三機工業の歴史
沿革
1925年に三井物産機械部を母体として東京で創立された管工事会社が起源。
1964年に国立代々木競技場など東京オリンピック関連工事に参画し、1965年ごろからクリーンルームを手がけた。空調を中心とする建築設備事業が利益のほぼすべてを生み、搬送と水処理の事業も持つ設備会社である。
創業期
1925年〜三井物産機械部を母体とした従業員12名での創立
- 旧三井物産機械部を母体に三機工業を創立（資本金50万円、従業員12名）[1]
- 東京建鉄および東京鋼板工業と総代理店契約に調印[2]
- 東京建鉄の内紛で大阪工場が閉鎖[3]
- 東京建鉄から販売契約解除の申し出[3]
- 大森工場を買収し三建工業を創立（資本金125万円）[3]
- 三信ビルに本社を移転[1]
- 東京日本生命館の設備工事を竣工、満州に大連支店を開設[1]
- 日本鋼材の経営権掌握[3]
- 創業10周年（5支店、6出張所、関係会社3社、従業員約300名）[1]
- 米国ドル社・オリバー・ユナイテッド・フイルター社と極東地区総代理店契約を締結[4]
- 鶴見工場を開設、コンベアの製作を自営に切り替え[4]
- 川崎製作所と鶴見工場が軍需会社に指定[1]
- 東洋鋼材が三機工業を合併して商号を三機工業に変更[5]
売上高
- 売上高
三機工業売上高—
転換期
1944年〜企業再建整備法による第二会社設立と鋼管・窓枠部門の譲渡
- 大分県中津市に鋼管工場を建設[5]
- 企業再建整備法に基づき旧三機工業の第二会社として設立[6]
- 建設業法による建設大臣登録を取得[6]
- 東京証券取引所に上場[6]
- 鋼管部門がロイド規格の許可を受ける[5]
- 標準窓枠として6Sサッシの販売を開始[4]
- 大阪証券取引所に上場[6]
- 資本金が10億円を超える[1]
- 鋼管株を富士製鉄へ売却[6]
- 名古屋証券取引所に上場[6]
- 25億円への3分の2増資を発表[7]
- 相模工場（現・大和プロダクトセンター）が竣工、コンベヤの量産設備を保有[1]
- 国立代々木競技場、NHK放送センターなど東京オリンピック関連工事に参画[1]
- 環境保全総括室を設置[1]
- 本部制を導入[1]
- 中東・アフリカなどの衛星通信地上局の空調設備を手がける[1]
- 熱供給事業子会社の苫小牧熱サービスを設立[6]
- 不動産管理子会社サンエーデベロッパーを設立[6]
- 三井軽金属加工に窓枠部門の営業を譲渡[6]
売上高当期純利益率
- 売上高
- 当期純利益率
三機工業1970年3月期売上高512.59億円売上高当期純利益率3.0%
安定成長期
1974年〜事業別子会社4社の設立とAQUACONSULTの買収
- 建設業法改正により建設大臣許可（特）を受ける[6]
- 建築設備子会社三機加工センターを設立[6]
- 建設大臣許可（般）を受ける[6]
- 三機空調センターなど事業別子会社4社を設立[6]
- 機械システム子会社三機産設センターを設立[6]
- 環境システム子会社三機環設センターを設立[6]
- 神奈川県大和市に技術研究所を建設[6]
- 東和興産が大和市の三機工業保有地に賃貸用建物を建設[6]
- 建築設備子会社の関西総合設備・中部総合設備を設立[6]
- 建築設備子会社九州総合設備を設立[6]
- 環境システム子会社サンキ環境サービスを設立[6]
- 東和興産が保険・リース業の三真産業の株式を取得[6]
- 建設大臣許可（特・般）の更新を受ける[6]
- 湘南研修センター（神奈川県横須賀市）を開設[1]
- コンサルティング事業会社上海三机工程諮詢有限公司を上海に設立[6]
- 建築設備子会社三機アイティサービスを設立[6]
- 建築設備子会社の三机建筑工程（上海）有限公司を中国・上海に設立[6]
- 東京都中央区日本橋室町に本店を移転[6]
- オーストリアの散気装置製造・販売会社AQUACONSULT Anlagenbau GmbHの経営権を取得[6]
売上高経常利益率
- 売上高
- 経常利益率
三機工業2006年3月期売上高2,377億円売上高経常利益率1.4%
| 就任年 | 社長氏名 | 役職名 |
|---|---|---|
| 2001年 | 宅清光 | 代表取締役社長→代表取締役社長 社長執行役員 |
2007年〜創業以来初の経常損失87億円と総合設備4社の統合
- 3カ年計画で採算重視受注へ転換[8]
- 総合設備4社を統合し三機テクノサポートに商号変更[6]
- 東和興産を吸収合併[9]
- タイ・バンコクに建築設備子会社THAI SANKIを設立[6]
- 三機食品設備を吸収合併[6]
- 大阪証券取引所、名古屋証券取引所の上場を廃止[6]
- 東京都中央区明石町に本店を移転[6]
- 三机建筑工程（上海）が上海三机工程諮詢を吸収合併[6]
- 神奈川県大和市に総合研修・研究施設の三機テクノセンターを建設[6]
- 機械システム事業の主力生産拠点「大和プロダクトセンター」を本格稼働[6]
- サステナビリティ方針を発表[1]
- 東京証券取引所プライム市場へ移行[6]
- 創立100周年、経営ビジョン"MIRAI 2030"と中期経営計画2027を発表[10]
- 三機グリーンテックが邦英商興の全株式を取得し子会社化[6]
- 名古屋和宏氏が社長に就任[11]