住友ゴム工業：英国ダンロップ資本の神戸創業と日本ダンロップ護謨への改称

日露戦争後、政府は維新以来抑えてきた外資導入へ転じた。桂太郎首相、大蔵大臣の阪谷芳郎氏、青木周蔵駐英公使ら政治家と、渋沢栄一氏、大倉喜八郎氏ら財界の有力者は、総額2億円の外資導入シンジケートの設立を進めていた。この構想そのものは意見の相違から実現しなかったが、交渉の過程で個別の外資導入と技術提携がいくつも生まれた。英国ダンロップ社の日本進出はその一つである。当初は大倉氏や阪谷氏、フランス人のルーネン氏、英国人のミルワード氏、グリア商会の間で、英国ダンロップ社の技術提供を受けた日英仏合弁のゴム会社が計画されていた。

合弁計画は日本とフランスの資本参加が得られず崩れた。残った英国資本だけで、資本金8万1千ポンドの The Dunlop Rubber Co. (Far East) Ltd. が香港に設立され、神戸市浪花町62番地への日本支店の設置が登記されたのは1909年10月4日である。取締役はH・グリア氏とW・グリア氏の兄弟、初代の日本支店長はJ・シャイヤレー氏が務めた。工場長には、のちに長く代表取締役を担うV・B・ウィルソン氏が就任した。工場設置の許可は前年12月28日にグリア商会の名義で兵庫県神戸市中央区知事から得ていた。工場を神戸の脇浜に置いたのは、当時の欧州航路の終着点がすべて神戸港であり、シンガポールで船積みされた天然ゴムを運ぶうえで有利だったためである。

30歳のウィルソン氏は、技師のボーン氏、ベアーズ氏、キーン氏ら3人の職長とともに来日し、工場の建設と操業を指導した。日本人でグリア商会の主要な地位にあったのは武藤健氏ひとりで、1912年まで東京支店長を務めたのちダンロップ護謨（極東）に移り、渋沢氏や大倉氏の代理人として総支配人に就任した。英国ダンロップ社は生産と技術の担当者を3年契約で送り込み、その選任は英国側に委ねられたが、再契約で任期を延ばすかどうかの主導権は昭和初年まで神戸の側が持っていた。神戸港への天然ゴムの陸揚げ量は1913年に横浜港を上回った。

本格的な設備と技術を備えたこの工場は、当時の日本のゴム工業に強い刺激を与えた。"日本ゴム工業史"は、幼稚な技術段階に低迷していた業界が同社を模範として技術の向上に努め、第一次世界大戦を契機とするゴム工業勃興の機運をつくったと記す。とくに自転車用タイヤの製造技術は、この工場から国内各社へ広まった。1912年ころには国産タイヤが供給できるようになった。明治末期から大正初期にかけて神戸を中心にタイヤ製造会社が相次いで設立され、1913年には河西善兵衛氏ら神戸財界の有力者が内外護謨を興した。ダンロップで働いた者のいないゴム会社はほとんどなかった。工場は"ラバースクール"とも呼ばれた。

1917年3月6日、日本商法の規定により資本金118万円の日本法人へ改組し、ダンロップ護謨（極東）株式会社となった。それまでは英語名の The Dunlop Rubber Co. (Far East) Ltd. を使っていた。英国からの新技術と新設備の導入は続き、ゴム工業界での指導的な地位は保たれた。自動車業界の発展に伴って設備の拡充が必要になり、1936年2月に資本金を800万円へ増やし、翌1937年2月には社名を日本ダンロップ護謨へ改めた。有価証券報告書が設立年月を1917年3月とするのは、この日本法人化を設立と数えるためである。

1929年に試みられた日英合弁は不調に終わった。英国ダンロップ社はこれに見切りをつけ、ダンロップ護謨（極東）の株式の過半を取得して独自の経営体制を構築した。1936年2月の増資は大倉組の資本参加を見込んだもので、総帥の門野重九郎氏が自らロンドンへ赴いて英国ダンロップ社と協議し、日英合弁契約を締結した。だが翌1937年に株式代金の送金が認可されず、合弁は頓挫した。社長は太平洋戦争中を除いて代々英国人が務め、初代は短期間で日本を去ったが、2代社長のウィルソン氏は開戦まで在任し、日本にゴム技術、とりわけ自動車タイヤ製造の技術を移植した。

太平洋戦争が始まると英国資本の会社としての立場は失われ、1942年6月には敵産管理法に基づいて商工省の管理下に置かれ、同年のうちに敵産処分で大倉商事ほか5社へ譲渡された。1944年4月に軍需会社の指定を受け、"神武第七一七六工場"という秘匿名が付いた。それより前、1943年1月には社名を中央ゴム工業に改めていた。防弾タンクの外張りの開発にも関わり、中央ゴムなど4社がその生産を担った。1945年6月の戦災では全工場の約8割が焼けた。それでも復旧を進め、終戦の直前には重要製品の一部で生産を再び始めていた。

終戦とともに民需生産へ戻り、占領軍軍政部の許可を得て、鉄鋼・石炭に次ぐ重要産業とされた自動車タイヤと、炭鉱資材のコンベアベルトを重点的に生産した。会社を英国へ返す交渉は日英両政府の間で進み、1949年8月、大蔵大臣の指示により中央ゴム工業は経営と資産の全部を英国ダンロップ社へ返還し、社名も日本ダンロップ護謨に戻った。返還後は英国の研究所と直結し、世界のダンロップ各社の組織網を使えることが強みとなった。帝国人絹の協力で強力人絹コードをいち早く採用し、自動車タイヤの品質を高めたのもその一例である。

1946年8月、閣議は自動車タイヤの不足が国内の陸上運送力の回復を妨げているとして、これを重点産業に指定し、商工省は直ちにタイヤメーカー各社へ増産を指令した。中央ゴム工業も、1947年第1四半期に新ゴム消費量140トンだった生産を、翌年第1四半期には363トンへ引き上げる計画を答申した。占領軍は天然ゴムの輸入資金に充てるためタイヤの輸出を必須の条件と考え、輸出する会社へ天然ゴムの割当枠を別に支給していた。ブリヂストンや横浜護謨はこの要請に応えて次々に生産設備を拡大したが、中央ゴム工業には英国ダンロップ社から、英国の許可なく輸出することは認めないという方針が伝えられていた。設備投資の遅れと販売組織の未整備は、のちに株式の上場を紹介する記事が業績不振の理由として挙げるまで尾を引いた。