プラスアルファ・コンサルティング：イージーコンサルティングの設立と「見える化エンジン」の提供

2006年12月、イージーコンサルティングは神奈川県横浜市鶴見区で設立され、2007年3月に本社を東京都港区三田へ移した。同年8月、1993年に野村総合研究所へ入社した三室克哉氏が取締役に加わり、10月に代表取締役社長となった。同じ10月、商号をプラスアルファ・コンサルティングに改めた。1999年に野村総合研究所へ入社した鈴村賢治氏も、このとき取締役に就任した。翌11月には、特許公報から発明者どうしの共同関係を抜き出して図に描く分析ツール「＋PLANET」を発表。価格は1ライセンス80万円を予定し、特許・情報フェアのNRIサイバーパテントのブースで披露した。野村総合研究所出身の2人が経営を担う体制へ移り、分析の手法を製品として売る会社へ作り替えた節目だったとみられる。

2008年5月14日、プラスアルファ・コンサルティングはSaaS型のテキストマイニングシステム「見える化エンジン」の提供を始めた。それまで消費者の自由回答やクチコミを分析するには、高額なツールを導入して操作を覚えるか、人手で読み込むしかなかった。業界誌は、分析の専任者が要ることと高額な導入費用を、企業が導入をためらう要因に挙げた。見える化エンジンは20種類超の機能を月額10万円から使えるようにし、感情を人物の表情で示した。会社は1年で100社への導入を目標とし、マーケティング部門や調査会社、クチコミサイトの運営会社を売り込み先に定めた。提供開始から5カ月で、採用企業は50社を超えた。月額制にして導入の重さを取り除いたことが、立ち上がりの速さにつながったと考えられる。

2008年11月4日、プラスアルファ・コンサルティングは見える化エンジンをコールセンター向けに拡張したVer2.0の提供を始めた。食品偽装やリコールが相次ぎ、苦情や要望の記録をリスク管理と商品開発に生かす需要が高まったことを、発表文は背景に挙げた。新版は曜日や時間帯ごとの問い合わせ件数の集計、急に増えた語の抽出、個人情報の自動マスキングを加え、導入目標を1年で300社に引き上げた。2009年5月にはFAQを検索・管理するSaaS「EG FAQサービス」の第4版を出し、デルとニフティのサポート窓口での採用を示した。翌6月の発表によれば、見える化エンジンの採用企業は1年あまりで120社を超えた。コールセンターへの展開は、見える化エンジンをマーケティングの道具から顧客対応の道具へ広げる転換だったと思われる。

2010年5月12日、プラスアルファ・コンサルティングはテキストマイニングを検索に応用した「アルファスコープ」を発表した。ECサイトや企業のサポートサイトが増える一方、利用者が検索語を思いつけず目的の情報を見つけられない状況を、発表文は課題に挙げた。検索ログから語を集めて画面に並べ、クリックで絞り込むワードクラウド検索を備えた。発表時に示した見える化エンジンの採用企業は230社を超えた。2011年9月のVer2.0では、Twitterで急に増えた語に合う商品を画面の目立つ位置に出す機能を加えた。同じ発表で大手通販のECサイトなどでの採用を示し、初期費を2010年の200万円から80万円に下げた。見える化エンジンの解析技術を足場に、分析の外へ売り先を広げる狙いがあったのだろう。

2011年7月、プラスアルファ・コンサルティングはトータルCRMシステム「カスタマーリングス」の販売を始めた。アンケートやコールセンターに寄せられた顧客の声を顧客データベースと結びつけ、嗜好や生活様式で顧客を分けてメールや販促を送る仕組みである。ソーシャルメディアの利用者と企業の増加を受け、好意的な投稿をした潜在顧客をTwitterやFacebookで見つけて対話する機能も載せた。2012年8月のVer3.0の発表時点の採用企業は、大手飲料メーカーや通販会社、保険会社など70社。2014年9月には取締役の鈴村賢治氏が通販事業者向けにリピート顧客の育成を説き、森下仁丹や大塚製薬を採用先として示した。顧客の声を読む段階から、その声で顧客を育てる段階まで、製品の守備範囲を一続きにしたとうかがえる。

2014年5月、プラスアルファ・コンサルティングは福岡市中央区天神に福岡支社を開設し、同年10月には合同会社シンタックスを子会社化した。シンタックスは2019年7月に吸収合併し、本体に取り込んだ。2012年8月には、カスタマーリングスと見える化エンジンを組み合わせ、ソーシャルメディアとコールセンターの声を全社で共有する仕組みを投入。2014年9月の講演資料では、属性別や季節別に売れる商品の特徴を比較マップで示す機能を、カスタマーリングスの例として紹介した。検索、CRM、分析の3製品に共通する土台は、文章を解析する技術である。その土台を担う技術者を社内に抱えることが、シンタックスを子会社化した狙いだったと推察される。