日立建機の売上収益の推移と業界ランキング

日立建機:売上収益

2026/31.41兆円YoY+2.5%

日立建機の2026年3月期の売上収益は1.41兆円、前期比+2.5%。1971年3月期の184億円から約76倍に増加した。2006年3月期には4,480億円から6,265億円へ39.8%の増収となり、2024年3月期には1兆4,059億円と1971年3月期以降で最大の規模に達した。大幅な減収はリーマン・ショック後の2009年3月期(20.9%減)と2010年3月期(18.6%減)で、2期で約3,350億円縮小。コロナ禍の2021年3月期にも12.7%の減収を計上した。

売上収益の長期推移:1971年3月期〜2026年3月期
売上収益(連結)(億円)売上収益(単体)(億円)
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上収益14,055億円+2.5%連結/IFRS先崎正文
2025/3売上収益13,713億円▲2.5%連結/IFRS先崎正文
2024/3売上収益14,059億円+11.1%連結/IFRS平野耕太郎
2023/3売上高12,649億円+23.4%連結/IFRS平野耕太郎
2022/3売上収益10,250億円+26.0%連結/IFRS平野耕太郎
2021/3売上収益8,133億円▲12.7%連結/IFRS平野耕太郎
2020/3売上収益9,314億円▲9.9%連結/IFRS平野耕太郎
2019/3売上収益10,337億円+7.8%連結/IFRS平野耕太郎
2018/3売上収益9,592億円+27.2%連結/IFRS辻本雄一
2017/3売上収益7,540億円▲0.6%連結/IFRS辻本雄一
2016/3売上収益7,583億円▲7.0%連結/IFRS辻本雄一
2015/3売上収益8,158億円+1.6%連結/IFRS辻本雄一
2014/3売上高8,030億円+4.0%連結/日本基準辻本雄一
2013/3売上高7,724億円▲5.5%連結/日本基準木川理二郎
2012/3売上高8,171億円+5.6%連結/日本基準木川理二郎
2011/3売上高7,738億円+27.7%連結/日本基準木川理二郎
2010/3売上高6,058億円▲18.6%連結/日本基準木川理二郎
2009/3売上高7,442億円▲20.9%連結/日本基準木川理二郎
2008/3売上高9,405億円+24.3%連結/日本基準木川理二郎
2007/3売上高7,565億円+20.7%連結/日本基準木川理二郎
2006/3売上高6,265億円+39.8%連結/日本基準—
2005/3売上高4,480億円+11.4%連結/日本基準—
2004/3売上高4,021億円+22.4%連結/日本基準—
2003/3売上高3,284億円+9.9%連結/日本基準—
2002/3売上高2,987億円▲9.2%連結/日本基準—
2001/3売上高3,288億円+2.7%連結/日本基準—
2000/3売上高3,201億円+9.7%連結/日本基準—
1999/3売上高2,918億円▲3.2%連結/日本基準—
1998/3売上高3,014億円▲2.1%連結/日本基準—
1997/3売上高3,078億円+9.2%連結/日本基準—
1996/3売上高2,819億円+4.0%連結/日本基準—
1995/3売上高2,710億円+13.6%連結/日本基準—
1994/3売上高2,385億円+0.3%連結/日本基準—
1993/3売上高2,377億円▲7.0%連結/日本基準—
1992/3売上高2,555億円+92.0%連結/日本基準—
1985/3売上高1,331億円+16.9%単体/日本基準—
1984/3売上高1,139億円+4.4%単体/日本基準—
1983/3売上高1,091億円▲11.2%単体/日本基準—
1982/3売上高1,228億円+0.7%単体/日本基準—
1981/3売上高1,219億円+6.4%単体/日本基準—
1980/3売上高1,146億円+19.1%単体/日本基準—
1979/3売上高962億円+32.9%単体/日本基準—
1978/3売上高724億円+28.1%単体/日本基準—
1977/3売上高565億円+16.0%単体/日本基準—
1976/3売上高487億円+9.7%単体/日本基準—
1975/3売上高444億円▲8.6%単体/日本基準—
1974/3売上高486億円+15.7%単体/日本基準—
1973/3売上高420億円+18.6%単体/日本基準—
1972/3売上高354億円+92.4%単体/日本基準—
1971/3売上高184億円—単体/日本基準—
出所:日立建機10年史(1971年3月期〜1977年3月期)、日立建機10年史・会社年鑑(1986年版)(1978年3月期〜1980年3月期)、会社年鑑(1986年版)(1981年3月期〜1985年3月期)、会社年鑑(1992年3月期〜2001年3月期)、有価証券報告書(2002年3月期〜2026年3月期)

免責事項およびポリシー