大気社の売上高の推移と業界ランキング

特殊工事：売上高ランキング
  1. 高砂熱学工業 売上高2026/3 4,239億円
  2. 大気社 売上高2026/3 2,861億円
  3. ダイダン 売上高2026/3 2,562億円
  4. 三機工業 売上高2026/3 2,547億円
  5. レイズネクスト 売上高2026/3 1,745億円
  6. 東鉄工業 売上高2026/3 1,630億円
  7. 新日本空調 売上高2026/3 1,549億円
  8. ピーエス・コンストラクション 売上高2026/3 1,494億円
  9. 横河ブリッジHD 売上高2026/3 1,439億円
  10. 太平電業 売上高2026/3 1,417億円
  11. ライト工業 売上高2026/3 1,392億円
  12. 東亜道路工業 売上高2026/3 1,213億円
  13. 川田テクノロジーズ 売上高2026/3 1,150億円
  14. 朝日工業社 売上高2026/3 1,048億円
  15. テクノ菱和 売上高2026/3 987億円
  16. 世紀東急工業 売上高2026/3 953億円
  17. 日比谷総合設備 売上高2026/3 941億円
  18. ショーボンドHD 売上高2026/6 892億円
  19. ニチレキグループ 売上高2026/3 759億円
  20. オリエンタル白石 売上高2026/3 689億円
  21. 明星工業 売上高2026/3 603億円
  22. 第一建設工業 売上高2026/3 600億円
  23. ウエストHD 売上高2025/8 473億円
  24. 日本電技 売上高2026/3 464億円

大気社：売上高

2026/32,861億円YoY+3.6%

大気社の2026年3月期の売上高は2,861億円、前期比+3.6%。2002年3月期の1,591.8億円から2024年3月期の2,935.6億円まで約1.8倍に増加した。大幅な減収はリーマン・ショック後の2010年3月期（29.9%減）、2014年3月期（14.2%減）、コロナ禍の2021年3月期（10.1%減）の3度で、2010年3月期の1,172.3億円は掲載の25期で最も少ない。増収の幅が大きかったのは2012年3月期（34.4%増）と2024年3月期（36.7%増）。

売上高の長期推移：2002年3月期〜2026年3月期
売上高（連結）（億円）
決算期科目業績YoY区分社長
2026/3売上高2,861億円+3.6%連結/日本基準長田雅士
2025/3売上高2,762億円▲5.9%連結/日本基準長田雅士
2024/3売上高2,936億円+36.7%連結/日本基準加藤考二
2023/3売上高2,148億円+2.6%連結/日本基準加藤考二
2022/3売上高2,093億円+3.3%連結/日本基準加藤考二
2021/3売上高2,026億円▲10.1%連結/日本基準加藤考二
2020/3売上高2,254億円±0.0%連結/日本基準芝利昭
2019/3売上高2,254億円▲2.8%連結/日本基準芝利昭
2018/3売上高2,319億円+15.6%連結/日本基準上山悟
2017/3売上高2,006億円▲5.6%連結/日本基準上山悟
2016/3売上高2,124億円+15.7%連結/日本基準上山悟
2015/3売上高1,837億円▲0.9%連結/日本基準上山悟
2014/3完成工事高1,854億円▲14.2%連結/日本基準上西栄太郎
2013/3完成工事高2,161億円+13.9%連結/日本基準上西栄太郎
2012/3完成工事高1,897億円+34.4%連結/日本基準上西栄太郎
2011/3完成工事高1,412億円+20.4%連結/日本基準中矢義郎
2010/3完成工事高1,172億円▲29.9%連結/日本基準中矢義郎
2009/3完成工事高1,673億円▲8.6%連結/日本基準中矢義郎
2008/3完成工事高1,830億円▲7.2%連結/日本基準山本廣
2007/3完成工事高1,973億円▲4.5%連結/日本基準山本廣
2006/3完成工事高2,066億円+5.3%連結/日本基準山本廣
2005/3完成工事高1,961億円+2.2%連結/日本基準山本廣
2004/3完成工事高1,920億円▲0.9%連結/日本基準山本廣
2003/3完成工事高1,937億円+21.7%連結/日本基準山本廣
2002/3完成工事高1,592億円—連結/日本基準山本廣
出所：有価証券報告書（2002年3月期〜2026年3月期）
最新の適時開示
TSIホールディングスワールドとの経営統合
ワールドTSIホールディングスとの経営統合
ニデックニデックコンポーネンツのカーライルへの売却
NOKイーグル工業との共同持株会社設立
スルガ銀行クレディセゾンとの資本業務提携
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最終改定: 2026年10月