大同特殊鋼：新大同製鋼の設立と特殊鋼3社統合による大同特殊鋼の発足

大同製鋼は1950年2月1日、企業再建整備法に基づいて第二会社の新大同製鋼を資本金4億2,000万円で発足させた。戦時中に全国14ヵ所へ広げた工場は、戦後の民需への転換で重い負担となっていた。事業は二分割とし、尼崎と神崎の工場を大同鋼板へ、星崎・築地・大江・川崎・福島の5工場を新大同製鋼へ移した。分割に先立つ1949年3月には、全従業員9,718人のうち2,630人を対象とする人員整理を労組に通告。発足時の新大同製鋼は社長を置かず、専務の石井健一郎氏が経営陣を率いた。1950年9月20日には名古屋の市場で株式の上場を始めた。旧会社の戦時の負担を切り離し、残す工場を絞ってから出直したとみられる。

新大同製鋼は1951年1月、日本興業銀行の副総裁を務めた末広幸次郎氏を社長に迎えた。戦後の特殊鋼業界は外国技術との交流が途絶え、日本の技術水準は各国に比べて遅れていた。新大同製鋼は1952年2月に米国レクトロメルト社と電気炉の設計技術で、1953年4月に西独G・H・H社と鉄柱・カッペの技術で提携した。レクトロメルト社との提携からは「ダイドー・レクトロメルト」の名を冠した電気炉が生まれた。1952年11月には資本金を8億4,000万円へ倍額増資し、1953年3月に商号を大同製鋼へ戻した。同じ1953年4月には旧名古屋陸軍造兵廠高蔵製造所の払い下げを受け、高蔵工場として迫撃砲弾の生産を始めた。銀行出身の経営者で信用を補い、戦時の技術の空白は米独からの導入で短期間に埋めようとしたと推察される。

大同製鋼は1955年10月、新理研工業を1株対0.8株の比率で合併し、資本金を10億円とした。合併直前の1955年6月期の売上高は26億1,000万円で、合併後の特殊鋼の生産量は業界1位となった。新理研工業は理研工業が1949年に10社へ分割されて生まれた会社で、合併で平井・王子・荒川・足立の4工場が加わった。普通鋼では合併と系列化が進んだ一方、特殊鋼業界の再編はそれまで少なかった。1957年8月には日産自動車直系の東京製鋼所を合併し、資本金は10億3,000万円となった。この合併を機に日産自動車との結びつきが強まり、日産自動車が使う特殊鋼の過半を大同製鋼が納めた。生産の集約と安定した需要家の確保を同時に進めたことが、後の量産工場の前提になったと考えられる。

1958年3月、社長の里村伸二氏が会長となり、副社長の石井健一郎氏が社長に就任した。石井健一郎氏は1926年に名古屋高商を卒業し、同じ年に大同製鋼へ入社した生え抜きの経営者である。戦後の石井健一郎氏は経営の実務を指揮しながら、社格を高めるために末広幸次郎氏と里村伸二氏を外部から社長に招いた。社長となった石井健一郎氏は、自動車向け構造用鋼の量産体制と、それを支える企業合同を特殊鋼メーカーの課題に掲げた。1962年12月末の大株主の上位は、富士製鉄7.5%、日本興業銀行4.9%、日産自動車4.7%の順である。原料を握る鉄鋼大手と需要家の自動車、資金を担う興銀が並ぶ株主構成は、量産の構想を支える土台だったと見立てられる。

大同製鋼は1961年4月、知多半島の海岸を埋め立てた35万坪の敷地で知多工場の建設に着工した。1959年ごろ通産省が特殊鋼業界の合理化策を示すと、大同製鋼は量産のモデルプラントを自社で建てると手を挙げた。大同製鋼は愛知製鋼・日本特殊鋼・三菱製鋼に協力を呼びかけたものの、各社は負担の重さを理由に断った。資本金51億円の大同製鋼は200億円の設備資金を単独で負い、1963年5月13日に開所式。社長の石井健一郎氏は建設の理由を『特殊鋼の生産方式が時代に遅れた状態では、自動車や機械の自由化が行なわれても、とても国際的な競争力はもてないと思った』と振り返った。1968年時点で知多工場は世界最大の特殊鋼工場とされた。自動車の貿易自由化を前に、原価で海外勢と並ぶ規模を先に確保する判断だったようだ。

大同製鋼は1964年、富士製鉄系の関東製鋼を合併した。合併に伴う増資で資本金は80億円となった。富士製鉄は1962年12月末に7.5%を持つ大同製鋼の筆頭株主である。新理研工業に始まり東京製鋼所、関東製鋼と続いた合併は、特殊鋼業界の企業再編成の先駆けとなった。石井健一郎氏の掲げた企業合同の構想は、当時の同業各社には受け入れられなかった。合併を重ねた結果、1968年時点の工場は星崎・知多・平井・渋川・王子・築地・福島・高蔵の8つとなった。株式の10%以上を持つ関連・関係会社も1968年時点で20社余りに達した。同業が単独で合理化を進めるなか、大同製鋼は合併で生産規模の差を広げたと読める。

大同製鋼は1967年までに、米国インランド・スチール社と鉛快削鋼とテルル快削鋼の技術で提携した。テルル快削鋼はインランド・スチール社が1961年に開発した鋼で、大同製鋼の快削鋼の品ぞろえを広げた。同じ時期に西独マンネスマン社とは連続鋳造法、米国ゼネラル・アロイズ社とは高合金鋳鋼で提携した。モータリゼーションで特殊鋼の生産は増えた一方、専業メーカーには倒産や経営難が相次いだ。大同製鋼は1965年の不況時にも8分の配当を維持し、1968年時点では1割の配当を続けた。1968年時点の資本金は80億円、従業員は8,900名。同業の経営難が続くなかで技術導入と配当の維持を両立した背景に、知多工場の量産効果があったとうかがえる。

1973年、石井健一郎氏は代表取締役会長となり、武田喜三氏が代表取締役社長に就任した。武田喜三氏は1935年に京都帝国大学工学部を卒業し、1970年に新日本製鉄の専務取締役と名古屋製鉄所長を務めた。武田喜三氏は同じ1970年に東海特殊鋼の社長となり、大同製鋼の取締役にも加わった。会長となった石井健一郎氏は、低級鋼から高級鋼への体質改善を宿願としていた。石井健一郎氏は1971年10月、カナダのインコにニッケル合金の技術提携を申し入れた。この交渉は1974年1月11日、折半出資の合弁会社である大同スペシャルアロイの設立契約に至った。筆頭株主が富士製鉄だった経緯から、製鉄所を率いた人物を社長に迎えて鉄鋼大手との結びつきを経営に組み込んだと思われる。

大同製鋼は1976年9月、日本特殊鋼と特殊製鋼を合併し、商号を大同特殊鋼に改めた。合併後の資本金は145億426万400円となった。日本特殊鋼は1915年に渡辺三郎工学博士が大森工場で興した会社で、国産特殊鋼の草分けである。合併直前の1976年6月期、大同製鋼の売上高は1,399億円、経常利益は5億円にとどまった。合併後は日本特殊鋼と特殊製鋼の専務だった大島毅一氏と合田茂氏が、代表取締役専務に加わった。大同特殊鋼は合併に伴う生産体制の再編を先に済ませ、合併効果はその後に段階的に出す見通しを立てた。3社の工場を抱えた大同特殊鋼にとって、次の課題は生産拠点の整理だったのだろう。