上村工業：道修町の薬種商から研磨材の上村長兵衞商店へ

上村工業の商いは、1848年に大阪の薬種問屋街・道修町でひらかれた讃岐屋長兵衞の店に始まる。扱ったのは和漢薬種で、2代の上村長兵衞氏のころには地方の医者へ医薬品を卸す商いを主とし、その形は大正期まで続いた。3代は本間定次郎氏が務めて長兵衞を襲名せず、4代の上村長兵衞氏は旧姓を川辺茂平といった。4代は1896年に大阪製薬の発起人と取締役に名を連ね、1926年2月には同社の3代社長に就任し、1929年6月に健康上の理由で辞めた。4代の長男にあたる5代の平太郎氏は病弱のため家業を継がないまま1920年に没し、代わって商いを担ったのは、1891年に兵庫県明石で倉橋重平として生まれ、1916年3月に店へ入り、1918年に4代の次女・千代と結婚して上村姓となった人物だった。

倉橋重平氏が輸入研摩剤と出会ったのは、店へ入った1916年である。当時のバフ研摩に使う油脂性研摩剤――トリポリ、ライム、赤棒、青棒――は、組成も製法も分からないままアメリカとヨーロッパから運ばれてくる品だった。金剛砂は1クウォーター単位の木樽で届いたが粒度の不揃いが大きく、使う側の悩みの種になっていた。ライムは風化性が強いため貯蔵が利かず、半分ほど使えれば良いとされて不経済で、仕上げ用の青棒は高価で研摩の原価を押し上げた。店はそのころ、1915年ごろからめっき資材の直輸入とゴム薬品の取扱いを始めており、英カンニング社と米マンニング社からトリポリ、青棒、マチレス、フェルトを輸入し、ゴム薬品では日本ペイントの代理店を務めていた。

明治後期にイギリスとアメリカから研摩剤とバフが持ち込まれたとき、日本側にあったのは足踏式のロクロに似た研摩機だけで、ベルトがけへ替わったのは大正末期である。素材も機械も輸入に依存するこの産業で、道修町の店が握っていたのは薬品の目利きと、めっき資材の直輸入で作った販路だった。販路は東へ伸び、1920年に東京・日本橋本銀町へ出張所を開設したが、1、2年後に移った本所区の建物は1923年9月1日の関東大震災で焼け、浅草新福井町へ移った。昭和の初めには神戸と岡山にも出張所を置いている。輸入品を並べる棚を持つ者が、その中身を自分で作る側へ回る条件は、この時点で揃っていた。

輸入品に依存し続けることはできないという判断から、倉橋重平氏は研摩剤の国産化に着手した。大阪東区の宮林ニッケル鍍金所社長・宮林操三氏の協力を得て、原料となるドロマイトとトリポリパウダーは米ロックウエルライム社から入手した。そして1918年にトリポリの国産化に成功し、大阪府堺に工場を設けて製造を始めた。第1次大戦後に政府が外国依存の打破を掲げて国産を奨励した時期と重なる動きだった。1922年には医薬品の部門を小西伊兵衞商店へ譲渡し、めっき資材とゴム薬品に商いを絞っている。創業から74年続いた家業の本体を手放し、まだ市場の定まらない国産品へ経営資源を集中する判断だった。

国産化は製品だけでなく、その原料まで遡って進められた。トリポリの原料であるトリポリ粉は全面的に輸入していたが、国産の風化硅石へ替えるため全国の鉱山と鉱区を行脚し、岐阜県の山中で良質のものを見つけた。各地で採れるライムも試作記号A・Bを付けて比較試験にかけている。仕上げ用の青棒が高価で研摩の原価を押し上げていた問題には、1927年にグリーンルージュを安価に国産化する方法で応え、その製法は同年3月8日の出願を経て10月25日に特許第74097号として登録された。昭和の初めには原料まで含めた純国産化に到達し、6代長兵衞氏の名で取得した特許はこの時期だけで7件を数えた。

もう一つの主力マチレスが純国産で完成したのは、1936年に出願したドロマイトの特殊加工法が特許第127131号となったことによる。この製品は研摩の性能が主原料ドロマイトの質で大きく変わり、質の良い鉱石は外国産に頼るしかなかった。業界からは純国産品が求められていた。そこで良質の鉱石を全国で調べて探す一方、国内産ドロマイトの品質を上げる研究を長く重ねた。製品は3Bライムの名で売られ、品質は欧米品に優るものと認められて、研摩剤の代名詞と評されるまでになった。1929年の完成から特許出願まで7年、輸入品と同じものを作るのではなく、輸入品より良いものを国内の原料で作るところまで押し切った。

1930年11月、上村重平氏が6代長兵衞を襲名した。翌12月には資本総額26万円の匿名組合を設け、鍍金部は出資者7名で15万円、ゴム部は出資者9名で11万円を出し、積立金と組合員退職基金、社員奨励基金を成文化した。1932年には店舗を道修町2丁目から3丁目18番地へ移し、以後ここが本社となる。そして1933年12月3日、資本金50万円・1万株で株式会社上村長兵衞商店を設立し、初代社長には6代長兵衞氏が就任した。定款には営業品目と株式、役員が具体的に定められ、明治と大正を通じて受け継いできた家業を近代化する意図が置かれた。この12月3日が創立記念日となった。

株式会社としての第1期は1933年12月から翌年5月までの半年で、売上高は160万5,441円、利益は2万8,945円、部門は大阪メッキ、東京メッキ、ゴム部の3つに分かれていた。東京では1933年12月に浅草区の出張所を東京営業所と改め、1938年3月には支店へ昇格させた。研磨材の輸出は1934年ごろから本格化し、中国の上海と天津へ馬達牌・三喜牌・福雀牌の商標で送った。1938年12月から1939年11月までの期の売上高は499万8,000円で、発足から5年半で3倍に達している。もっともこの伸びは、調達の側から会社を締め上げる統制の強まりと同じ時期に起きていた。

電気めっきに最大の消費量を持つニッケルは、輸入が困難になるにつれて国家の重要資材とされた。めっき資材の供給に当たる立場からこの情勢に対処するため、1939年に大阪府泉大津市板原へ約9,900平方メートルの泉大津工場を建て、従業員28人で純金属ニッケル、硫酸・塩化・炭酸の各ニッケル、酸化銅、酸化クロムを製造した。並行して大阪市港区三条通のスズ電解工場の一部を借り、約500平方メートルの築港工場を設けた。ここではモネルメタルを原料に電解法で銅などの不純物を取り除き、粗ニッケルを泉大津へ運んで電気精錬している。輸入の途絶えた原料を、他の合金から取り出して作り直したことになる。

1942年に取得した大阪市東淀川区西中島町の淀川工場は、金属ニッケルを増産する計画のもとにあった。ただ、そこで生産はせず、原料を置く倉庫代わりに使うにとどめた。西隣に国鉄宮原操車場があり、周りが田圃ばかりで爆撃の標的になりやすいとみたためである。1943年にはその原料も千船工場と四貫島倉庫へ分けて疎開させた。空襲は重なったが、1945年8月15日に終戦を迎えた時点で本社も工場も倉庫も東京支店も被災しておらず、人員は本社27人、工場14人、東京支店5人が残っていた。増産用に取得した設備を動かさずにおいたことが、戦後に再開する際の設備を残す結果になった。