円、当期は29万円の損失であった。

動き出した工場を救ったのは在庫であった。1946年秋、戦時に大量生産して播磨工場に滞留していた艦本式22号缶を米進駐軍が求めているとの情報が入り、三菱商事横浜支店の働きかけで米第8軍司令部との話がまとまった。司令部の意向は進駐軍基地と家族住宅の暖房設備であり、代金は日本政府の終戦処理費から支払われた。石炭手だきの舶用缶は陸用のストーカだきへ改造され、1947年から図面作成と製作が並行して進んだ。一方、1946年8月の戦時補償打切りで軍へ納入したボイラ代金など約2600万円が回収不能となり、これは払込済資本金1100万円の2倍を超える痛手であった。旧勘定の積立金・利益金と仕掛り品の評価益で補てんして資本金の切捨てを避け、1948年11月15日に新旧勘定を併合した。軍需で積み上げた仕掛りが、そのまま占領期の需要へ横滑りした。

ボイラのタクマという企業イメージを引き上げることは、資金の調達と並ぶ上場の狙いであり、この規模の会社としては異例の選択だった。田熊汽罐製造は、証券取引所が再開された1949年5月にこの機会をとらえて株式を上場した。登録は5月14日に大阪、16日に東京、少し遅れて7月4日に神戸で行い、株数は合計30万株、主幹事は野村証券が務めた。1950年6月の朝鮮動乱に次いで、翌1951年1月に警察予備隊が発足した。北海道をはじめ各地の基地向けにCD型ボイラの注文が伸び、1951年3月期の売上高は前期のおよそ10倍の1億7807万円に跳ね上がった。それでも運転資金は銀行借入れに頼り、1951年9月末の借入金は1億2440万円と資本金3200万円の4倍に近づいた。増資を重ね、資本金は4年半で8倍強の2億6000万円となった。

1953年8月14日、田熊常吉氏は取締役会長を退き、黒田仙吉氏が会長に、田中益三氏が第5代社長に就いた。田中益三氏は1919年に大阪高等工業学校機械科を卒えて汽車製造に入り、1937年に田熊研究所へ転じ、田熊汽罐製造の創立時から研究部を担当した技術者である。同じ年の12月22日午前2時5分、田熊常吉氏は芦屋市呉川町の自宅で81歳の生涯を閉じた。1955年3月期の売上高は5億7600万円、生産高は年産300缶を超え、据え付けた総数は2350余缶・伝熱面積23万平方メートル以上に達していた。製品は大型・中型の陸上ボイラのほかダウサム、スメルター、廃熱、ソーダ回収炉などの特殊缶と舶用缶に広がり、1949年には戦後の機械輸出の先頭を切って台湾へ自家発電用ボイラを輸出していた。

発電用の大型ボイラには、自社技術だけでは入れなかった。1950年代の欧米では蒸気圧力250キログラム毎平方センチ、温度600度を超える発電用ボイラが実用に運転されていたのに対し、自家発電用ボイラの客先は蒸気タービンや発電機を含む発電プラント全体の保証を要求するため、国内に納入実績のない田熊汽罐製造の参入は甚だ困難であった。強制貫流ボイラは大型ドラムを使わない方式で、これなら工場を広げずとも大型・高温・高圧の分野に踏み込めた。まず蒸発量毎時100トン程度の産業用まで事業を伸ばすと決め、スイスのスルザー・ブラザーズ社に技術提携を打診した。相手は事業用火力発電への参入を主な狙いとしていたため、最初は気乗りしなかった。それでも交渉の結果、1958年6月の調印で、蒸発量毎時150トンまでの強制貫流ボイラの技術と製造販売権を得た。技術援助契約を結んだのは1959年6月である。

米国クレイトン社が1931年に考案した蒸気発生機は、1954年ごろから日本にも輸入されるようになった。名古屋国立病院での運転ぶりが好評だという知らせを本社に届けたのは名古屋出張所である。小型ボイラでは完全自動化をめぐって競争が進んでいた。強制貫流ボイラの研究をすでに手がけていた田熊汽罐製造は、特別研究班を組み、宮城酪農に入ったW-100型で性能を試して機能を確認した。1957年5月には研究所と技術課の責任者がカリフォルニア州エルモンテに送られ、米国内の販売・サービスの仕組みまで調べた。クレイトン社にとっても、日本は輸入の管理が厳しく部品の補充に手間取る市場で、技術協力の相手を探していた。交渉がまとまり製造・販売権を得たのは1959年2月である。この間の1957年10月には台湾機械股分有限公司とつねきち型ボイラの技術輸出援助契約を結び、1960年3月期には売上高11億2579万円、従業員681人の規模となった。発明で立った会社は、買った技術を播磨工場で国産化する会社へ移っていた。