高砂熱学工業の総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

特殊工事：自己資本比率ランキング
  1. 第一建設工業 自己資本比率2026/3 86.5%
  2. ショーボンドHD 自己資本比率2026/6 82.3%
  3. 明星工業 自己資本比率2026/3 80.6%
  4. 日本電技 自己資本比率2026/3 76.7%
  5. レイズネクスト 自己資本比率2026/3 75.5%
  6. 太平電業 自己資本比率2026/3 72.1%
  7. 日比谷総合設備 自己資本比率2026/3 71.7%
  8. ライト工業 自己資本比率2026/3 71.5%
  9. テクノ菱和 自己資本比率2026/3 65.7%
  10. 東鉄工業 自己資本比率2026/3 65.1%
  11. ニチレキグループ 自己資本比率2026/3 64.9%
  12. オリエンタル白石 自己資本比率2026/3 64.2%
  13. 新日本空調 自己資本比率2026/3 61.1%
  14. 川田テクノロジーズ 自己資本比率2026/3 60.7%
  15. 東亜道路工業 自己資本比率2026/3 60.6%
  16. ダイダン 自己資本比率2026/3 56.2%
  17. 大気社 自己資本比率2026/3 56.1%
  18. 三機工業 自己資本比率2026/3 55.3%
  19. 高砂熱学工業 自己資本比率2026/3 55.0%
  20. 横河ブリッジHD 自己資本比率2026/3 52.9%
  21. 世紀東急工業 自己資本比率2026/3 52.3%
  22. 朝日工業社 自己資本比率2026/3 50.5%
  23. ピーエス・コンストラクション 自己資本比率2026/3 46.0%
  24. ウエストHD 自己資本比率2025/8 24.4%

高砂熱学工業：総資産と自己資本比率

2026/33,818億円YoY+14.0%

高砂熱学工業の2026年3月期の総資産は3,818億円（前期比+14.0%）、自己資本比率は55.0%。総資産は2012年3月期の1,974億円から約1.9倍に拡大し、2017年のインテグレーテッド社の子会社化を経た2018年3月期（13.1%増）と2022年3月期（10.9%増）に増加の幅が大きかった。自己資本比率は掲載の15期で2012年3月期の43.4%が最低で、2022年3月期に4.5pt低下して44.2%となった後、2024年3月期に2.8pt、2025年3月期に5.6pt上昇した。

総資産と自己資本比率の長期推移：2012年3月期〜2026年3月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/3総資産3,818億円+14.0%2,099億円55.0%374億円連結/日本基準小島和人
2025/3総資産3,350億円▲1.5%1,807億円53.9%327億円連結/日本基準小島和人
2024/3総資産3,401億円+8.5%1,644億円48.3%341億円連結/日本基準小島和人
2023/3総資産3,134億円+4.2%1,425億円45.5%298億円連結/日本基準小島和人
2022/3総資産3,007億円+10.9%1,329億円44.2%331億円連結/日本基準小島和人
2021/3総資産2,712億円+2.1%1,321億円48.7%299億円連結/日本基準大内厚
2020/3総資産2,657億円▲5.0%1,221億円46.0%212億円連結/日本基準大内厚
2019/3総資産2,797億円+5.9%1,221億円43.6%166億円連結/日本基準大内厚
2018/3総資産2,641億円+13.1%1,208億円45.7%161億円連結/日本基準大内厚
2017/3総資産2,334億円+4.6%1,096億円47.0%55.3億円連結/日本基準大内厚
2016/3総資産2,233億円▲1.1%1,025億円45.9%94.4億円連結/日本基準大内厚
2015/3総資産2,258億円+4.0%1,059億円46.9%77億円連結/日本基準大内厚
2014/3総資産2,171億円+4.7%974億円44.9%—連結/日本基準大内厚
2013/3総資産2,075億円+5.1%939億円45.3%—連結/日本基準大内厚
2012/3総資産1,974億円—858億円43.4%—連結/日本基準大内厚
出所：有価証券報告書（2012年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月