住友大阪セメント：八茎鉱山の残石による磐城セメントの設立と三菱商事への販売委託

磐城セメントの起業は、1906年に横浜で立案された計画に始まる。福島県石城郡大野村の八茎鉱山は和銅年間の発見とも伝えられる古い銅山で、1906年7月からオット・ライメールス商会と鉱山業者の西村準三郎氏の共同出資による八茎鉱山合資会社の経営に移った。鉱区一帯が石灰石山だったため、銅を掘れば大量の石灰石がずり石として出た。セメント事業を起こす根拠として挙がったのは、八茎鉱山に豊富な石灰石を使えること、東北地方にはまだセメント工場が一か所もないこと、1906年4月のサンフランシスコ地震以降セメントの輸出が盛り上がっていることの三つだった。この石灰石に目を付けたのは、横浜の事業家で同商会の幹部を務め八茎鉱山の社長でもあった広瀬金七氏と、東京の事業家岩崎清七氏で、両氏はドイツ塩や外米の輸入を通じて親しくしていた。

セメント事業を決めた両氏は、交友と取引のあった京浜地区の事業家に呼びかけて発起人を募った。推進役となった創立委員は、横浜在住の安部幸兵衛氏・広瀬金七氏・岡野利兵衛氏・吉永仁蔵氏と、東京在住の岩崎清七氏・佐久間福太郎氏・安部林右衛門氏・西村準三郎氏の8名で、岩崎氏が創立委員長を務めた。発起人は34名、賛成人は東京・横浜・磐城を中心に153名にのぼった。創立委員は安部幸兵衛氏を除く7名で八茎鉱山を視察し、工場用地を福島県石城郡四倉町に決めた。当初は常磐線で一駅北寄りの双葉郡久之浜町を予定していたが、事情により急遽変更した。横浜市太田町三丁目52番地の創立事務所で発起人総会が開かれたのは1907年1月30日で、この席で起業設計書・営業収支予算書・定款を審議し、承認した。資本金は150万円、株式3万株を見込む計画とした。

2月から6月にかけては、関東・東海地方を中心に40余の中小銀行が支払停止や取付けに見舞われた。これに先立つ1907年1月、発起人総会と同じ月に東京の株式相場が急落していた。6月の第一回株式払込みでは、1株あたり12円50銭の払込金がそろわず、会社を設立すること自体が危ぶまれた。創立委員長の岩崎清七氏は、設立を一時取りやめ、損失は発起人で分け合うしかないと主張した。創立委員で最も年長だった安部幸兵衛氏はこれに異を唱えた。石灰石山まで出向いて有望と判断した経緯があり、機械もすべて発注を済ませているとして、一歩も譲らなかったのである。1907年11月29日に横浜市港町の浜港館で創立総会が開かれ、株主の田原当一氏が出した動議で資本金を100万円に減らすことが決まった。株式総数も3万株から2万株に減り、取締役会で吉永仁蔵氏が初代社長に、西村準三郎氏が専務に選ばれた。

資本金の減額は建設計画を狂わせた。竪窯は連続して動かせず、一窯一回の焼成に4日から7日かかり、焼き出せる量も13トン程度だった。それでも重役会の多くは、第一回株式払込金が起業設計書の37万5000円から25万円に減ったことを受け、当初予定の回転窯をやめて、当時の業界で一般的に使われていた竪窯に切り替える方へ傾いた。強く反対したのは、1907年12月に三重セメントから招かれて技師長に就いた岡田萬次氏で、10万円余りを出し惜しんで竪窯を選べば、会社はいずれ必ず泡沫会社と同じ末路をたどると重役会で説き、計画どおり回転窯を入れるよう求めた。重役陣は主張を受け入れて竪窯案を取り下げ、足りない資金は1株5円の第二回株式払込みで10万円を集めて建設費に回した。導入した回転窯はアリス・チャーマー社製で、径7フィート・長さ100フィートの大きさがあった。

1903年に回転窯を入れた浅野セメント深川工場は、生灰焼成法を採っていた。まず石灰石を焼いて生石灰とし、それを機械で粉にしてから粘土とあわせて回転窯へ送る方式である。岡田萬次技師長が考えた原石焼成法は、この仮焼を省く。石灰石は生石灰に変えず原石の形で自然に乾かし、乾いた粘土と合わせて砕いたうえで、そのまま回転窯に入れる。仮焼がないため製法は単純で、操業も品質も管理しやすい。四倉工業所が完成したのは1908年9月19日で、すぐに試運転に入った。この試運転で使ったのが、日本初となる原石焼成法である。試運転はうまくいき、第二期事業報告書は製品の試験成績がきわめて良好で、日本で一、二を争う製品にも見劣りしないと書いた。操業を開始したのは1908年10月で、製造関係の従業員は当初15人ほどしかいなかった。原石焼成法はその後、日本のセメント工場の通常の焼成法になった。

創業当初の業績は損失が続いた。初めて純益金2446円を計上した1909年度下期にも期末の累積赤字は2万1319円あり、創業費6236円を含めると2万7555円の欠損だった。そこで1910年6月29日の臨時株主総会で、資本金を100万円から85万円へ減額することを決議した。同年10月30日までに1株につき21円払込済みの株式3000株を4万3082円で買い入れて消却し、払込額6万3000円との差で1万9918円の差益を得た。1910年度下期の決算は、純益金7911円とこの減資差益を合わせた2万7829円から欠損金2万2793円を差し引き、創業以来の累損を一掃したうえで5036円の繰越金を残した。翌1911年度上期には純益金が前期比5.1倍の4万518円に達し、年8%弱にあたる1万7000円を初配当に充てた。この配当水準を1914年度上期まで維持した。

第一次世界大戦の好況は磐城セメントの財務を厚くした。1914年度下期に1万3278円だった純益金は、1916年度下期に15万3231円、1917年度上期に16万1164円、同年度下期には30万1118円に伸びた。配当は1916年度下期から1920年度下期まで8期にわたり、特別配当を含めて年20%から30%を続けた。1918年に仙台市で設立された塩釜セメントは、工場を着工しないうちに大戦終結を迎え、磐城セメントに合併を申し入れた。1920年3月1日に財産の引継ぎが終わり、資本金は300万円となって22万6286円の合併差益が生じた。1923年9月1日の関東大震災では、震源地から300キロメートル離れた四倉工業所に被害はなく、東京市京橋区の本社事務所が焼失した。健康がすぐれなかった吉永仁蔵社長は同年11月30日に病気静養のため辞任し、12月20日、岩崎清七氏が第二代社長に就任した。

1924年10月5日、全国18社でつくる第一次セメント連合会が発足し、生産制限と最低価格の協定が動き出した。背景には、震災の復興需要をあてにした各社の増産に輸入の増加が重なり、トン当り40円前後だった市況が11円台まで崩れたことがあった。18社には大阪窯業も入っていた。磐城セメントは1925年6月1日に日出セメントを吸収して湊工業所を取得した。しかし、企業の大小を問わず一律に生産を絞るやり方は、一社で多くの工場を持つ大会社に都合がよいと同社はみた。輸出分を制限から外す扱いも、恩恵を受けられるのは輸出のできる大会社だけだと考えた。1926年1月26日、同社は岩崎社長の名で連合会に脱退を通告し、翌27日には高木百行常務が浅野セメントの浅野総一郎社長のもとを訪れて経緯を説明した。

連合会は1926年3月1日の臨時総会で磐城セメントの除名を決めたが、浅野セメントの斡旋で休止中の帝国・鈴木両社から合計1万1515樽の能力融通を受けることがまとまり、4月15日に復帰した。同年6月に東京株式取引所へ株式を上場し、7月10日には鈴木セメントを合併して東京工業所を開いた。1927年3月の金融恐慌でセメント各社の金融難が深まると、岩崎社長は家業の岩崎商店時代から取引のあった三菱商事の三宅川会長を訪ねて製品の販売委託を申し入れ、1928年3月7日に一手販売契約が結ばれた。手数料は売値の2.5%、三菱商事は受渡済み契約品の手取額の70%を立て替えて支払い、その残高総額は100万円を超えないものと定めた。契約期間は5年で、以後5年ごとに更新された。1930年8月には社員15名を解雇して全従業員の給与を切り下げ、無配は1930年度の2期にとどまり、1931年度上期には4%へ復配した。