日本ペイント：光明社の創業と小畑源三郎の体制刷新による国内基盤の確立

茂木重次郎は、開成学校で化学を学び、ドイツ人化学者ワグネルから塗料製造の技術を習得した技術者である。実兄の春太とともに明治の初年から顔料とペイントの製造を研究し、春太が研究の途上で没した後も一人で続けた。1879年に亜鉛華の国産化に成功し、これを顔料に使う塗料の研究を経て、1881年10月、同志とともに共同組合"光明社"を東京芝三田四国町に興して顔料と堅練ペイントの製造を始めた。出資したのは海軍塗工長の中川氏と協力者の菊地氏で、わが国塗料工業の草分けとなったが、創業時の販路は海軍にほぼ集中した。塗料を大量に使う産業が軍のほかにまだ育っておらず、国産化の志は最初から一つの買い手に縛られていた。

光明社は1895年に光明合資会社へ改組して資本金を6万円とし、翌1896年には10万円へ増やしたうえで品川に新工場を設けて移った。この品川工場が東京工場の前身である。1898年には株主150名を集めて資本金40万円の株式会社に改め、商号を日本ペイント製造とした。1904年に日露戦争が始まると軍需用塗料の需要が急増し、東京の設備だけでは応じきれなくなったため、資本金を50万円へ増額して大阪府西成郡鷺洲町浦江に大阪分工場を起こし、翌1905年8月に完成させた。需要はその後も急速に伸びて供給が追いつかず、1906年にはさらに資本金を150万円へ積み増している。

1914年に欧州大戦が起こると海外製品の輸入が途絶え、日本ペイント製造の塗料は国内はもとより海外市場へも出るようになった。輸入の止まった原料をどう確保するかが次の問題になり、1915年には工場を広げると同時に、福島県野沢町と埼玉県大宮町で亜鉛の精錬を始めて原料の自給に踏み込んだ。顔料から塗料まで自社で作る体制は、輸入が断たれた条件のもとでは供給の確実さを買う投資だった。1917年11月には株式会社改組20周年の祝典を東京・大阪の両工場で挙げ、5年以上勤めた社員には年功に応じて功労株を分け、約700名の職工にも祝金を出している。

1917年以来の拡張策が負担となって資金面で行き詰まり、日本ペイント製造は破産の寸前に追い込まれたが、引き金は1920年、大戦好況の反動で在庫が積み上がり、創業以来初の赤字決算を出したことだった。主要な役員は責任を取って退き、大阪支店長だった小畑源之助が後を任された。小畑は同年6月の専務取締役就任にあたって、各地の分工場をすべて閉鎖し塗装請負の塗工部を廃止して事業は東京と大阪の塗料工場のみで行うこと、経営の中心を大阪に移すこと、事業の整理と人員の淘汰を重役会に諮らず専務の権限で進めることを条件とした。職員は同年4月末の126名から10月末には71名に減り、俸給の月額も9,340円から5,462円に下がった。

小畑源之助の再建は1年余りで難局を越え、業界の注目を集めた。1926年には大阪支店に最新式のペイント工場を建て、翌1927年11月には商号を日本ペイントへ改め、1931年11月には本社そのものを大阪へ移している。国内では建築向けの需要が伸びて海軍以外の用途が広がり、会社は外地へも出た。1933年2月に奉天で資本金100万円の日満塗料を興し、これはのちに資本金400万円の満州日本ペイントとなる。1940年8月には資本金20万円の台湾日本ペイントを設立して台北に工場を置き、1942年6月には賓江省に日満林産化学を、天津には北支日本ペイントを設けた。政府の委託でマニラのエリザルデペイント工場の経営にも当たっており、販路は日本の勢力圏とともに広がった。

戦時の統制は塗料にも及んだ。1942年1月に東京で塗料商業報国会が結成され、商工省から塗料配給統制協議会の委員が発表されて配給の優先順位が決まり、民需の統制機関として設けられた塗料統制協議会は同年10月に油脂統制会の一部門へ吸収された。軍の指導では軍用ラッカー工業会と海軍塗料協力会が発足し、生産も配給も割当てのもとに置かれている。日本ペイントは1944年に軍需会社の指定を受け、1945年には東京と大阪に焼夷弾が落ち始め、大阪工場は二度の空襲で全焼した。敗戦によって満州・台湾・天津・マニラに築いた在外資産は一切を失い、残ったのは内地の施設だけだった。創業から64年かけて広げた版図は、軍需とともに膨らみ、軍とともに消えた。

戦後の再建は内地に残った設備から始まった。1946年8月に大阪工場へ樹脂工場と水性塗料工場を建て、1949年9月には同工場の特殊ペイント油仕上工場を、1951年11月には東京樹脂工場を新設している。1949年5月には東京証券取引所へ株式を上場した。転機は1950年6月の朝鮮戦争で、日本駐屯の米軍が兵舎用の波形鉄板や兵器類の補修を大量に、しかも緊急を要するものとして発注した。この特需には「NIPPON PAINT」「HAMMER BRAND or Equal」と銘柄を指定した発注もあり、東京工場は再び多忙を極めている。会社は主要な塗装業者と協議したうえで進駐軍と直接交渉し、塗装工事の発注情報を先に掴んで見込み生産を有利に運ぶと同時に、業者のグループ化を助成した。

1952年6月、日本ペイントは米国のアメリカン・ケミカル・ペイント社と金属表面処理剤に関する技術提携を結び、国内および台湾における独占的な製造販売権を得た。同社は1912年に世界で初めて全鋼板製の自動車車体を試作した創業者が、塗膜のさびを止める鋼板用洗浄剤を開発して1914年に興した会社で、契約時には世界約60カ国107社と技術提携していた。日本塗料工業会が1952年に「合成樹脂塗料5カ年計画」を掲げると業界の商品構成は大きく変わり、日本ペイントもハイソリッド・ラッカー「パイラック」やメラミン焼付け塗料「オルガ100」を相次いで出して、創業以来の主力だった油性塗料に対し合成樹脂塗料の販売数量を全体の半分以上へ押し上げた。1953年には自己資金政策を捨てて長期借入金を導入し、自己資本の枠を超えた設備の増設に踏み切っている。

原料の自給は、この転換のなかで畳まれた。戦後は専門メーカーから高品質の顔料を自由に入手できるようになったため、1954年12月に東京工場の鉛丹生産部門を閉じ、1957年5月には同工場の亜鉛華の火を止め、1959年3月には大阪工場の亜鉛華炉も閉鎖して、創業者が亜鉛華の製造に成功して以来80年続いた顔料の自社生産を終えた。会社は代わりに生産と研究へ資本を向ける。1959年度を第1年度とする長期5カ年計画を決め、研究開発・生産設備投資、資金、人員の三つを骨子に据え、1961年からは千葉県東金市に約10万平方メートルの用地を取得して次の生産拠点の建設に着手した。売上高は1953年4月期の19億9,100万円から1961年4月期には70億5,500万円へ伸びている。輸入途絶に備えて始めた垂直統合は、原料が買える時代には抱える理由を失っていた。