東海銀行：愛知・名古屋・伊藤の3行合併による東海銀行の発足

愛知銀行は1922年5月、資本金を700万円から1500万円へ引き上げた。同じ時期、全国の手形交換所加盟銀行は1923年6月に貸出が預金を上回り、1925年12月には預金100に対し貸出107.1まで膨らんだ。この1925年12月、愛知銀行の貸出は預金138に対して72にとどまっていた。1923年7月に名古屋で尾三銀行が取り付けに遭った際、日銀名古屋支店は愛知・明治・名古屋・村瀬の4行への融通を通じて救済の資金を出した。配当は1922年下期から1924年下期まで年1割1分弱を続けた。預金の半ばほどに貸出を抑えた運び方が、増資と高配当を同時に支えたとみられる。

1927年の金融恐慌の後、全国の銀行は整理と合同で1932年末に650行まで減り、新設分を除けば6年で1000を超す銀行が消えた。大蔵省は1927年5月に合同と減配を勧め、愛知銀行も同年上期の配当を年1割から9分へ下げた。恐慌後は有力銀行に預金が集まり、愛知銀行の預金は1926年上期末の1億4803万円から1928年上期末に1億7034万円へ増えた。同じ期間に貸出は1億952万円から1億77万円へ減っている。1928年1月施行の新銀行法は最低資本金を100万円と定めたが、愛知銀行は定款を改めるだけで足りた。集まった預金を貸出に充てなかった姿勢が、1932年の合併交渉での慎重さにも通じたと推察される。

明治銀行は1932年3月4日に閉店し、名古屋の本店銀行は愛知・名古屋の2行に絞られた。発端は前年、大株主の神野金之助・富田重助の両氏が銀行業から退く意向を示し、愛知銀行との合併を求めたことだった。2月29日、日本銀行名古屋支店での協議で、名目は合併としつつ実質は愛知銀行が明治銀行を買収する案がまとまり、その夜に公表された。ところが3月1日の調印の席に村瀬銀行の閉店の知らせが届くと、愛知銀行頭取の渡辺義郎氏は全資産の精査を求めて署名を延ばしたという。公表後の不調で明治銀行に取り付けが押し寄せ、愛知・名古屋の両行にも波及した。条件を詰める前に公表したことが、地元どうしの再編をかえって危うくしたのだろう。

1936年、広田内閣の馬場鍈一蔵相は一県一行主義を掲げ、自立できる地方銀行まで統合を進めた。当局には県内の銀行を愛知・名古屋の2行へ集める構想もあったが、実現したのは尾張と三河の地区ごとの合同にとどまった。日中戦争が長引くと国債の引き受け先を地方銀行へ広げる必要が生じ、預金金利を下げるため群小の銀行の統合が求められた。3行合併を推した日銀総裁の結城豊太郎氏は、1939年ごろから親交のある愛知銀行頭取の渡辺義郎氏に合同を促していた。1940年10月中旬に大蔵省が3行の首脳を別々に招いて反対のないことを確かめ、12月15日に覚書が調印された。愛知銀行は1944年の行史で、戦時の体制が強まるなかで名古屋・伊藤の両行との提携を深める必要に迫られたと記した。

覚書は3行を対等の条件で合わせると定め、新銀行の会長以下の人選は大蔵省に委ねた。行名は3行が結城総裁に命名を頼み、1941年2月20日に東海銀行と決まった。3月27日に合併契約が結ばれ、旧3行の株主には払込額の同じ新株が1株ずつ渡された。6月9日、東海銀行は公称資本金3760万円、払込2725万円で発足し、店は141、行員は3468人を数えた。会長には旧愛知銀行頭取の渡辺義郎氏、頭取には旧名古屋銀行頭取の井倉和雄氏が就任し、常務5人も愛知2人・名古屋2人・伊藤1人で分けた。役員の顔ぶれまで出身行で釣り合わせたのは、対等という覚書の約束を役員の構成で示すためだったと考えられる。

松坂屋を営む伊藤家の一部門だった伊藤銀行の公称資本金は200万円で、愛知銀行の1500万円、名古屋銀行の2060万円より1桁小さかった。合同の機運が生じた段階で、伊藤銀行副社長の佐々部晩穂氏には愛知銀行との合併が持ちかけられていた。合併契約は伊藤銀行の株主にも新株を1株ずつ渡したが、合併前日までの配当相当金は年7分とし、他の2行の年8分より低く置いた。新銀行では常務1人と取締役2人を伊藤銀行から出し、社長の伊藤次郎左衛門氏は相談役に就任した。伊藤家の先代次郎左衛門氏は、1896年の愛知銀行の創立を発起した一人でもあった。規模の差は配当の差で埋め、枠は対等にそろえた構図と読める。

東海銀行は発足から半年で太平洋戦争を迎え、地盤である繊維・雑貨などの中小商工業は統制で縮んだ。1941年12月から1945年8月に預金は特殊預金を除いて約15億円増えたが、貸出は約5億円増にとどまり、国債が約7億9000万円増えた。預金を貸出に回せず、国債の引き受けで運用するほかなかったのである。店の網は1943年4月に尾州銀行、1944年11月に岡崎銀行の営業の一部を譲り受けて補った。戦時の主な融資先はワシノ製機や大隈鉄工などだったが、軍需の補償は少額だったという。軍需の大企業に深く入り込まなかったことが、終戦後に補償が打ち切られた際の損失を抑える側に働いたようだ。

東海銀行は1945年9月、中央信託の営業を譲り受けて信託部を設け、信託業務を兼ねるようになった。同月17日には岡崎・稲沢・大野の3行を合併し、愛知県内に本店を置く唯一の銀行となった。3行の公称資本金は岡崎381万円・稲沢150万円・大野115万円で、持ち込んだ店は支店57・出張所21・代理店7だった。岡崎と稲沢は、1936年以降に三河と尾張でそれぞれ地区の合同の核となった銀行である。合併の結果、公称資本金は4406万円、預金総額は約44億6600万円に達した。1936年から当局が描いた県内を1行にまとめる方針は、終戦の直後に地区ごとの中心行の吸収によって完結した可能性が高い。

3行の合併で店は本店を含めて187となり、明治以来県内に設立された110余りの銀行のうち本店を残す唯一の銀行となった。一方で53の店が戦災を受けて在外資産も失い、配当は1945年3月決算の年8分を最後に途絶えた。金融機関再建整備法による特別損失は3億8200万円に上り、預金の切り捨てや9割減資で埋めて1948年3月に処理を終えた。資本金は9割減資で一時440万6000円まで縮んだ。第二封鎖預金の切り捨て率は38%で、軍需補償の少ない融資先が多かったため、帝国・三菱・住友の7割を下回ったという。統合を終えた時点で、戦後の再建は資本の積み直しから始まる状況にあったと見てよい。