大気社の総資産と自己資本比率の推移と業界ランキング

特殊工事：自己資本比率ランキング
  1. 第一建設工業 自己資本比率2026/3 86.5%
  2. ショーボンドHD 自己資本比率2026/6 82.3%
  3. 明星工業 自己資本比率2026/3 80.6%
  4. 日本電技 自己資本比率2026/3 76.7%
  5. レイズネクスト 自己資本比率2026/3 75.5%
  6. 太平電業 自己資本比率2026/3 72.1%
  7. 日比谷総合設備 自己資本比率2026/3 71.7%
  8. ライト工業 自己資本比率2026/3 71.5%
  9. テクノ菱和 自己資本比率2026/3 65.7%
  10. 東鉄工業 自己資本比率2026/3 65.1%
  11. ニチレキグループ 自己資本比率2026/3 64.9%
  12. オリエンタル白石 自己資本比率2026/3 64.2%
  13. 新日本空調 自己資本比率2026/3 61.1%
  14. 川田テクノロジーズ 自己資本比率2026/3 60.7%
  15. 東亜道路工業 自己資本比率2026/3 60.6%
  16. ダイダン 自己資本比率2026/3 56.2%
  17. 大気社 自己資本比率2026/3 56.1%
  18. 三機工業 自己資本比率2026/3 55.3%
  19. 高砂熱学工業 自己資本比率2026/3 55.0%
  20. 横河ブリッジHD 自己資本比率2026/3 52.9%
  21. 世紀東急工業 自己資本比率2026/3 52.3%
  22. 朝日工業社 自己資本比率2026/3 50.5%
  23. ピーエス・コンストラクション 自己資本比率2026/3 46.0%
  24. ウエストHD 自己資本比率2025/8 24.4%

大気社：総資産と自己資本比率

2026/32,868億円YoY+6.8%

大気社の2026年3月期の総資産は2,868億円（前期比+6.8%）、自己資本比率は56.1%。総資産は2012年3月期の1,561.1億円から約1.8倍に増加し、2015年3月期（12.2%増）と2024年3月期（12.4%増）に大きく拡大した。掲載の15期で減少は2020年3月期（3.4%減）と2022年3月期（0.3%減）の2期。自己資本比率は2012年3月期の44.6%が掲載の15期で最も低く、2013年3月期（3.6pt上昇）と2021年3月期（2.7pt上昇）を経て50%台に上昇した。

総資産と自己資本比率の長期推移：2012年3月期〜2026年3月期
総資産（億円）自己資本比率（%）
決算期科目業績YoY自己資本自己資本比率有利子負債区分社長
2026/3総資産2,868億円+6.8%1,610億円56.1%12.8億円連結/日本基準長田雅士
2025/3総資産2,685億円+0.7%1,481億円55.1%133億円連結/日本基準長田雅士
2024/3総資産2,665億円+12.4%1,440億円54.0%38.9億円連結/日本基準加藤考二
2023/3総資産2,371億円+3.9%1,258億円53.1%30.4億円連結/日本基準加藤考二
2022/3総資産2,282億円▲0.3%1,247億円54.7%211億円連結/日本基準加藤考二
2021/3総資産2,289億円+6.3%1,210億円52.9%114億円連結/日本基準加藤考二
2020/3総資産2,154億円▲3.4%1,082億円50.2%84.1億円連結/日本基準芝利昭
2019/3総資産2,231億円+3.6%1,088億円48.8%140億円連結/日本基準芝利昭
2018/3総資産2,154億円+8.9%1,052億円48.8%83.4億円連結/日本基準上山悟
2017/3総資産1,978億円+5.2%958億円48.4%50億円連結/日本基準上山悟
2016/3総資産1,879億円+0.4%910億円48.4%66.4億円連結/日本基準上山悟
2015/3総資産1,871億円+12.2%948億円50.7%104億円連結/日本基準上山悟
2014/3総資産1,667億円+2.3%847億円50.8%—連結/日本基準上西栄太郎
2013/3総資産1,630億円+4.4%785億円48.2%—連結/日本基準上西栄太郎
2012/3総資産1,561億円—696億円44.6%—連結/日本基準上西栄太郎
出所：有価証券報告書（2012年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月