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ダイダンの歴史

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沿革

1903年に菅谷元治氏が大阪で電気工事を目的に創業した菅谷商店が起源。

1906年に空調と水道衛生の管工事を加え、日本銀行旧本店や国会議事堂の設備工事を受注した。空調設備の上場4社で売上は3番手ながら営業利益率13.5%は最も高く、空調衛生工事を主力に電気工事も手がける。

1903年1933年1965年1975年1987年2016年2026年菅谷商店1903年大阪で創業株式会社に改組1933年株式会社を設立大阪電気暖房1965年商号変更株式上場1975年大証二部に上場ダイダン1987年商号変更エネフィス九州2016年ZEB実証拠点を建設
ダイダン
歴代社長と長期業績(敬称略)
2026年3月期
連結
売上高
2,562億円
売上高純利益率
10.5%
売上高392億円完成工事高1,519億円売上高1,383億円売上高2,562億円純利益率2%純利益率-0.5%純利益率3%純利益率10.5%1976/31981/31986/31991/31996/32001/32006/32011/32016/32021/32026/3
沿革概略を知る
  1. 菅谷元治氏が大阪市北区壷屋町で菅谷商店を創業[1]
  2. 暖房工事業に参入[2]
  3. 大阪電気商会に商号変更して電気工事業に参入[2]
  4. 名古屋、東京に出張所を開設[2]
  5. 大阪暖房商会を新たに発足[2]
  6. 合資会社に改組して大阪電気商会大阪暖房商会を設立[2]
  7. ソ連国境に近い羅津に出張所を開設[2]
  8. 満鉄と関東軍の指定工事業者として満州各地に出張所を開設[2]
売上高
  • 売上高
ダイダン売上高—
歴史詳細を読む菅谷元治の菅谷商店創業と電気工事業への参入

1933年〜株式会社への改組と大阪電気鉄管工業への商号変更

  1. 株式会社に改組して大阪電気商会大阪暖房商会を設立[3]
  2. 創業者菅谷元治氏が社長に就任[2]
  3. 大阪電気鉄管工業に商号変更[3]
  4. 占領軍の設営工事の増加に伴い各地に出張所を開設[2]
  5. 大阪電気商会大阪暖房商会に商号変更[3]
  6. 建設業法の施行により建設業者登録[3]
  7. 健康保険組合を設立[2]
  8. 社是を制定[2]
売上高
  • 売上高
ダイダン売上高—
安定成長期

1965年〜大証二部上場と完成工事高1,000億円の突破

  1. 大阪電気暖房に商号変更[3]
  2. 大阪支店の現業部門が独立して大電設備工事を設立[2]
  3. 初めての中期経営計画「3カ年利益計画」を策定[2]
  4. 9月決算を3月決算に変更[2]
  5. 大阪証券取引所市場第2部に上場[3]
  6. 「光と空気と水を生かす」のキャッチフレーズが誕生[2]
  7. 完成工事高500億円を突破[2]
  8. シンガポール支店を開設[3]
  9. 大阪証券取引所市場第1部に指定替え[3]
  10. 大阪市西区江戸堀に本店新社屋を竣工[3]
  11. タイにTHAI O.D.Dを設立[3]
  12. 埼玉県入間郡三芳町に技術研究所を竣工[3]
  13. ダイダンに商号変更[3]
  14. 東京本社を千代田区富士見に移転統合[1]
  15. 完成工事高1,000億円を突破[2]
売上高経常利益率
  • 売上高
  • 経常利益率
ダイダン1985年3月期売上高788億円売上高経常利益率2.3%
成熟期

1993年〜東証一部上場とZEB実証拠点エネフィス九州の建設

  1. 完成工事高2,000億円を突破[2]
  2. 東京証券取引所市場第1部に上場[3]
  3. 大阪府八尾市に八尾研修所を竣工[3]
  4. シンガポール支店でISO9000Sの認証を取得[2]
  5. 規格管理部を設置[2]
  6. ダイダンサービス関東を設立[3]
  7. ダイダンサービス関西を設立[3]
  8. 創業100周年[2]
  9. 技術研究所内に新研究棟を竣工[3]
  10. ZEB実証拠点のエネフィス九州を建設[2]
  11. 再生医療研究の拠点セラボ殿町を開設[2]
  12. エネフィス四国を竣工[2]
  13. セラボヘルスケアサービスを設立[3]
  14. 「デジタルトランスフォーメーション銘柄」に選定[2]
  15. ベトナムにDAI-DAN(VIETNAM)を設立[3]
  16. ダイダンサービス中部を設立[3]
  17. 長期ビジョン「Stage2030」を発表[4]
  18. シンガポールにDAI-DAN INTERNATIONAL ASIAを設立[3]
  19. 台灣大暖股份有限公司を設立[3]
  20. 東京証券取引所プライム市場に移行[3]
  21. 国土交通大臣許可(特−4・般−4)第2494号の更新許可を受ける[3]
  22. 創業120周年を機にコーポレートロゴを刷新[2]
  23. Presico Engineering Pte.Ltd.を子会社化[3]
  24. 笹木寿男氏が代表取締役に就任[5]

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