日鉄ソリューションズ新日本製鐵の事業譲受：本体エレクトロニクス・情報通信事業部の営業譲受によるIT機能の一社集約と、東証一部への上場

一社に戻すことで売り物になった機能

発足時に八割を占めた親会社向けが十六％まで落ちていた——この一点が、2001年の再集約と翌年の上場を成り立たせていた。四つに分かれていた会社を一つに戻し、本体に残る上流機能まで引き取ったのは、組織を整えるためというより、業種をまたぐ受託を単一の窓口で引き受けられる会社にするためであった。製鉄所の操業を止めないシステムを作り続けた経験が、金融の勘定系にも流通の受発注にも通じると読んだ判断であったとみることができる。

ただ、掲げた売上高2,000億円に届くまでには13年かかり、上場当日の株価は公募価格を割った。市場は、鉄鋼系の情報子会社という出自をすぐには読み替えなかった。社名から新日鉄を外す案が却下された事実も、独立の看板より親会社の信用を採ったことを示している。同じ時期に情報子会社を日本IBMへ譲った高炉各社と比べれば道は分かれたが、急いで市場へ出た速さと評価が定着するまでの遅さの差には、ユーザー系SIという業態の難しさが表れているといえる。

Yutaka Sugiura, 2026年7月