安藤・間：黒部ダムの竣工と建築への主力移行

佐久間に続いて、間組は電源開発の大型現場を次々に引き受けた。1956年6月着手の黒部川第四発電所は世界第2位のアーチダムとなり、アトキンソン社の技術を再び導入した御母衣ロックフィルダムは44か月で完成している。1957年10月には日本初の中空重力式として井川発電所が完成した。土木にとどまらず、1959年8月には名古屋城の復元工事が竣工し、神部社長は会津鶴ヶ城の復元でも自ら指導にあたっている。だが1960年に池田勇人内閣が国民所得倍増計画を掲げると、建設需要の中心は太平洋ベルト地帯の臨海コンビナートと大都市の改造へ移り、水力から火力・石油・原子力へのエネルギー転換政策もそこへ重なった。

1960年12月8日の取締役会で、間組は180万株だった株式発行総数を500万株へ引き上げることを決めた。増資の理由を説明した社内資料は、銀行からの借入金が全額固定資産へ投入され現場の工事資金には回っていないと分析し、建築工事の比重が高まるほど未収金は積み上がり、金融の緩衝帯を欠いた状態にあった。是正の手段として選ばれたのが、一部株式公開による増資であった。1961年2月の定時株主総会で承認されると、わずか3か月後の6月には額面を100円から50円へ改めたうえで発行総数を4000万株まで広げることを決議する。払込は1962年11月の公募6000千株を1株400円で行い、資本金は15億円となった。

1962年12月1日、間組は東京証券取引所市場第二部へ上場した。上場時点では土木工事で業界第3位、建設工事全体では第10位に位置している。1962年9月期の完成工事高は土木が62.4%、建築が37.6%で、土木の内訳は水力ダムが48.3%、港湾埋立が12.7%、道路が11.3%を占めた。受注先は電力会社が60.3%、官庁が25.6%と、公共・準公共の発注に支えられている。手持工事高は約630億円で前期より20%増えていた。株式では、子会社の昭和実栄が1961年10月時点で発行1000万株のうち283万5480株、28.3%を持つ筆頭株主となり、神部社長自身も162万株を保有していた。受注の6割を電力会社という1業種に預けた構造は、エネルギー転換が進めばそのまま受注の細りに変わる。

1963年4月22日、間組は皇居正門鉄橋の架替下部工事を6008万円で落札した。奇しくもこの日は創業者間猛馬氏の37回忌にあたっている。神部社長はこの工事を機に「薫風」の2字を重要工事の出張所や作業所へ冠し始め、名づけは1966年まで及んだ。社員名簿から拾える12か所の内訳は、建築4、水力発電ダム1、多目的ダム1、火力発電所1、原子力発電所1、岸壁1、ドック1、高速道路1、新幹線1である。そこには日立造船ビルでの大規模なイコス基礎工法、東名高速道路都夫良野の長大トンネル、間組初の原子力発電所工事となった福島原子力発電所が含まれた。1966年9月期には完工高に占める建築の比率が53%となり、初めて土木を上回っている。名づけが並べた12か所は、そのまま受注分野の入れ替えを写していた。

新宿民衆駅を軸に、間組は淀橋地下給水場、西口地下広場、中央公園、三越新宿支店、紀伊國屋ビルを一括して手がけた。東京都・営団地下鉄・国鉄・民間資本が一体となって進めた街づくりの一環である。高度成長期の同社にとって、これら新宿副都心の建設と新宿駅まわりの工事が大きな節目となった。東京オリンピックに向けては、地下鉄日比谷駅、首都高速道路の本町駐車場と竹橋工区、NHK放送センター、羽田－浜松町間のモノレールの工事に加わり、東海道新幹線や名神・東名高速道路の工事にも参加した。海外ではベトナムの発電所、タイの鉄道、ラオスのナムグム・ダムを受注した。年間完工高は約531億円に達している。

神部社長の後を継いだ飯田房太郎社長は、1971年度から5年間の「中期展望」を立て、「躍進する間組」を掲げた。計画発表の翌年から2年間の伸びは著しく、受注高は2000億円を突破し、完工高も1974年度に2000億円へ達する。利益金の伸びはさらに大きく、1971年度から3年続けて40%以上伸びて、1973年度には1970年度の3倍にあたる42億円となった。この間の1974年には、東京・大阪・名古屋の各証券取引所市場第一部へ上場している。飯田社長は計画の結論部分で民間デベロッパーへの進出をうたい、建設にともなう総合企画と開発の総合コンサルタント業務を担える「総合デベロッパー」への転身を社の課題に据えた。

1974年には受注が伸びなくなり、利益金は前年割れに転じた。引き金は1973年10月の石油ショックで、計画はその直撃を受けた。最終年度の1975年度には、受注高65%、完工高90%、利益金68%という達成率に終わった。1974年10月の第2次中期展望では年平均成長率の目標を20%台から10%台に引き下げて出直した。それでも目標年次の1980年度の達成率は、受注高48%、施工高56%、完工高65%であった。さらに1974年12月にはマレーシアのテメンゴールダムの現場がゲリラに襲撃され、翌1975年2月には東京の本店ビルの海外工事局と電算部が爆破されて被害総額は10億円以上に達する。1975年5月8日、病床にあった飯田社長は入院先で急逝した。

東京証券取引所へ上場して15年目の1977年9月期、間組は当期損失57億7100万円を計上した。受注高は2678億4000万円と目標の2800億円を4.3%下回り、完工高は2212億円と目標を5.5%割り込んでいる。上場の時点で手持工事高630億円を積み、受注の6割を電力会社に支えられていた会社が、15年後には不動産と株式の処理で損失を出した。1977年12月23日の定時株主総会では、人心一新のため会長以下12名の役員が退任し、第一勧業銀行から入社した平形譲一氏が専務取締役に就いた。竹内季雄社長はこの日を「間組再出発の日」と宣言している。

1978年3月、間組は「間組再建3カ年計画 昭和53年～55年」を発表した。竹内社長は冒頭で、販売用不動産870億円、投資有価証券500億円、それらに起因する多額の借入金1600億円を挙げ、会社は『まことに危急存亡の瀬戸際にある』と記している。計画は主要資産を1351億円から3年で492億円へ、借入金を1588億円から1083億円へ減らす数値を、受注や利益の目標とは別立てで置いた。人員でも1978年度に一挙に180名を減らし、1975年度と比べると269名、7.1%の減員となっている。従業員1人あたりの施工高は、この6期で6093万円から9345万円へ53.4%伸びた。1981年には技術研究所を新設している。

保有していた不動産の処分は、素地のまま売らず上物を建てて一括売却する方式で進められた。旧本店跡地には三菱地所と組んで新青山ビルを建て、続いて伊藤忠商事東京本社ビルを竣工金額約318億円で施工し、1983年7月にはホンダビルの着工へつながっている。施工高では1978年度から3期、完工高では1979年度から4期にわたって建築が土木を上回り、土木の側も鉄道と道路が3割以上を占める都市型へ変わった。1985年には日本初の本格的インテリジェントビルであるホンダ青山ビルが竣工し、同じ年に青函トンネル吉岡工区の本坑が貫通している。建築で稼ぐ会社へ組み替え終えたところに、創業100年が来た。

本田社長時代の財務改善は、資本市場での評価に表れた。1983年8月に業界で初めてスイスフラン建て新株引受権付社債5000万フラン、約57億円の発行に成功し、1984年2月には日本公社債研究所の格付けがBBからBBBへ上がっている。自己資本は495億円から775億円へ1.6倍に増え、自己資本比率は13.8%から15.8%へ2ポイント上向いた。ただし完工高が3470億円から4410億円へ27%伸びる一方で、完工総利益率は10.5%から8.1%へ下がった。粗利益率の低い建築が完工高で土木を上回り始めたことと、海外工事が円高で採算割れしたことが理由である。1988年度の受注高は5206億円と初めて5000億円を超え、翌1989年に創業100年を迎えた。