三陽商会：三陽商会の開業とレインコート販売への業態転換

吉原信之氏は1942年12月、東京府板橋区で個人経営の三陽商会を開業した。扱った品は針止碍管や研磨砥石で、戦争の激化で資材を求める軍需工場を納め先とする商いだった。吉原信之氏はそれまで石油会社の太田商店に勤めており、1941年の開戦で石油の輸入が途絶えて勤め先は開店休業に陥った。26歳で独立した吉原信之氏は、日本電気に勤める友人の伝手で入手した鋼材用の切断砥石から商売を始めた。日本電気で使える品なら他社でも需要があると考え、日本無線などへも売り込みを重ねた。やがて碍子のような絶縁物にも扱いを広げ、日本電気向けを中心に取引が安定した。メーカーを1社ずつ訪ねて口座を得た手法は、戦後に百貨店を開拓する際の原型になったとみられる。

1943年5月、三陽商会は株式会社となり、工作機械工具の修理と販売を開始。有価証券報告書の沿革は、設立時の資本金を5万円とする。1971年の証券誌は資本金を12万5,000円とし、社長には吉原信之氏の実父である吉原陽氏が就任したと記した。吉原信之氏の回想では、仲介で利ざやを得る商売は戦時下で許されず、自前の工場を持つ必要に迫られた。会社は1944年10月に社名を三陽商会製作所へ改め、豊島工場と銀座営業所を設けた。工場は吉原信之氏の自宅に近い要町に建てたものの、工場経営の知識がなく設備と職人の確保に苦労を重ねた。完成直後の1945年5月に吉原信之氏が応召し、工場を縮小して手持ちの品も売却した。戦時の事業は、統制に合わせて業態を変えた直後にほぼ振り出しへ戻った。

終戦後の三陽商会は平和産業へ一度に切り替えられず、1949年まで各種の雑貨の販売で事業をつないだ。切断砥石の商売は敗戦に伴う重要産業部門の閉鎖で消え、手元には銀座並木通りの本社営業所ビルと社員10名が残った。本店は1945年10月に京橋区（現中央区）へ移し、この頃から主な事業をレインコートの販売へ切り替えた。吉原信之氏は戦時中の取引先との縁を切り、落下傘用に残った羽二重へ防空暗幕にならって油を引き、オイルシルクのレインコートを製造した。材料の量に限りがあったため、この商いは1949年ごろまで小規模にとどまった。商号を株式会社三陽商会へ戻したのは1948年7月である。軍需の取引先を捨て、素材の残る雨具に絞った判断が、のちの専業化の起点になったと考えられる。

レインコートへの本格的な参入は、1949年に三井物産から輸出見本市向けの試作を引き受けたことに始まった。吉原信之氏の回想では、依頼主は三井物産の前身にあたる第一通商で、ゴム引きの布地で作り始めた直後に話が来た。エキスポート・バザーは、進駐軍が高島屋や京都の大丸といった各地の大手百貨店に設けた家庭用の売り場を指す。三陽商会はゴムを引いた羽二重でレインコートを縫い上げることに成功し、これを機にレインコートの製造へ事業を絞った。敗戦後に落下傘用の羽二重でレインコートを試作した経験が、コート事業の出発点になった。売り場では大きいサイズより小さいサイズから先に売れ、買い手の多くは日本人女性に贈る客だった。外国人向けの売り場で国内の需要を確かめた経験が、国内向けの百貨店販売へ進む判断を後押ししたと思われる。

三陽商会は1949年9月、日本ゴム工業（現オカモト）製レインコートを一手に販売する特約を結び、この頃から百貨店への販売に力を入れた。吉原信之氏は、エキスポート・バザーが百貨店の中にあったことから国内向けの売り場への出品を求め、百貨店を1店ずつ開拓した。百貨店を選んだ理由は、支払いが確実で焦げ付きがない点にある。兄の吉原敬一氏が考えた宣伝文句を携えて回った結果、2〜3年で三越を除く有名百貨店の口座を得た。当時の有名百貨店は買い取り制で、仕入れ品に自店のマークを付けて販売していた。吉原信之氏は自社ブランドでの販売を譲らず、三越との取引開始までに15年を要した。量産設備の乏しい段階で他社製品の発売元を兼ねたのは、販路の開拓を先行させる狙いだったと推察される。

1951年、ギャバジンの生地を使ったレインダスターコートとレイントップコートの発売。同じ1951年に「サンヨーレーンコート」の商標を登録し、吉原信之氏は関東近県や浜松、米沢、新潟の生地工場を自ら訪ねて職人に製法を聞いた。綿の統制解除でアセテートやテトロンが入り、1953〜1954年ごろにはウールも手に入るようになって、季節に合わせたオーバーコートを加えられた。営業は1952年7月、東京都千代田区に設けた東京営業所へ主体を移し、中央区には銀座サービス・ステイションという拠点を置いた。1957年の広告は、本社を千代田区神田旭町、支社を大阪と記す。素材の選択肢が増えたことで、雨の日の実用品を晴れた日にも着るコートへ広げる余地が生まれたのだろう。

三陽商会は1964年以降、英国のバーバリー社やフランスのベ・ド・ベ社など海外の生地とデザインを積極的に取り入れた。吉原信之氏によれば、バーバリー社の話は三井物産から持ち込まれ、有利な条件を得るために時間をかけて交渉した。吉原信之氏は、三陽商会が1955年以降レインコート業界で首位にあり、世界的な雨具の銘柄を他社へ渡すわけにいかなかったと振り返った。導入によってレインコートの印象が改まり、流行に敏感な若い客層が新たに加わって、レインコートは流行品として扱われるようになった。バーバリーの扱いは1980年時点で、レインコートからウールのコート、スーツ、カジュアルへ広がっていた。海外銘柄の導入は、季節の実用品から単価の高い流行品へ商品の位置づけを移す転機になったとみられる。

三陽商会は1965年ごろから、紳士のブレザーやスラックス、婦人のオーバーコートやニットウェア、子供のスノーコートへ品目を広げた。レインコートは、営業の忙しい時期と暇な時期の差が大きい季節商品である。吉原信之氏は、コートだけでは年に6カ月しか稼働できず、従業員の増えた会社に半年の空白が生じたと振り返った。1966年の事務誌で製造部長の中埜愛三氏は、出庫が春と秋の短い日数に集中し、型や素材、色の数が多く在庫の把握が難しいと記した。スーツなどの衣料を加えて通年の品ぞろえがそろったのは、1965年以降の昭和40年代に入ってからである。品目の拡大は、季節に偏った売上と人員の稼働を年間でならす手段だったと推測される。

三陽商会は1962年4月に本店を東京都千代田区へ移し、翌5月に同区で本社ビルを新築。全国の販路を押さえるため、支店や営業所、商品倉庫を順次設けた。1966年の事務誌の記事では、支店と出張所は大阪、名古屋、福岡、札幌にあり、パリに海外駐在員を置き、販売先は国内の全百貨店と専門店だった。同じ記事は1965年度の取扱高を36億円、社員を400名とする。商品は自社工場を持たず、一部の仕入れ品を除いて全量を外注加工でまかなった。コート業界は1963年を境に買い手市場へ転じ、三陽商会は商品管理合理化委員会を設けて在庫と外注工場の管理を見直した。売上高は1968年12月期に67.4億円となった。外注に依存した多品種の生産を管理する仕組みが、1969年以降の総合アパレルへの展開を支える基盤になったと読み取れる。