イズミ：いづみの設立と郊外型ショッピングセンター祇園店の開店

山西義政氏は1961年10月、資本金500万円で株式会社いづみを広島市堀川町に設立した。山西義政氏は1949年に広島で繊維の卸・小売業を始め、翌1950年に株式会社ヤマニシへ改組。1978年時点のヤマニシは資本金1億円・年商100億円余りで、繊維二次製品では中国地方で最大の問屋である。それでも創業から30年近くを経た規模にとどまり、山西義政氏は問屋業の成長に限界をみた。既存の業種では資本力の小さい地方企業に挑む余地がなく、新しい業種なら全社が同じ起点に立てると考えて、スーパーへの参入を決めた。問屋で築いた衣料品の仕入れ網を小売に転用できる点も、参入の判断を後押ししたのだろう。

いづみは1961年11月、八丁堀店を第1号店として開業し、衣料品と日用雑貨品の販売を始めた。売り方にはスーパー方式を採用。創業時の資本金は500万円、従業員は30人足らずだった。当時の国内では大量生産・大量消費が広がる一方、商品を速く大量に回す流通の機能が欠けていた。米国の大型スーパーマーケットやディスカウントストアの業態に関心が集まり、東京・青山の紀伊国屋や神戸・三宮のダイエーが注目を浴びた。いづみはその時期に新しい流通業へ参入した。翌1962年9月に食料品を加え、1967年3月には医療品の販売も始めた。問屋の地盤である衣料品から入り、食料品を後から加えた順序は、仕入れの得手を起点に品揃えを広げた結果とみられる。

いづみは1967年3月、広島駅前に第2号店を出し、多店舗展開に入った。1960年代後半の出店は広島市が中心で、売場面積3,000m2以上の大型店に絞った。1969年9月には岡山店を開店し、初めて岡山県に進出した。これに先立つ1963年、山西義政氏は大阪に従業員40人ほどのスーパーを出したものの、約4カ月で撤退している。山西義政氏はこの失敗から、本拠地を離れた地域への出店は不利だと受けとめた。1978年時点でも山西義政氏は、大型店のほうが純益が大きいとして大型店中心の出店を続ける考えを示した。最初の県外出店に広島と隣り合う岡山を選んだのは、大阪での撤退が残した教訓によるものと推察される。

いづみは1973年3月、祇園店を広島市の郊外に開き、郊外型ショッピングセンターという新しい店舗形態に着手した。同じ月には家具の販売も始め、取り扱う品目を広げた。1970年代後半以降は大規模小売店舗法の改正で新規出店の規制が強まった。いづみは競合の比較的少ない広島県内に郊外型大型店を毎年2〜3店ずつ出し、1976年4月に店舗数を10店とした。1978年時点で土地・建物の約60%は自社物件で、郊外でも土地の取得費は坪30万円にのぼる。投下資本の回収が悪化したため、山西義政氏は自社物件を減らしてリースへ切り替える方針を示した。市街地で大型の用地を確保しにくくなる中で、売場の広さを保てる場所として郊外を選んだと思われる。

いづみは1974年10月に岩国店を開店し、初めて山口県に進出した。1978年10月時点の店舗数は15で、広島と岡山を中心とする集中出店。山西義政氏は、九州を本拠とするユニードが広島に持つ1店と、広島中心に大型店6店を持ついづみの宣伝費がほぼ同じだと説明した。広島の中心部に配送センターを置き、狭い範囲に店を集めて輸送と管理の効率を高めた。年商1兆円のダイエーよりも地元のいづみを大きく感じてもらう心理を、全国チェーンへの対抗策として重んじた。一方で1970年11月に開いた松山店は1977年に譲渡した。四国は海を渡るため費用がかさむとして、1978年時点ではフランチャイズの愛媛いづみを支援するにとどめた。

いづみは1978年10月、大阪証券取引所市場第二部と広島証券取引所に株式を上場した。公募株価は1,620円で、上場時の資本金は5億5,000万円、従業員は2,000人余りである。山西義政氏は大型店を年2〜3店、できれば4店ずつ出す計画を掲げ、そのために年30〜40億円の資金が要るとした。この増資で約48億円を得て、以後も公募と無償交付を重ね、金融機関から借りずに出店投資を賄う考えである。店舗のある地域の投資家が、そのまま顧客にもなるとも見込んだ。上場から1987年までに、いづみは無償交付を8回実施した。上場は、出店資金を借入ではなく株式市場から得る仕組みを整える手段だったと考えられる。