UBEの売上高の推移と業界ランキング

UBE:売上高

2026/34,623億円YoY▲5.0%

UBEの2026年3月期の売上高は4,623億円、前期比▲5.0%。1970年3月期の1,356億円から2019年3月期の7,302億円まで約5.4倍に増加した。減収の幅が大きかったのは、1999年3月期(14.0%減)、リーマン・ショック後の2010年3月期(19.7%減)、2023年3月期(24.5%減)の3期。2023年3月期は祖業セメントを合弁会社へ承継して連結から外した期にあたり、売上の規模は6,553億円から4,947億円へ縮小した。

売上高の長期推移:1970年3月期〜2026年3月期
売上高(連結)(億円)売上高(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高4,623億円▲5.0%連結/日本基準泉原雅人
2025/3売上高4,868億円+4.0%連結/日本基準泉原雅人
2024/3売上高4,682億円▲5.4%連結/日本基準泉原雅人
2023/3売上高4,947億円▲24.5%連結/日本基準泉原雅人
2022/3売上高6,553億円+6.7%連結/日本基準泉原雅人
2021/3売上高6,139億円▲8.1%連結/日本基準泉原雅人
2020/3売上高6,679億円▲8.5%連結/日本基準山本謙
2019/3売上高7,302億円+5.0%連結/日本基準山本謙
2018/3売上高6,956億円+12.8%連結/日本基準山本謙
2017/3売上高6,166億円▲3.9%連結/日本基準山本謙
2016/3売上高6,418億円±0.0%連結/日本基準竹下道夫
2015/3売上高6,418億円▲1.3%連結/日本基準竹下道夫
2014/3売上高6,505億円+3.9%連結/日本基準竹下道夫
2013/3売上高6,260億円▲2.0%連結/日本基準竹下道夫
2012/3売上高6,387億円+3.7%連結/日本基準竹下道夫
2011/3売上高6,161億円+12.1%連結/日本基準田村浩章
2010/3売上高5,496億円▲19.7%連結/日本基準田村浩章
2009/3売上高6,847億円▲2.8%連結/日本基準田村浩章
2008/3売上高7,043億円+7.4%連結/日本基準田村浩章
2007/3売上高6,556億円+10.1%連結/日本基準田村浩章
2006/3売上高5,954億円+5.8%連結/日本基準常見和正
2005/3売上高5,627億円+10.0%連結/日本基準常見和正
2004/3売上高5,114億円▲0.4%連結/日本基準常見和正
2003/3売上高5,135億円▲4.5%連結/日本基準常見和正
2002/3売上高5,376億円+0.5%連結/日本基準常見和正
2001/3売上高5,350億円+3.9%連結/日本基準常見和正
2000/3売上高5,147億円▲4.3%連結/日本基準常見和正
1999/3売上高5,377億円▲14.0%連結/日本基準長広真臣
1998/3売上高6,254億円▲1.2%連結/日本基準長広真臣
1997/3売上高6,332億円+0.5%連結/日本基準長広真臣
1996/3売上高6,303億円+2.7%連結/日本基準長広真臣
1995/3売上高6,136億円+4.8%連結/日本基準中東素男
1994/3売上高5,855億円▲9.5%連結/日本基準中東素男
1993/3売上高6,467億円▲8.9%連結/日本基準中東素男
1992/3売上高7,100億円+70.4%連結/日本基準中東素男
1985/3売上高4,167億円▲2.4%単体/日本基準清水保夫
1984/3売上高4,268億円+3.8%単体/日本基準清水保夫
1983/3売上高4,112億円▲6.9%単体/日本基準水野一夫
1982/3売上高4,419億円▲7.1%単体/日本基準水野一夫
1981/3売上高4,756億円+17.8%単体/日本基準水野一夫
1980/3売上高4,036億円+36.5%単体/日本基準水野一夫
1979/3売上高2,957億円+1.8%単体/日本基準水野一夫
1978/3売上高2,906億円▲4.0%単体/日本基準中安閑一
1977/3売上高3,028億円+9.6%単体/日本基準中安閑一
1976/3売上高2,763億円▲0.7%単体/日本基準中安閑一
1975/3売上高2,782億円+27.4%単体/日本基準中安閑一
1974/3売上高2,183億円+34.5%単体/日本基準中安閑一
1973/3売上高1,623億円+15.9%単体/日本基準中安閑一
1972/3売上高1,400億円▲1.7%単体/日本基準中安閑一
1971/3売上高1,424億円+5.0%単体/日本基準中安閑一
1970/3売上高1,356億円+14.5%単体/日本基準中安閑一
出所:会社年鑑(1970年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

免責事項およびポリシー