山陽特殊製鋼：山陽特殊製鋼への改称と会社更生法の適用申請

前章の終わりで山陽製鋼は資本金を4億円まで積み増したが、並みの品質の特殊鋼は買い手に値を叩かれ、投じた資金が利益に結びつかなかった。荻野一社長は1955年、チューリッヒ工業大学で機械を学んだ舟田三郎氏を取締役に迎え、国際水準の特殊鋼をつくる技術体系の設計を任せた。舟田氏が最初の標的に選んだのは軸受鋼で、良質の軸受を削り出す素材には肉厚の鋼管が要るのに、国内にはその製造者がいなかった。山陽は1957年4月に第1次合理化計画へ着手し、翌5月にフランスのセフィラックとユージン・セジュルネ方式の熱間押出法で技術援助契約を結んだ。棒鋼を売る会社から、管という形状で他社と差をつける会社へ移ろうとした選択だったとみられる。

計画した設備は欧州の先例と規模が違った。熱間押出を使う欧州の工場は月450トン以下で、山陽はそれでは採算が合わないとして月2000トンの設備を立案した。設備費は21億円と当時の資本金4億4000万円のほぼ5倍にのぼり、専務と常務は全員が反対したという。社内には鋼管の製造を経験した技術者が1人もおらず、舟田氏が何度も欧州へ渡って技術を固めた。1957年10月には資本金を9億円へ倍増し、設備の資金を株主から調達した。1959年7月に最初の押出に成功し、同年11月の第1次合理化工事の完了とともに特殊鋼鋼管へ進出した。ガラス粉を潤滑に使うこの製法を事業にした国内企業は、高炉メーカーを含めて山陽のほかになかった。

1959年1月の山陽特殊製鋼への改称は、特殊鋼の専業メーカーであることを社名で示すためのものだった。押出設備は輸出の糸口にもなり、工場を視察したソ連側との間で1960年3月に押出製品の輸出契約がまとまった。1964年版の会社総覧は、熱間押出設備を持つ特殊鋼メーカーを山陽1社とし、普通鋼メーカーを含めても国内に3社と記した。軸受鋼は国内生産量の半分を握って首位に立ち、軸受鋼パイプでは他社の追随を許さない地位にあった。1964年3月期の輸出は約11億円で、その中心はソ連向けだった。軸受鋼を管の形で供給できることが、ほかの特殊鋼メーカーとの違いの芯になったと思われる。

押出の成功のあとも合理化は間を置かず、1960年9月に大型分塊圧延機を主体とする第2次工事を終えた。1963年3月には連続式中小型圧延設備を中心とする第3次工事の主要部分を完了した。1955年から1962年までの設備投資額は112億円に達した。資金は増資と借入の双方でまかない、資本金は1960年9月の30億円から1963年12月には73億8000万円へ膨らんだ。売上高は1957年9月期の20億5192万9000円から1964年3月期の92億3096万7000円へ伸び、販売の6割を自動車向けが占めた。技術の導入先も広げ、1961年にはスウェーデンのストラと海綿鉄の製造で、欧州の連続鋳造共同体とも技術援助契約を結んだ。

1963年4月には大阪特殊製鋼を吸収合併し、大阪特殊製鋼が米インランド・スチールと結んでいた鉛快削鋼の技術援助契約を引き継いだ。合併比率は10対3で、大阪特殊製鋼の決算は1961年12月期から赤字に転じていた。富士製鉄との結びつきも深まり、1963年3月末の株主名簿で富士製鉄は筆頭株主となり、原料の銑鉄も同社から買い入れていた。同年5月には富士製鉄の代表取締役副社長を務めた平世将一氏が、広畑製鉄所長のまま山陽の取締役に就任した。山陽は広畑に用地を確保し、そこへ製鋼所を建てる計画を持っていた。軸受鋼の外へ鋼種を広げつつ、鉄源を大手高炉の近くで押さえる布石だったのだろう。

山陽の主原料は米国から輸入する屑鉄で、その価格は景気の振れとともに大きく上下し、特殊鋼メーカーの収益を揺さぶっていた。荻野社長は1963年、自前の高炉で銑鉄を得る構想に踏み出し、富士製鉄の永野重雄氏の支援と通産省の了承を取り付けたという。銑鉄から鋼材までを一社で通す体制は、特殊鋼の専業では世界に先例のない試みだった。高炉の銑鉄を精錬する設備には酸素で純度を上げるカルド転炉を選び、付帯設備を含めて70億円の投資を見込んだ。同じ1963年には西ドイツのクルップと転炉5基の建設で合意し、クルップの出資と役員の派遣を受け入れる話も進めていたという。電気炉の側でも、1963年12月に60トン電気炉を中心とする第3次の追加計画に着手した。

1964年3月末には流動負債218億5093万円が流動資産181億4346万円を上回り、負債は自己資本86億842万円の3.7倍に達した。荻野社長の回想では、60トン電気炉はドイツ人技術者の帰国後に脱酸が安定せず、軸受鋼に使えない鋼塊が約3万トン積み上がったという。資金繰りは1964年の暮れに詰まり、保険会社10社による150億円の融資は1965年4月の実行を待つ段階にあった。同年2月に開かれた銀行の会合では、つなぎの運転資金の協調融資がまとまらなかった。山陽は不渡りを出す前の3月6日に会社更生法の適用を申請し、23日に神戸地裁姫路支部が更生手続の開始を決めた。

負債総額の見積もりは当初500億円だったが、調査を経て424億円で確定した。この額は前の年に破綻した日本特殊鋼の200億円を2倍以上も上回り、戦後に倒れた企業のなかで最も大きかった。1958年3月期、実際には900万円の損失が出ていた決算を、会社は税引前で1億400万円の黒字と発表しており、更生手続の過程でこれが粉飾の出発点だと判明した。以後の決算も同じ手口で穴を塞ぎ続けたため、申請の時点で欠損は153億8190万円まで膨らんでいた。株式市場では、申請から2日後にあたる3月8日に東証ダウ平均が1200円を下回り、1190円98銭をつけた。同じ年の5月、日銀は経営に行き詰まった山一證券への特別融資を決めており、この年の不況はこれと山陽の倒産によって象徴されることになった。

更生計画は1967年12月26日に認可され、無担保の一般債務183億8400万円のうち121億9000万円が免除された。1968年4月に資本金を95%減らし、翌5月には10億円の新株を富士製鉄に割り当てた。倒産時の従業員3750人のうち約700人が去ったが、3000人以上が工場に残った。再建は残った電気炉と押出設備を生かす方針をとり、販売数量の半分近くを占めていた構造用炭素鋼から軸受鋼と鋼管へ主力を移した。1966年に国鉄から新幹線用の軸受鋼を受注し、1970年には継目無鋼管の製造設備アッセル・ミルを完成させた。軸受鋼の生産シェアは1965年の33%から1973年4〜6月には51%へ上がり、同年8月31日の更生終結の申請へつながった。