トクヤマ：日本曹達工業の発足と徳山工場でのセメント製造

岩井商店店主の岩井勝次郎氏は、1918年2月16日に資本金200万円で日本曹達工業を設立した。岩井商店は英国ユナイテッド・アルカリ社のソーダを輸入していたものの大戦中にその取引が止まり、国内のソーダ灰価格は1914年初めのトン75円前後から1916年末には390円台まで上昇している。岩井勝次郎氏は1917年4月に兵庫県神崎で実験工場を動かしたものの、日産は計画の3トンに対して500kgが限度であった。視察した技術者の岩瀬徳三郎氏は設計の誤りを指摘し、輸入塩を使う工場は海岸に置くべきだと進言した。工場用地には、岩井勝次郎氏が1917年8月に買収していた山口県徳山町の塩田跡を充てた。輸入の途絶と価格の高騰が、商社に製造への参入を決断させたとみられる。

徳山工場は1918年11月に完成し、1919年2月11日に最初の重曹を得た。工事の完成は欧州大戦の終結と重なり、ソーダ灰の市況は悪化を続けた。炉の内壁にソーダが付着して運転が止まり、日産40トンの予定は7分の1ほどに低下した。ソーダ灰1トンの原価見込みは1917年7月の92円40銭から、1919年1月には163円95銭。市価は1918年8月の380円60銭から1919年3月に110円まで下がり、つくるほど赤字になる状態であった。1921年9月に日本ブラナー・モンド社が建値をトン130円から66円へ下げると、日本曹達工業は翌1922年7月まで約10カ月生産を止めた。

1924年に中国政府が青島塩の対日輸出を禁じ、日本曹達工業は8月に在庫が尽きた時点で生産を止め、3割操業の応急策も続かず、同年12月に全工場の運転を休止した。工員100名の9割近くを解雇し、1924年下期の累積赤字は120万円余と資本金の50%を超えた。1925年12月、社長の長嶋鷲太郎氏と旭硝子社長の岩崎俊弥氏の連名で、原料塩の特別廉価払下げを政府へ陳情。同年末に青島塩の輸出協定が成立し、技師長の岩瀬徳三郎氏は1926年に現地で6,000トンを買い付けた。1927年1月に運転を再開し、6月に白いソーダ灰の初出荷に至った。塩価の助成が実現するのは、1929年3月公布のソーダ灰工業助成法による。

日本曹達工業は1931年4月、重曹を連続して苛性化する日産40トンの苛性ソーダ設備を国内で初めて完成させた。改良を重ねて品位を96%に上げると、東洋紡績や倉敷絹織などの人絹メーカーがICI社製から切り替えた。1931年下期には23万3,776円の利益を計上し、創立以来初めて年5分の配当を実施した。その前提にあたるのが、岩井勝次郎氏ら役員の私財による繰越欠損103万円余の解消である。1932年以降は人絹工業の拡大で苛性ソーダの市価が原価の2倍を超える時期もあり、1933年下期から3期続けて20%の配当を出した。資本金は1932年12月に500万円、1934年9月には2,000万円へ増えている。

長嶋鷲太郎氏が1934年7月に死去し、9月に岩井勝次郎氏が社長、岩瀬徳三郎氏が専務に就任した。岩井商店は増資株の公開で522万円のプレミアムを得ており、利益の使い道をめぐって両者の対立が深まった。岩井勝次郎氏は、日産1,000トンへの増設案も危険が大きいとして退けた。岩瀬徳三郎氏は1935年1月に退社し、行動を共にした社員33名は全体の過半数にあたる。岩井勝次郎氏は同年12月21日に死去し、翌日に次男の岩井雄二郎氏が社長に就任した。株式は1935年11月に上場したものの、株式欄の略称が日本曹達とまぎらわしいとの声が株主から出ており、1936年1月に社名を徳山曹達に改めた。

ソーダ灰が日産800トンに達した1935年ごろ、徳山工場ではソーダ製造で出るマッドの処理が問題になった。日産1,000トンへ増強した場合、マッドと石炭灰は合わせて1日約2,000トンに達する見込み。海軍燃料廠のある徳山湾では、廃棄物による埋立ても難しくなっていた。徳山曹達はこれをセメントの原料に使う構想を立て、1935年に東京帝国大学の永井彰一郎教授へ研究を委託した。蒸気と電力の不均衡で生じる余剰電力を使える点も、企業化の理由の一つである。苛性ソーダ工程の廃棄炭酸石灰を使う工場は1937年10月に建設され、1938年3月29日に1号キルンに火が入った。

太平洋戦争が始まると原料塩の輸入は次第に難しくなり、徳山曹達の生産は年々減少した。1942年4月には原料塩の自己輸入制度が撤廃され、量と価格の両面で統制下に置かれた。1944年4月に指定軍需会社となり、ア法ソーダの操業率は20%を割っている。軍需省の求めでア法3社は代行会社の帝国曹達を設け、1945年7月28日に業務を始めた。その2日前の7月26日夜の空襲では、事務所など木造建物の大半と倉庫が焼失し、機械と装置の損傷はわずかであった。1944年に日産300トン近かったソーダ灰は空襲前に30トン台へ低下しており、空襲後は生産が完全に止まった。原料と燃料の不足で、工場は空襲の前から止まりかけていたと思われる。

1946年7月、岩井雄二郎氏らが退任し、在外資産の整理を終えて帰国した蔭山如信氏が第4代社長に就任した。ソーダは1946年8月に原料塩が尽きて止まり、GHQも石炭をソーダ用には割り当てていない。空白を埋めたのは、統制品のセメントに銅からみなどを混ぜたセメントライクである。公定価格300円のセメントに対して900円での販売が認められ、1949年4月までに7,400万円を売り上げた。外国部長の的場忠彦氏は旧友を介してGHQ経済科学局に陳情し、稼働できる設備を止めて保全する損失を訴えた。GHQは1948年4月5日、輸出用苛性ソーダ7,000トンの生産を認めた。ソーダ灰と苛性ソーダの生産は1948年6月に再開した。

1949年2月、商工省はア法ソーダの集中生産の可否を調べる調査団を設けた。3社が操業していた当時、集中生産になれば徳山曹達が外されるおそれがあり、社長の蔭山如信氏は阻止に力を注いだ。徳山曹達は低カロリー炭を使えないという見方を改めるため、現況を調査団に詳しく報告した。4月の答申は、装置と技術で三菱化成工業に次ぐと評価し、4社の操業継続を求めた。資本金は1949年4月に5,000万円へ増え、株式はこの時点で東京・大阪などの取引所に上場している。塩素分を捨てていた工程を改めるため、1949年9月に月産180トンの塩安工場を動かした。肥料の製造許可を得て、1950年4月には月産500トンの設備を完成させた。