栗田工業 の歴史

1949年7月、栗田春生氏が神戸で資本金30万円の栗田工業を設立し^[1][2]、ボイラの水あかを防ぐ清缶剤の製造販売から事業を始めた^[3]。水の将来性に着目した先覚者としての創業だったと、後年の経営陣は語っている。設立の2年後にあたる1951年には兵庫県西宮市に汽缶給水研究所を置き^[4]、水質を調べて薬剤を処方する体制を早くから整えた。1954年には水処理装置の製造販売にも乗り出し^[5]、水処理薬品と水処理装置という二本柱をこの時期に揃えている。水を汚さず効率よく使いこなす技術を売る発想は、のちに同社が掲げる『水のドクター』という自己規定へと結びついた。

創業の地は神戸だったが、1956年に本社を大阪市へ移し^[6]、成長に合わせて組織を整理した。1959年には化学洗浄工事の部門を分離して鈴木商会を設け^[7]、専門ごとに会社を分ける形をとった。1961年10月には東京・大阪両証券取引所の第二部に株式を上場し^[8]、翌1962年8月には第一部へ指定替えとなる^[9]。1962年には横浜に総合研究所を新築移転し^[10]、水処理を専門に研究する拠点を構えた。清缶剤の一品から始まった事業は、薬品・装置・化学洗浄を扱う水処理の専業メーカーへと十年あまりで姿を変えている。

1965年、栗田工業は伊藤忠商事と業務提携を結び^[11]、資材調達や輸出の面で総合商社の力を借りる関係を築いた。この提携は、のちの経営危機を乗り越える支えの一つにもなる。水処理装置では、上下水道やごみ焼却などの環境衛生施設にも手を広げ、し尿処理の分野では久保田鉄工・荏原インフィルコと並んで御三家と呼ばれる一角を占めた。^[12]小さなクリーニング店から大規模な製鉄所まで、水を使うところはすべて客先になり得るという広い事業観が、この時期に形づくられている。水処理装置と水処理薬品の両輪で顧客の設備を長く支える営みは、のちの安定した収益基盤の土台になった。

順調に見えた成長の途上で、栗田工業は1960年代後半に粉飾決算の発覚という危機に見舞われた^[13]。当時を振り返った中村貞夫社長は^[14]、この発表が会社を揺るがす事態だったと日本証券アナリスト協会の講演で述べている。株式を上場して間もない時期の不祥事であり、信用の回復と財務の立て直しが急務になった。ただし、創業以来の収益源である水処理薬品の事業は、この混乱のなかでも失われずに維持されていた。装置や化学洗浄と違い、薬品は客先の設備が動く限り継続して売れる商材であり、危機のさなかでも会社の底を支える役割を果たしている。

再建の時期は、公害防止ブームと高度経済成長の重なる好機と一致した。鹿島や大分の石油化学コンビナートなどから大型の水処理装置を相次いで受注し^[15]、成長市場の追い風を受けている。加えて、伊藤忠商事や取引金融機関の援助を受け、全社員が結束して立て直しに当たった結果、栗田工業は発覚から6年ほどで再建を果たし、配当を復活させた。^[16]危機を境に財務体質の強化を意識するようになった点は、のちに超純水供給事業へ多額の投資を振り向ける際の慎重な資金政策にも通じている。経営の危うさを一度味わった経験は、堅実な財務を重んじる社風として長く残った。

1970年前後からの公害防止ブームは、水処理を専業とする栗田工業に大きな需要をもたらした。工場排水や煙を出す設備のあるところが客先になり、水処理装置の事業は一般産業向けのプラントに加え、官公庁向けの環境衛生施設へと広がった。し尿処理の分野では年間500億円規模の市場でその3分の1を確保できると見込^[17]むまでになり、都市ごみの焼却設備も1963年ごろから手がけている^[18]。大阪万博会場跡地に完成した焼却場のように、かつての汚い施設という印象を払拭する設計が求められるようになった。行政や地域住民との調整も、環境施設の受注を進めるうえで欠かせない要素になった。

事業の拡大に合わせて拠点も整えられた。1974年には東京・新宿に東京本社ビルを建て^[19]、大阪と東京の両本社制のもとで資金調達などの機能を東京に集めた。研究面では、横浜の総合研究所を1985年に神奈川県厚木市森の里へ新築移転し、水の病理を調べる専門拠点を拡充している。^[20]電力向けでは、石炭を燃やす火力発電所の排煙脱硫にともなう廃水処理装置に強みを持ち、廃水中の成分を合成吸着剤で除く技術で工業技術院院長賞を受けた。^[21]水処理装置と水処理薬品を組み合わせる総合力が、この時期に磨かれている。原子力発電所の配管に付く腐食生成物を洗い落とす除染など、電力分野に固有の技術も蓄えた。

半導体産業の成長は、栗田工業の技術を新しい段階へ押し上げた。同社は1970年代から半導体メーカー向けに超純水の製造装置を提供し始め、イオンや有機物、微粒子を極限まで取り除いた理論純水に近い水をつくる技術を築いた。かねて研究していた逆浸透膜を使うRO装置と純水装置を組み合わせ、従来のろ過方式の弱点を補ったことで、日本電気・東芝・ソニー・日立などから超純水装置の受注を重ねている。^[22]1981年時点では、同業のオルガノと市場を分け合いながら4割から4割5分のシェアを握った^[23]。客先の要求水準がそのまま開発目標になる半導体メーカーとの二人三脚が、この時期に始まっている。

1978年にはシンガポールに水処理薬品の製造販売子会社^[24]を設け、海外にも足場を築いた。1981年、中村貞夫社長は1985年度に売上高1000億円、経常利益50億円をめざす中期計画を公表し^[25]、薬品部門で全体の約3割を稼ぐ構想を描いている。もっとも、当時の海外子会社は自ら稼いだ資金の範囲で投資するのが伝統で、成長の速度はゆるやかだった。半導体の集積度が上がるにつれて超々純水への要求が強まり、水の純度を極める競争は、装置と薬品の両方を持つ同社にとって新しい主戦場になった。水処理薬品でも石油プロセス向けの薬剤などへ用途を広げ、産業の川上に近い分野へ入り込んだ。