インテグレーテッド社を子会社化(2017年・高砂熱学工業の決断)

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論点 クリーンルーム技術を買収で内製化するか
売上高(億円)営業利益率(%)
空調専業としての「熱学」特化とクリーンルーム技術の内製化

空調専業としての「熱学」特化とクリーンルーム技術の内製化

概要

1984年の総合研究所新設で技術蓄積の基盤を確立した高砂熱学工業が、2015年にインドのICT社へ出資し、2017年11月に同社を連結子会社化してクリーンルーム技術を自社グループへ取り込んだ経営判断。専業に徹したまま技術を内製化する路線をとった。

背景

1943年の社名改称以来、電気・給排水を含む総合設備工事業者への転換ではなく、空調・熱源・換気に特化する専業路線を貫いてきた。1984年には自社研究機能を持つ総合研究所を新設し、施工受託にとどまらない技術蓄積を進めていた。

内容

2015年12月にインドのICT(インテグレーテッド・クリーンルーム・テクノロジーズ)を持分法適用関連会社化し、2017年11月に株式を追加取得して連結子会社化した。半導体・製薬分野向けのクリーンルーム設計・施工技術を自社グループへ取り込む決断であった。

含意

技術の内製化は2015年3月期以降の業績拡大を支え、2019年に就任した小島和人社長のもとでも半導体・データセンター案件の受注拡大に結びついた。2025年3月期には営業利益率8.5%を計上し、中期経営計画の目標を前倒しで達成した。

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筆者の見解 専業のまま技術を持つという選択
筆者の見解

専業のまま技術を持つという選択

高砂熱学工業のこの30数年は、専業に徹することと技術を持つことを同時に追求した経営判断の連なりとみられる。総合設備工事業者になれば受注機会は広がるが、電気・給排水を含む全領域で技術力を維持するのは容易ではない。逆に専業に閉じれば技術の幅は広がらない。高砂熱学は、空調・熱源・換気という狭い領域に的を絞ったうえで、自社研究所を持ち、必要な技術を持つ海外企業を子会社に取り込んだ。総合化でも受託への専念でもない、専業のまま技術を内製化するという選択が、半導体投資の拡大という追い風と重なったことが今日の高収益体質を導いたとみられる。

もっとも、この技術路線が今後も同じ強さを保つかは、なお不確実な面が残る。半導体投資は循環性が強い産業であり、2020年代後半にラピダスをはじめとする国内投資が一巡した後の受注の厚みは、現時点では見通しにくい。また、ICTの連結子会社化から10年近くが経過し、追加出資で持分を高めてきた経緯からは、インドという一拠点への依存を深めている面もうかがえる。空調専業としての技術蓄積という1984年以来の路線を、特定市場・特定顧客への集中とどう両立させていくかが、今後の高砂熱学に問われる論点であるといえる。

Yutaka Sugiura, 2026年7月

参考文献
出典・参考
  • 高砂熱学工業 有価証券報告書【沿革】
  • 高砂熱学工業 有価証券報告書(連結財務諸表)
  • 高砂熱学工業 有価証券報告書(役員の状況)
  • 高砂熱学工業 コーポレートレポート2024(Make Mark 2025)

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