羽幌炭礦鉄道：鈴木商店・太陽産業の鉱区取得と羽幌炭鉱鉄道の発足

北海道北西部の苫前炭田が外部の目に触れたのは1874年である。米人地質学者ライマン氏が羽幌・初山別の沿岸を踏査し、この地区の調査が始まった。1888年には北海道庁が羽幌川および築別川筋の炭層調査を行っている。炭田は天塩山脈の西側にあり、南北25km・東西10km・面積250平方kmを占めた。産出するのは非粘結性の亜瀝青炭で、灰分が非常に少なく煤煙も少ない。着火しやすい性質があり、家庭用の暖房炭に向いた。ただし炭層は海岸から離れた山中にあり、掘り出しても運び出す手段がなかった。踏査から半世紀を経ても、この炭田は手つかずのまま残った。

1917年、この鉱区は神戸の鈴木商店の所有となった。鈴木商店は1927年に破綻し、鉱区は1931年に同じ神戸の太陽産業へ引き継がれた。太陽産業は鈴木商店の系譜に連なる企業群の一社である。鈴木商店の破綻後、その中堅社員が集まって1928年に設立したのが日商であり、日商の姉妹会社にモリブデン鉱山を経営する神戸の太陽鉱工があった。羽幌炭礦鉄道は、その太陽鉱工の子会社にあたる。日本樟脳、鈴木薄荷、帝国樟脳、東邦金属、新日本金属化学も同じ系列に並んだ。最北の炭田を掘る資金と人は、神戸の商社網から来ている。

1939年9月、国鉄築別駅を分岐点として築別炭鉱に至る単線16.6kmの敷設免許が申請され、1940年5月に免許となった。同年7月、資本金700万円で羽幌鉄道が設立される。同じ月に太陽産業は築別本坑を羽幌鉱業所として開坑した。鉄道会社と炭鉱を並行して立ち上げ、1941年7月に両者は合併して羽幌炭鉱鉄道が発足している。掘る主体と運ぶ主体を一つの会社に収めた形であり、社名に炭礦と鉄道の双方が入るのはこの経緯による。石炭を掘っても運べないという苫前炭田の制約を、鉄道を自前で持つことで解いた。

経営陣には満鉄と撫順の経歴を持つ技術者が並んだ。初代社長の岡新六氏は1885年11月に福井県で生まれ、京都帝国大学工学部の第一回卒業生で工学博士の学位を持つ。満鉄石炭研究所長を経て1940年7月に社長へ就任した。同じ月、東京商科大学を出て神戸製鋼所にいた町田叡光氏が取締役支配人として加わっている。1947年8月には撫順炭礦大山採炭所長だった朝比奈敬三氏が入社し、同年11月に常務取締役として技術部を担当した。1943年2月に経理部長となった嶋内義治氏は、南樺太塩業の取締役支配人を務めた人物である。

鉄道は第二次世界大戦の資材不足のなかで工事が進み、1941年12月14日に営業を開始した。総従業員45名、1日4往復の混合列車という規模である。石炭輸送を主目的としつつ、地方開発の一助として一般営業も行った。もっとも開業から終戦までの5年間は低迷時代であり、戦争のどさくさにまぎれて行き当たりばったりの経営を行ってきたにすぎなかった——後年に築別鉱業所長を務めた小森豊氏が示した見方である。1945年の築別鉱業所の出炭は4.8万トンにとどまった。掘る手段も運ぶ手段も揃えたが、戦時下ではその能力を使い切れなかった。

築別本坑が開坑したのは1940年7月である。当初の採掘は、露頭から炭層に沿って斜坑を掘り下げる沿層方式で行われた。採炭方式は柱房式とも呼べない乱掘であり、坑口も一箇所に定まらなかった。多数の坑口から分散して生産するため、労力も機器も集中できない。稼行する炭層は羽幌層の本層と上層で、本層は山丈・炭丈ともに4mに達する厚層である。厚い炭層は、場所を選ばずとも石炭が出ることを意味した。のちに築別鉱業所長を務めた小森豊氏は、当初の方法と技術水準について、今日の発展を予想もしていなかったことがうかがえると記している。戦時下の増産要請のもとでは、深部の良質炭へ向けて坑道の骨格を組むより、露頭に近い炭を手早く掘るほうが速かった。

坑道は掘るそばから潰れた。下磐際にはベントナイト層があり、磐膨れを起こす。上磐の岩石も軟弱で、坑道は激しい重圧を受けて変形し狭窄した。全く手の施しようもない状況であったと、小森氏は後年に振り返っている。坑道の不良は、そのまま運搬と通気と排水を阻害する。石炭を運び出す経路が細り、風が通らず、水が溜まった。築別本坑の下磐岩石は極めて脆弱な泥質砂岩であり、ベントナイト層と耐火粘土層は支保の上で最大の隘路であり続けた。軟質の岩石に富む夾炭層という地質が、掘った坑道を保つ作業に掘り進む作業を食わせる構造を生んだ。

自然発火が頻発した。残柱式まがいの採炭法は、掘り残した炭柱を坑内に残す。その残炭が発熱して坑道を塞ぎ、採炭できない箇所が随所に生じた。掘れる場所が坑内から減った。自然発火は開坑当初から1946年頃まで続き、荒廃はその都度深まった。坑道を岩石の中へ移す工事に着手するのは1947年であり、それまでの6年間、会社は沿層坑道のまま掘り続けている。築別川の上流に位置する本坑では選炭に使う水を容易に取ることができ、鉄道も築別駅から山元まで通じていた。立地の条件は揃っていた。稼行する炭層が厚く、しかも常に連続性を持っていたことが、かえって方式の見直しを遅らせた。

打つ手は一つしかなかった。自然条件と立地条件の不利に加え、補償費の打切りと労働情勢の急変が重なり、企業不振のまま終戦を迎えて開坑以来最悪の事態に立ち至った。安定経営を営むには従来の方式を一擲し、劃期的な基本計画を樹立して強力に実行する以外に方法はないと、小森氏は後年に書いている。前提となったのは炭層の見立てである。露頭付近は炭層が乱れて炭質の劣化も甚だしいが、深部に入れば安定した良質炭になる。築別本坑区域の炭層は山丈5.0m・炭丈4.5mに達し、炭田平均の山丈3.5mを上回った。4mに及ぶ厚層の生産性は、やりようによって計り知れない底力を持つ。その生産性を引き出すには、まず丈夫な坑道の建設から始めるべきだという順序が決まり、最も良質と思われる岩盤を下磐側に見出した。着手は1947年、開坑から7年が過ぎていた。低迷の5年と苦肉の5年を合わせた10年が、坑内の骨格を組み直す出発点になった。