アルプスアルパイン：片岡電気の設立とバリコン・VHFチューナー

片岡勝太郎氏は、電子部品のほかに何も知らない技術者として戦地から戻った人物である。1937年に旧制神戸高等工業学校の機械科を出て東京電気へ入り、入社式の直後に無線部へ配属された。翌1938年に召集され、中支で無線小隊長として3年3か月を過ごしている。CTSやハリクラフターなど米国の部品会社の名を覚えたのは、日本製の電子部品がほとんど見当たらない上海でのことだった。1941年の初めから無線器材の補給が途切れがちになり、そこで部品を集めて無線機を自分たちで組み上げていた。優れた部品を作れば世界じゅうで売れ、その商標は世界の人々に通じるものであるべきだという考えが生まれ『良い部品を造れば世界中に売れる、しかもそのブランドは世界の人に理解出来るものでなければならないと考えたことから今のアルプスの商標が生まれた』、創立と同時に採った「アルプス」の商標はそこから来ている。

片岡電気の設立は1948年11月1日、資本金50万円の片岡一族の同族会社だった。発足時の陣容は重役以下23名で、ロータリースイッチとバリコンの製造販売から事業を起こしている。創業者社長には勝太郎氏の兄にあたる片岡信直氏が就き、勝太郎氏は専務として兄を助けた。設立までの1年あまり、勝太郎氏はスイッチや電圧昇圧器を作って神田の現金問屋へ売り、駅前で問屋の真似事もしている。東芝の温室で育った技術者に部品商売の作法を教えたのは、このとき出会った問屋のセールスマンや部品メーカーの経営者たちだった。戦後に生まれた日本の電子部品メーカーの多くは同族会社であり、片岡電気もその型を外れてはいない。

部品メーカーが受ける注文の量は、景気や完成品の売れ行きだけでは決まらず、発注する側との力の差という経済の外の事情にも左右される。大阪出張所を1949年に開くなど売り先を広げようとしたが、1950年1月になってもラジオの生産は月2万台で低迷し、苦しい経営が続いた。潮目を変えたのは同年6月に起きた朝鮮戦争である。片岡勝太郎氏が打ち出した3割の増産が当たり、経営はここで上向いた。1952年には従業員が100名台に乗り、売上高も1億200万円と1億円台に届いた。増産の決定は、需要を読み切った判断というより、発注元が動く前に手を挙げる賭けに近かった。

1953年にテレビ放送が始まると、片岡電気は翌1954年、業界に先んじてテレビ用チューナーの生産へ入った。テレビ時代の幕開けに対応した進出だったと、後年の記事も同じ位置づけで記している。スイッチは創業時のロータリーに、1953年のスライド、1956年のボタンを重ねた。チューナーも1954年のスイッチ式から1956年のターレットへ移った。さらに1960年にFM、1961年にUHFコンバーター、1962年にUHFチューナーを加えている。受信機の心臓部は放送方式が変わるたびに置き換わり、置き換わるたびに発注の先も入れ替わる。先に作って待つか、決まってから追うか——片岡電気は前者を採り続けた。

1957年から研究を進めたボリュームは、1958年に生産へ移った。ここでスイッチ、バリコン、チューナー、ボリュームという四つの部門が顔をそろえ、以後の急速な発展を押し出す主力として引き継がれていく。製品の9割以上は民生用の部品であり、1960年以降の所得倍増政策のもとでテレビや冷蔵庫が家庭へ入るほど、部品の需要も増えた。売上高は1952年の1億200万円から1959年の16億2400万円、1965年の59億9300万円へ伸びている。総合という言い方は、後から取りそろえた品揃えを指すのではなく、放送と家電の普及に合わせて1品種ずつ足していった結果を指していた。

品質の裏づけも同じ時期に取っており、ロータリースイッチは1958年に防衛庁規格、1959年にアメリカ軍用規格の認定を受けた。認定の水準は当時の最高だった。1961年には米ゼネラル・エレクトリックからバリコン25万個の大量注文を受け、輸出が本格的に始まる。1963年には米GIC社とUHFチューナーの技術援助契約を結び、技術革新への対応を外からも取り込んだ。売上高は1962年3月期の25億2000万円から1963年3月期に27億4000万円となった。輸出の加わった1964年3月期は38億3000万円、当期純利益は2億9000万円である。部品は買い手が試験で選ぶ商品であり、規格の認定は営業活動より先に効く。

1961年10月、片岡電気は東京証券取引所第二部へ上場した。売上高は1961年3月期の10億8000万円から、1964年3月期の38億3000万円へ膨らんだ。この間に資本金は2億4000万円となり、東京工場の大幅な拡張に加え、1960年に第一期工事を済ませた横浜工場でも第二期工事が始まった。設備の増強は需要の見通しが立ったからではなく、需要に置いていかれないための手当てだった。とはいえ手元資金にゆとりはなく、建屋を造るかたわら時価発行増資で資金を工面し、長期の資金は北海道東北開発公庫や生命保険会社に頼ってしのいだ。メーンバンクの三井銀行にも貸せる資金がない時代だったと、片岡勝太郎氏は後年振り返っている。

東北アルプスは全額出資の子会社で、実態は本体の生産部門にあたり、1964年8月に宮城県古川で設立された同社が、地方に工場を置いた最初の例となった。裏付けとなる長期計画はなく、テレビの普及率が世帯数3000万に対してなお6割どまりという大づかみな読みと、輸出でも採算に乗るという感触が決断を後押しした。資金は集められる限り集めたが、建屋が半分できた時点で操業に入るのがやっとだった。人手は東北ですべてまかない、労働効率は都市部の工場に劣らなかった。工場を建てた年、駐車場には自転車が2000台並んだ。それが10年後には自家用車へ置き換わっていたと、片岡勝太郎氏は驚きとともに書き残している。

「アルプス」の商標は創立の時から使われており、そこには国内にとどまらず世界で通じる名になるという希望と目標が託されていた。図柄は米フォード社の社章を手本にしている。1964年12月1日、片岡電気は商号をアルプス電気に改め、同じ月に片岡勝太郎氏が社長の座に就いた。1937年に入社してから27年、うち16年は専務として兄を支えてきた末の就任である。この年に設けた東北アルプスにも商標がそのまま付けられ、その後の子会社は地名と商標を組み合わせた名で並ぶことになる。1964年3月期は売上高38億3000万円、当期純利益2億9000万円だった。資本金50万円・23名で出発した会社の、16年目の姿である。創業者一族の姓を掲げた社名を捨て、輸出先で通じる商標を会社の名に据えたところで、草創期は終わった。