安藤・間：間組の門司での創業と佐久間ダムの着工

現在の安藤・間は、1889年創業の間組を母体として法人格と上場を受け継いでいる。創業者の間猛馬氏は、日本鉄道を辞して独立した技術者であった。官庁工事を一般競争入札に付す会計法が公布された1889年4月、猛馬氏は福岡県門司で個人企業として間組を興す。門司を選んだのは、九州で鉄道の敷設が緒についた時期にあたり、鉄道建設の請負を足がかりにできたからである。以後は本店を門司から下関を経て東京へ移し、鉄道から土木建築一般へ受注の範囲を広げた。1911年には日本初の潜函工事として鴨緑江橋を竣工させ、翌1912年には電力土木事業へ参入している。

独立前の猛馬氏は、のちに九州鉄道社長や鉄道院総裁を務める仙石貢氏のもとで、日本鉄道の中田－宇都宮間の建設に加わっていた。見渡すかぎりの平野に築堤が続く現場で、施工中に襲った暴風雨のさいには、請負業者から集めた人夫と資材を投じて堤防の決壊を防いでいる。『日本鉄道請負業史 明治篇』は、当時の猛馬氏を『当時鉄道局傭であったが、職務に忠実にして其精励振りは他人の追随を許さず実に目覚しきものであった』と記録した。創業後の間組が受注の裾野を広げられたのは、仙石氏ら帝国大学出の技術者と、郷里高知の士族子弟の支援を受けられたからである。社章の「小」の字は、創業当時に援助と協力を受けた小川勝五郎氏が用いていた印を、その恩顧を忘れないために採ったものだという。

個人企業として始まった間組は、工事規模の拡大に合わせて会社の形態を作り替えていった。1917年12月に合資会社へ改組し、1930年12月には資本金50万円で株式会社間組を設立、翌1931年4月に合資会社間組を吸収合併して株式会社へ一本化した。同じ1931年には地下鉄工事へ参入し、鉄道と発電所に偏っていた受注へ都市土木を加えている。資本金は設立時の50万円から1939年7月に300万円、1944年2月に600万円へ積み増した。会社形態の作り替えは、請負高の拡大に自己資本が追いつかない状態を、そのつど後から埋める形で進んだのだろう。

間組が鉄道に次ぐ柱として選んだのは、電力土木であった。1912年には九州水力電気の女子畑発電所工事を手がけており、これが間組にとって初の発電所工事となる。以後は九州の電気事業者との関係を深め、1935年からは日本初の80メートル級ダムである塚原発電所を施工した。塚原の建設所長を務めた内本浩亮氏はのちに九州送電社長となり、戦後は間組の顧問として佐久間や黒部第四の発電所工事にも関与している。電力会社は一度関係ができれば工事を繰り返し発注する相手であり、入札ごとに関係が切れる官庁工事とは受注の性格が異なる。ダム工事に定評があるという後年の評価は、この時期に積んだ発電所工事の連続から生まれたものである。

戦時期の間組は、内地の枠を超えた大型工事へ人と機械を集中させた。代表するのが、アジア最大の出力70万キロワットを誇った朝鮮・水豊発電所である。国内では1943年に、日本初の海底トンネルである関門トンネルの下関工区を竣工させた。1943年9月には資本金15万円で子会社の昭和実栄を設立し、土木建築の設計監督や土木建築用器具の賃貸を担わせている。しかし外地では軍の要請による工事に、内地では本土決戦のための工事に全力を挙げる体制であったため、終戦はこれらの現場をいっせいに宙へ浮かせることになった。

1945年8月15日の終戦で、土木建築の請負業者はいっさいの仕事を即日打ち切られ、現場の解散を迫られた。壊滅的な打撃を受けた間組の再建を率いたのは、のちに中興の祖と呼ばれた神部満之助社長である。現場労働者の大部分は朝鮮や中国などの他民族労働者だったため、波風を立てずに解散・帰国させ、外地に散った従業員を集めて帰国させる必要もあった。9月13日から3日間にわたった重役会及び支店長連合会は激論となり、遠藤兵作相談役は重役と職員の3分の1削減を主張している。決議は〈臨時処置法〉として全25項目にまとめられ、満55歳の定年制実施と傭人の原則解雇を定めた。同じ決議には、土木建築用の新式機械を購入し、機械の知識をもつ専門学校出以上の人材を雇い入れる項目も並んでいる。1948年2月には過度経済力集中排除法の仮指定を受けたが、経済力集中の規定に該当しないとの判断で同年5月に解かれている。

戦後の第1号工事は、終戦直前に受注していた明治神宮仮御本殿戦災復興御造営工事で、1945年9月11日の地鎮祭をもって着工した。続いて9月に広島県庁本館と付属建物の営繕工事を、10月に運輸省広島鉄道局から用品庫事務所と電修場の復旧工事を、それぞれ特命で受注している。会社の向きを変えたのは進駐軍工事であった。入間川飛行場工事で信用を得たのち大規模な工事を次々に受注し、これらは余剰人員を吸収するプールとなると同時に、日本の土木業界では未経験だったアメリカ式大型機械施工を習得する場ともなった。神部社長は原子爆弾に着想を得た「微粒結集」を掲げ、戦時補償の打ち切りと在外資産の喪失で膨らんだ特別損失を抱えた社内を、ひとつの方向へまとめようとした。食糧難に応じるため1945年11月には本店へ農事部を置き、川崎の長沢農場と常陸農場を経営している。1947年末の時点では大崎と京都の製材工場、広島のタイル工場と家具工場を稼働させており、請負以外の収入源を臨時処置法の決議どおりに立ち上げていた。

1951年、間組は戦後初のダム工事として木曽川の丸山ダムへ着手した。続く1953年着工の天竜川・佐久間ダムでは、熊谷組と米ガイ・F・アトキンソン社を加えた共同企業体で国際入札に臨み、発電所と堰堤あわせて約85億円で落札している。ワゴンドリル、バッチャープラント、ケーブルクレーン、ダンプトラックなど米国から持ち込んだ機械群を主軸に現場を編成し、在来工法なら10年以上を要するといわれた難工事を3年で仕上げて、当時日本最大の重力式ダムを完成させた。神部社長は松永安左衛門氏から「日本ダム王」と呼ばれ、間組創立から83年の歴史のうち24年にわたって社長を務めることになる。進駐軍の現場で覚えた機械施工が、ここで自社の受注形態そのものへ変わった。