ボーダフォンの歴史

更新：

沿革

1986年に国鉄の全額出資で設立され自営通信網を承継した鉄道通信が起源。

1989年に日本テレコムを吸収合併し、市外電話から携帯電話へ事業を広げた。2001年に英ボーダフォンが親会社となり、2005年に上場を廃止して、2006年4月にソフトバンクが約1.75兆円で買収した。

1984年/1986年 1989年 1991年 1994年 1999年 2001年 2002年/2003年 2004年 2005年 2006年 日本テレコム（旧） 1984年設立 鉄道通信 1986年国鉄の通信網を承継 日本テレコム 1989年旧社を合併し改称 決断 日本テレコム（旧） 1989年合流 東京デジタルホン 1991年携帯に参入 株式上場 1994年東証二部に上場 J-フォン 1999年9社が改称 英ボーダフォン 2001年公開買付けで親会社に 決断 ボーダフォンHD 2002年持株会社を経て改称 日本テレコム（固定） 2003年リップルウッドへ売却 ボーダフォン（旧） 2003年J-フォンが改称 ボーダフォン 2004年旧社を合併し改称 ボーダフォン（旧） 2004年合流 上場廃止 2005年親会社が96.1%保有 ボーダフォン 2006年ソフトバンクが買収 決断
有価証券報告書「沿革」
創業期

1984年〜国鉄系の日本テレコム設立と東京デジタルホンによる携帯電話参入

  1. （旧）日本テレコムを設立[1]
  2. 第一種電気通信事業許可を取得[1]
  3. 専用線を開業[2]
  4. 鉄道通信を設立[1]
  5. 鉄道通信が第一種電気通信事業許可を取得[1]
  6. 日本国有鉄道から基幹通信網を承継、電話・専用サービスの営業開始[1]
  7. 市外電話を東京・大阪間で3社同時に開業[2]
  8. （旧）日本テレコムを吸収合併、日本テレコムに商号変更[3]商号変更
  9. （旧）日本テレコムの吸収合併合併・経営統合
  10. 東京デジタルホンを設立し携帯電話事業に参入[1]
  11. 全国ネットワークが完成[3]
  12. 東京デジタルホンが第2世代携帯電話サービスの提供を開始[4]
  13. 東京証券取引所二部・大阪証券取引所二部に上場[1]上場
  14. DDIポケットが全国でPHSサービス開始[4]
  15. 東京証券取引所一部・大阪証券取引所一部に指定替え[1]
  16. 日本国際通信を吸収合併[1]
  17. デジタルホングループが携帯電話単体でのEメール送受信を実現[4]
  18. アイエムティ二千企画を設立[1]
  19. 着信メロディ配信サービス「スカイメロディ」を開始[4]
第1章国鉄が創設した新電電・日本テレコムの市外電話0088と、鉄道通信の設立
売上高
  • 売上高
ボーダフォン売上高—
転換期

1999年〜J-フォンの写メールとボーダフォン・グループの傘下入り

  1. 第三者割当増資でAT&TとBTの出資を受け入れ[5]
  2. デジタルホン・デジタルツーカー9社がJ-フォンに商号変更[1]商号変更
  3. イー・アクセスを設立[4]
  4. ジェイフォンに商号変更[1]商号変更
  5. ビー・ビー・テクノロジーを設立[4]
  6. Ｊ−フォン9社の持株会社に移行[1]
  7. Ｊ−フォン9社を東日本・東海・西日本の3社に合併再編[1]
  8. モバイルカメラ搭載携帯電話「J-SH04」を発売[4]
  9. 英ボーダフォンの子会社化[1]外資傘下入り・対内M&A
  10. ジェイフォン東日本・東海・西日本と合併[1]
  11. 会社分割によりジャパン・システム・ソリューションを設立[1]
  12. 会社分割によりテレコム・エクスプレスを設立[1]
  13. 持株会社体制に移行、日本テレコムHDに商号変更[1]商号変更
  14. 委員会等設置会社に移行[1]
  15. リップルウッドが日本テレコム買収の会見を開く[6]買収
  16. （旧）ボーダフォンに商号変更[1]商号変更
  17. ボーダフォンホールディングスに商号変更[1]商号変更
第2章9社の商号をそろえたJ-フォンと、カメラ付き携帯の写メール
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ボーダフォン2003年3月期売上高17,969億円売上高経常利益率15.1%
転換期

2004年〜英本社主導の純減とボーダフォンの上場廃止

  1. ボーダフォンの公開買付けで同社の持株比率が96.1％に[1]買収
  2. （旧）ボーダフォンと合併、ボーダフォンに商号変更[4]商号変更
  3. イー・モバイルを設立[4]
  4. 東京証券取引所一部・大阪証券取引所一部上場廃止[1]上場廃止
  5. ボーダフォン日本法人買収[4]資金調達・財務戦略
第3章英本社主導で起きた純減と、グリーン・津田・モローの3代の社長
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ボーダフォン2006年3月期売上高14,675億円売上高経常利益率5.1%
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
The社史トップページに戻る
出典・参考 6件
出典・参考
  • [1]有価証券報告書（2026年6月19日）
  • [2]汎交通 88(2) 馬渡一眞「日本テレコムの現状について（上）」（1988年2月）
  • [3]証券「日本テレコム株式会社」（1994年）
  • [4]ソフトバンク 公式サイト「沿革」（2026年10月）
  • [5]日経ビジネス「日本テレコム村上氏、外資受け入れ決断」（2001年3月5日）
  • [6]日経ビジネス「日本テレコム、ITコンサルに 倉重新社長のカケ」（2004年3月29日）

API for AI Agents — 認証不要、URLをGETするだけで機械可読なJSONをトークン消費を抑えつつ取得できます。

免責事項およびポリシー

コンテンツの位置づけと正確性

  • 本サイトは有価証券報告書・IR資料・書籍・報道等の公開情報をもとに作成した 個人の分析・整理であり、当該企業および関係者の公式見解ではありません。
  • 記載内容の正確性・適時性は保証せず、提出後の訂正や最新の開示には 必ずしも追従していません。重要な判断には一次情報をご参照ください。

責任の範囲

  • 本サイトの利用に起因する損害について、運営者は一切の責任を負いません。
  • 記載内容は投資助言・推奨を目的としたものではなく、 投資判断はご自身の責任に基づいて行ってください。

二次利用について

  • 本サイト掲載の内容の商用利用（営利目的の転載・複製・配布等）および SNS 等への画像・スクリーンショットの転載はご遠慮ください。（飲み会や、社内 Slack・Teams など、リアルな口コミでご紹介いただけますと大変嬉しく存じます。）
  • 本サイトへのリンクは制限しておりません。
  • 社内会議資料・社内研修等、法人内での社内利用（社外への再配布を伴わないもの）は制限しておりません。

アクセス解析とプライバシー

  • アクセス解析（Google Analytics 4）
    本サイトは Google LLC が提供する Google Analytics 4 によりアクセス解析を行っています。Cookie を用いてページビュー・参照元・ブラウザ環境等を収集しますが、氏名等の個人を直接特定する情報は収集しません。収集された情報は Google LLC のプライバシーポリシーに基づき、同社のサービス提供・維持・改善等の目的でも利用される場合があります。収集を望まない場合は、Google が提供するオプトアウトアドオンで無効にできます。
  • 配信ログ（Amazon CloudFront）
    本サイトの配信に用いている Amazon CloudFront のアクセスログを取得しています。リクエスト元 IP アドレス・User-Agent・リクエストパス・ステータスコード等を保存し、AI クローラー（ClaudeBot, GPTBot 等）と人間のアクセスの比率把握、不正アクセスの検知、配信品質の改善のために利用しています。
  • ご意見フォーム
    ご意見フォームから送信された内容（本文・送信元ページの URL・端末ごとのランダムな識別子）は、送信元 IP アドレスとともに記録されます。サイトの品質改善と不正な送信の防止のために利用し、本文の要約には外部の AI サービスを利用する場合があります。フォームには個人情報を記入しないでください。
  • 外部への提供
    収集データは、上記の目的の範囲で、業務を委託する外部サービス（アクセス解析・配信など）に取り扱わせる場合があります。それ以外に、法令に基づく場合を除き、第三者に提供することはありません。

最終改定: 2026年10月