山陽特殊製鋼：山陽製鋼所の創業と軸受鋼の専門メーカー指定

1933年12月、姫路市飾磨区中島の工場で山陽製鋼所が特殊鋼の操業を始めた。個人の経営する事業所として出発し、その資産と事業はのちに株式会社へ移された。創業者は山本東作氏で、その名は戦後に全株を譲り受けた荻野一氏の回想に残るという。荻野氏はこの工場を、播磨の工業地帯を支える工場の一つと位置づけていた。本社と主力工場は創業の地番から動かず、1953年には敷地5万5906坪、従業員660名の規模になっていた。創業者の経歴や元手の出どころを示す資料は乏しく、出発点で確かめられるのは場所と業種にとどまる。

株式会社への改組は操業から1年後の1934年12月で、資本金100万円を全額払い込んで山陽製鋼が発足した。個人時代の工場をそのまま引き継ぎ、商号から「所」の字を外す形の組織変更だった。事業の目的は当初から特殊鋼の製造に絞られていた。設立日は1934年12月28日とされ、登記は翌1935年1月11日付で行われた。会社の公表する沿革も、1933年創業の山陽製鋼所を承継して1935年1月に設立したと整理している。設立年が資料によって1934年と1935年に割れるのは、改組を決めた時点と登記の日付のどちらを取るかの差とみられる。

日華事変が始まると特殊鋼の注文が膨らみ、1938年7月に資本金を倍の200万円へ引き上げた。続く1939年9月には400万円まで積み増した。増資で集めた資金は、軸受鋼をつくる設備の拡充に向けられた。同じ1939年9月には大阪で株式を上場した。創業から6年で資本金は4倍となり、設備資金は個人の蓄えではなく株式市場から調達するようになった。戦後の1953年になっても上場先は大阪に限られ、同年9月末の株主2309名のうち、兵庫の株主が株式の31.0%、大阪の株主が29.3%を持っていた。軍需の伸びに合わせて資本を段階的に厚くする手順は、後の大型投資の前例となったと考えられる。

山陽製鋼は創業の時期から軸受鋼の製造に取り組んでいた。軸受鋼は玉軸受の内輪と外輪に使うクロム鋼で、わずかな欠陥が回転中の焼き付きにつながる。製品に仕上げるには、技術と設備の両方に徹底した投資が要る鋼種だった。第二次世界大戦の下では軍需を中心に生産を広げた。買い手はベアリングメーカーで、1950年代の主な取引先には日本精工、東洋ベアリング、光洋精工が並んだ。1953年9月末には日本精工が5万240株を持ち、大株主にも名を連ねていた。初期から用途の狭い高級鋼に的を絞ったことが、戦時の国策の中で会社の役割を決めることになった。

1939年10月、政府は山陽製鋼を軸受鋼の専門メーカーに指定した。第二次欧州大戦の勃発に合わせ、クロム鋼に特化して年産1万5000トン以上を出せる設備の増設も命じられた。これを受けて1941年5月に資本金を1,000万円へ引き上げ、生産能力の拡充に充てた。この1,000万円は戦中から戦後まで据え置かれ、次の増資は企業再建整備計画に沿って2,000万円とした1949年8月を待った。以後、工場は軸受鋼の製造に専念する体制へ移った。比較のために戦後の数字を引くと、1953年4〜9月の半期の軸受鋼生産は3999トンだった。年に直しても8000トンほどで、戦時に求められた年産規模の大きさが際立つ。

設備の拡充が進んだ結果、軸受材では品質と生産量の両面で国内特殊鋼業界の首位に立ったという。その比重は戦後の数字にも表れ、1953年4〜9月の生産量の47.6%を軸受鋼が占めた。同じ年の5〜8月には全国の軸受鋼9951トンのうち2651トン、26.7%を山陽製鋼が生産した。熱間圧延の特殊鋼全体では5.8%にとどまり、軸受鋼への偏りがはっきりしていた。一方で需要の大半を軍需に依存する構造は、1945年8月の終戦で操業を止める結果を招いた。軸受鋼という一点への集中は、平時の需要が戻るまで経営の重荷にもなったとみられる。

工場の火が再び入ったのは1946年2月で、特殊鋼に加えて普通鋳鋼と特殊鋳鋼の製造にも踏み出した。鋳鋼の中でも高マンガン特殊軌条は数年で大同製鋼と並ぶ有力な供給元となった。同じ1946年8月には特別経理会社に指定され、財務の立て直しを迫られた。再開直後は受注が乏しく、荻野氏の回想では工場で洋傘や乳母車まで作ったという。1950年3月には普通鋼の製造も加えた。特別経理会社の指定が解けたのは1952年3月で、戦後処理に6年近くを費やした。軍需の消えた市場で、専業の軸受鋼メーカーは製品構成を広げて稼働を保つほかなかったのだろう。

経営の担い手が替わったのは1948年3月で、荻野一氏が社長に就任して再建を率いた。荻野氏は運送会社の富島組で常務を務め、戦後は旧海軍の砲弾処理を請け負って資金を蓄えた人物である。その私財で、資本金1,000万円の会社の全株を創業者の山本東作氏から買い取った。通商産業省の査定では整理寸前の格付けにあり、存続するなら軸受鋼に絞るよう助言されたという。1949年1月に企業再建整備計画の認可を得て、同年5月14日に大阪証券取引所へ上場し、8月には資本金を2,000万円とした。戦前の専門メーカーの地位は、新しい所有者のもとで再建の足場として使い直されたとみられる。

1950年に広畑製鉄所が富士製鉄のもとで操業を再開し、朝鮮戦争も始まって需要が戻り、1951年9月期には2割配当に踏み切った。荻野氏は朝鮮特需の時期に、年1億円ほどを品質の向上に投じたという。資本金は1952年10月に1億円、1953年5月に2億円、1954年4月に4億円と増え、軸受鋼の増産設備の資金とした。1953年9月期の売上高は7億1266万1000円、純利益は5068万6000円に達した。1954年1月4日には東京証券取引所に上場し、米国規格の軸受鋼に向けた大型圧延設備の工事に開発銀行などの融資を充てる計画を立てた。ところがデフレ政策で軸受鋼材の売れ行きが鈍り、1954年9月期から再び無配に戻った。販売価格を低く抑えられる局面が続き、荻野氏は国際水準の技術と設備の導入に着手する次の段階を構想した。