ダイダン：菅谷元治の菅谷商店創業と電気工事業への参入

ダイダンの起点は、1903年（明治36年）3月に菅谷元治氏が大阪で開いた個人商店の菅谷商店である。菅谷元治氏は、1993年にダイダンの社長を務めていた菅谷節氏の祖父にあたる。菅谷商店は創業の年から電気工事を事業の目的に掲げ、創業の直後から設備工事を一貫して請け負った。1975年時点の大阪電気暖房は電気工事の草分けとされ、創業月は明治36年3月と伝わっていた。同じ1975年の中部財界は、建築設備の総合工事業者として国内で最も古い歴史を持つ会社と紹介した。電灯が普及し始めた大阪では、器具の販売と据え付けを一手に担える商店が少なく、そこに事業の余地があったのだろう。

菅谷元治氏は1906年（明治39年）、空調と水道衛生の管工事を商店の事業目的に加えた。電気工事を始めてから3年後であり、電気と管の2系統の工事を一つの商店で請け負う体制がここで揃った。取引先は菅谷元治氏の個人的なつながりから開け、住友系の各社、官公庁、大阪電灯（現関西電力）との取引が始まった。1975年の中部財界は、手がけた著名建築として日本銀行の旧本店、大阪市役所、国会議事堂の設備工事を挙げた。いずれも中央銀行、市、国を施主とし、電気と暖房の双方の設備を備えた大型建築である。同じ施主から電灯と暖房配管をまとめて受けられることが、住友系や官公庁との取引を続ける条件になったと推察される。

菅谷元治氏は1912年、名古屋と東京に拠点を設け、大阪の外で設備工事を受ける体制をつくった。創業から9年目、住友系の各社や官公庁との取引が始まってから数年後のこと。この2拠点は後の営業網の起点となり、1975年時点でも本社を大阪に置いたまま、営業本部の一部と技術本部を東京に構えていた。同じ1975年時点で同社は全国に施工能力を持ち、受注の8割近くが民間工事、残りの2割強が官公庁中心の競争入札であった。拠点は1993年3月末に国内51か所へ増えた。大阪で取引のあった施主が名古屋や東京にも建物を建て、現地で施工を受ける拠点が要ったとみられる。

菅谷元治氏は1918年（大正7年）、電気工事と管工事の2つの商店を合併し、合資会社大阪電気商会大阪暖房商会とした。商号には電気と暖房の2つの商会名がそのまま並び、2系統の工事を一つの法人で請け負う体制が整った。合資会社は1933年10月に株式会社大阪電気商会大阪暖房商会へ改組し、本店は大阪市西区靭南通。株式会社の事業目的は、電気・電話・信号の総合電気工事と、冷暖房・給排水・衛生設備の管工事の請負であった。この長い商号は後に満州で設けた会社にも使われ、孫の菅谷節氏は1997年のインタビューでその設立を祖父の事業として挙げた。2つの商店の出資を一つの法人にまとめれば、施主から見た信用が増し、大型工事の入札に加わりやすくなったのだろう。