東京建物のキャッシュ・フローの推移と業界ランキング

不動産デベロッパー：営業CFランキング
  1. 三菱地所 営業CF2026/3 5,089億円
  2. ヒューリック 営業CF2025/12 2,692億円
  3. 三井不動産 営業CF2026/3 1,453億円
  4. 東急不動産HD 営業CF2026/3 1,295億円
  5. 住友不動産 営業CF2026/3 1,273億円
  6. 森ビル 営業CF2026/3 1,245億円
  7. 日本空港ビルデング 営業CF2026/3 716億円
  8. 野村不動産HD 営業CF2026/3 449億円
  9. 東京建物 営業CF2025/12 321億円
  10. 平和不動産 営業CF2026/3 149億円
  11. ディア・ライフ 営業CF2025/9 141億円
  12. 日本エスコン 営業CF2026/3 104億円
  13. 片倉工業 営業CF2025/12 82.4億円
  14. 京阪神ビルディング 営業CF2026/3 76.9億円
  15. 霞ヶ関キャピタル 営業CF2025/8 68.9億円
  16. テーオーシー 営業CF2026/3 57.3億円
  17. MIRARTHHD 営業CF2026/3 56億円
  18. ミガロHD 営業CF2026/3 38億円
  19. 宮越HD 営業CF2026/3 ▲9.1億円
  20. トーセイ 営業CF2025/11 ▲17.4億円
  21. 地主 営業CF2025/12 ▲33.3億円
  22. ゴールドクレスト 営業CF2026/3 ▲50.2億円
  23. LAHD 営業CF2025/12 ▲114億円
  24. サンフロンティア不動産 営業CF2026/3 ▲187億円
  25. エスリード 営業CF2026/3 ▲395億円

東京建物：キャッシュ・フロー

営業CF2025/12321億円投資CF2025/12▲974億円財務CF2025/121,042億円

東京建物の2025年12月期のキャッシュ・フローは、営業CF321億円・投資CF▲974億円・財務CF1,042億円。

キャッシュ・フローの長期推移：2005年12月期〜2025年12月期
営業CF（億円）投資CF（億円）財務CF（億円）フリーCF（億円）
決算期営業CF投資CF財務CFフリーCF区分社長
2025/12321億円▲974億円1,042億円▲653億円連結/日本基準野村均
2024/12189億円▲1,421億円1,056億円▲1,232億円連結/日本基準野村均
2023/12206億円▲541億円779億円▲335億円連結/日本基準野村均
2022/12▲33.3億円▲212億円184億円▲245億円連結/日本基準野村均
2021/12659億円▲16.4億円▲322億円643億円連結/日本基準野村均
2020/12435億円▲667億円383億円▲232億円連結/日本基準野村均
2019/12241億円▲641億円480億円▲400億円連結/日本基準野村均
2018/12198億円▲636億円344億円▲438億円連結/日本基準野村均
2017/12▲142億円▲645億円780億円▲787億円連結/日本基準佐久間一
2016/12388億円▲530億円90.1億円▲142億円連結/日本基準佐久間一
2015/12218億円▲213億円▲402億円5.1億円連結/日本基準佐久間一
2014/12▲47.9億円2,578億円▲2,778億円2,530億円連結/日本基準佐久間一
2013/12221億円371億円▲471億円592億円連結/日本基準佐久間一
2012/12573億円▲154億円▲359億円420億円連結/日本基準畑中誠
2011/1280.5億円▲372億円411億円▲291億円連結/日本基準畑中誠
2010/12597億円▲14.6億円▲531億円583億円連結/日本基準畑中誠
2009/12663億円▲489億円▲185億円174億円連結/日本基準畑中誠
2008/12▲168億円▲768億円1,002億円▲935億円連結/日本基準畑中誠
2007/12▲172億円▲841億円1,045億円▲1,013億円連結/日本基準畑中誠
2006/12▲39.8億円▲427億円450億円▲467億円連結/日本基準畑中誠
2005/12▲9.4億円▲421億円442億円▲431億円連結/日本基準—
出所：有価証券報告書（2005年12月期〜2025年12月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月