松屋：松屋鶴屋呉服店の設立と銀座三丁目への本店移転

1919年3月1日、古屋家は合名会社の鶴屋呉服店と松屋呉服店から営業権のすべてを譲り受け、株式会社松屋鶴屋呉服店を設立した。既存の合名会社を株式組織へ改めたのではなく、新しい会社を立てて事業を移す方式である。資本金は100万円で、本店を東京市神田区鍛冶町、支店を横浜市石川町に置いた。株主は古屋一族と関係者、永年勤続の社員の47名に限り、一般公募は実施しなかった。初代社長には2代古屋徳兵衛氏が就任し、取締役に古屋惣八氏らが名を連ねた。明治末から大正にかけて大呉服店は百貨店へ移る途上にあり、同業の各店も相次いで株式会社に改組した。古屋家は長く続けた個人経営を改め、横浜と東京の2店を1社に統合して百貨店化に備えたとみられる。

1923年9月の関東大震災で今川橋の本店と横浜の鶴屋は焼け、松屋と鶴屋に残ったのは土地と商標だけだった。250名の店員を抱えた幹部会議では解散を唱える声も出た。それでも社長の2代古屋徳兵衛氏の決断で復興に進むと決まった。松屋は10月27日に大森売店を開設し、11月5日には四谷見付の料理店の2階を借りて売場とした。日比谷ビルの1階50坪も賃借し、マーケットを設けた。同じ11月、建築中の銀座の新店舗の1階を板で囲い、売店として営業を始めた。横浜でも10月18日に地蔵坂上へ50坪の仮店舗を建て、12月中旬には神奈川二ツ谷に仮営業所を開設した。焼け跡で売場を絶やさなかったことが、銀座開店まで顧客と取引先をつなぎとめたと推察される。

松屋は1925年5月、本店を今川橋から東京市京橋区銀座三丁目の銀座ビルディングへ移した。第一徴兵保険が銀座に大店舗を新築すると聞き、松屋は震災前に賃借の契約を結んだ。家賃は年額57万5千円で、5年ごとの更新、最初の1年に限り5万円を減額する条件だった。交渉は第一徴兵保険の社長と取締役の古屋惣八氏の間で進めた。開店に先立つ1925年1月には、資本金を500万円へ増資。今川橋の店舗は4月28日に休業し、翌1926年には本店の登記も銀座へ移した。建物は地下2階・地上8階、総延べ7,144坪で、設備は東洋一と評された。震災後の神田では繁華街が衰え、百貨店の他区への転出が続いた。重い家賃を受け入れたのは、衰える神田に留まるより復興する銀座で売場を広げる利を大きくみたためと思われる。

松屋は1924年9月に商号を松屋呉服店へ改め、呉服店の名を残したまま銀座で百貨店の売場を組み立てた。銀座開店では一度に約1,000人が入社し、今川橋以来の中堅社員が社風を伝えた。1926年12月には流行研究会が発足し、古屋惣八氏が会長に就任した。仕入部は予算を持って商品を研究し、その成果がカレッジタイや学習院型ランドセルなど松屋ブランドの特製品である。1934年には日本で最初の女物ポロシャツを製造。開店後まもなく商品試験室を設け、品質と衛生の面から商品を検査した。管理面では販売・会計・受渡しの3部門が互いに牽制する伝票制度を採り入れ、三権分立方式と呼んだ。呉服の老舗から、自前の商品と相互牽制の管理を備えた百貨店へ移る転機になったと考えられる。

東武鉄道は業平橋で終わっていた線を延ばし、浅草区花川戸にターミナルの東武ビルを建てた。当初は駅と貸事務所に充てる計画で、工事が進むうちに百貨店へ貸す方針に変わった。東武鉄道社長の根津嘉一郎氏が松屋の取締役を兼ねていた縁で、賃借の話は松屋に持ち込まれた。ビルの総延べは1万1,344坪余で、当時の本店の約6千坪を上回った。松屋は1931年5月14日に東武鉄道と契約し、花川戸線の開通した5月25日に2階で浅草売店を開設した。地元商店の反対運動を受けながらも、11月1日に浅草支店を開設。人員は本店から約350名を幹部要員として移し、中等学校卒約1,100名を新たに採用した。東京で初のターミナルデパートとなる立地に、乗降客を百貨店へ導く成長余地をみたのだろう。

松屋は1930年10月に横浜支店の新店舗を落成させ、同年12月には伊勢佐木町の越前屋の不動産を大林組から取得する契約を結んだ。1932年8月、百貨店協会は不況下の自制案を声明し、支店・分店を当分設けないと協定した。松屋は伊勢佐木町の出店を既定計画として商工大臣に具申したものの、同業店の反対は止まなかった。そこで支店としての開店を取りやめ、1934年5月に株式会社鶴屋を設立して運営を委ねた。伊勢佐木町の店は6月3日に松屋の支店ではなく鶴屋として開店した。同年7月には商号を壽百貨店に改め、松屋と役員・株式の関係を断った。戦時下の1944年2月に吉田橋の横浜支店は供出に備えて休業し、松屋は4月に壽百貨店を吸収合併して横浜支店と改称した。

1940年7月7日に奢侈品等製造販売制限規則が施行され、金糸・銀糸を使う呉服などの高級品は製造も販売も禁じられた。1942年2月1日には衣料切符制が始まり、都市部の消費者は年100点の枠で繊維製品を購入する仕組みになった。同年5月に企業整備令が公布され、9月30日の日本百貨店組合総会で売場面積の供出が決まった。松屋は11月に今川橋の家庭部を全館供出し、12月には浅草支店の5〜7階の一部がこれに続く。1943年7月には銀座本店でも供出が始まり、1944年5月には横浜支店の5〜7階を東京芝浦電気に貸した。売る商品が減少するなかで、松屋は売場を国策の求める用途へ明け渡し、店舗網と人員を残そうとしたと解される。

戦争末期の空襲で浅草支店は地階を除く大部分を焼失し、銀座本店も一部を焼かれた。進駐軍は1945年8月30日に横浜の吉田橋の店舗を接収し、9月10日には伊勢佐木町の横浜支店にも及んだ。銀座本店は11月10日に一部を将校用のPXとして接収され、1946年4月にGHQから本館全部の接収を命じられた。撤回を求める運動は実らず、4月29日に接収は実行された。松屋の手元には、戦災を受けた浅草支店だけが残った。社長の2代古屋徳兵衛氏は百貨店業を続ける再建案を決め、1946年5月1日に銀座の別館を売場として開店した。占領軍の求める大型ビルを自ら使えないまま、浅草支店の売上が再建を支える構図になったと推測される。