三陽商会 の平均年収・従業員数の推移

前期に策定した「中期経営戦略」のもとで事業の選択と集中を進めるなか、2013年12月期に抜本的な構造改革の施策のひとつとして希望退職者を募った。創業以来初めての募集で、会社はこれを「最初で最後」と説明している。有価証券報告書は連結・単体いずれについても、この期の従業員数の減少の主な理由を希望退職の実施によるものと記す。同じ期に潮見ビルの土地建物を譲渡しており、募集に伴う特別退職金など31億7千万円が事業構造改善費用として特別損失に計上された。

週刊東洋経済 2017年3月25日号「深層リポート 三陽商会の窮地 堕ちた名門アパレルの内幕」

バーバリーの秋冬商品が消えた2016年12月期、売上高は前期比30％減の676億円、営業損益は84億円の過去最大の赤字に沈んだ。杉浦昌彦社長のもとで6月に募集が行われ、249人が同年12月31日付で会社を去る。3年前の「最初で最後」という説明は3年で覆された。募集に伴う特別退職金など約26億円が事業構造改善費用として計上されている。退職日が期末日にあたるため、249人は2016年12月期末の従業員数に含まれており、減少が表れるのは翌2017年12月期である。

週刊東洋経済 2017年3月25日号「深層リポート 三陽商会の窮地 堕ちた名門アパレルの内幕」

2017年元日に社長へ就いた岩田功氏は、同年2月の新中期経営計画で自社EC「サンヨー・アイストア」の拡大と直営店の強化、ライセンスに頼らない自社ブランドの投入を掲げた。バーバリー跡地はマッキントッシュ ロンドンなどで継ぐ一方、不採算ブランド・売場からは基幹ブランドでも撤退する構えであった。売場を畳めば店頭に立つ販売員は減るが、有価証券報告書の従業員数は就業人員で臨時従業員を含まないためその分は測れない。前の行の測定窓の内側にもあたるので、実績は付していない。

週刊東洋経済 2017年3月25日号「深層リポート 三陽商会の窮地 堕ちた名門アパレルの内幕」

2018年12月期は経営計画「Sanyo Innovation Plan 2017」の2年目にあたったが、第2四半期までの進捗を受けて2018年10月30日に定量計画の修正を含む「今後の成長戦略について」を発表した。組織構造改革・コスト構造改革・成長戦略の3本のうち、コスト構造改革の中身が本社人件費の適正化で、同年12月に希望退職制度が実施され247名が12月31日付で退職している。有価証券報告書は次の期の従業員数の減少について、連結・単体とも主な理由を希望退職者募集の実施によるものと記す。次の期は決算期を12月から2月へ移す14か月の変則決算にあたる。

2020年1月に第7代社長へ就いた中山雅之氏は、コロナ禍で売上が一段と細るなか4か月で退いた。同年4月14日に公表された「再生プラン」は、値引き販売との決別と粗利率の改善、百貨店の不採算売場からの撤退、一事業本部体制への組織改変と役職者数の適正化を並べ、2年で営業黒字へ戻すことを必達目標に据えている。翌5月に社長へ就いた大江伸治氏がこの計画を引き継いだ。人員の削減幅は計画に示されておらず、実績は具体策が動いた次の行にまとめている。

FASHIONSNAP（2020年4月14日）「三陽商会の中山雅之社長がわずか4ヶ月で退任へ、2年で黒字化目指す再生プラン発表」

再生プランの2年目にあたる2022年2月期、三陽商会は不採算事業の店舗集約と販管費の抜本削減を進め、約180店舗の不採算売場からの撤退を終えた。人員では2021年1月に希望退職を募り、180名が同年3月31日付で退職している。有価証券報告書は2022年2月期の従業員数の減少について、連結・単体とも主な理由を希望退職者募集の実施によるものと記す。同じ期に2021年3月のルビー・グループ株式の売却と同年9月のサンヨーアパレルの吸収合併が重なるが、後者は子会社の人員が提出会社へ移るだけで連結の人数を動かさないため、実績は単体ではなく連結で見ている。