ダイダンの配当・自社株買い

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配当金の推移2012年3月期〜2026年3月期

配当金の推移(2012年3月期〜2026年3月期)

期末(円)中間(円)配当性向(%)
配当金の推移(決算期ごとの中間・期末・年間の1株配当、最新期の株数にそろえた調整後の値、連結の1株当たり当期純利益、連結当期純利益、連結ベースの配当性向、発行済株式数)
決算期中間円期末円年間円調整後円EPS円純利益億円配当性向%株式数株
2026年3月期825613883.33207.3326840.21.30億
1株 → 3株の株式分割
2025年3月期5211116354.33135.6117440.14,329万
2024年3月期554810325.1770.709135.64,305万
1株 → 2株の株式分割
2023年3月期455510016.6751.596632.32,151万
2022年3月期4545901545.025833.32,151万
2021年3月期4545901524.336361.72,152万
2020年3月期4050901524.286461.82,184万
2019年3月期28487612.6740.865531.02,231万
2018年3月期11.53344.59.3338.205124.42,231万
2株 → 1株の株式併合
2017年3月期1013237.6769.354611.14,602万
2016年3月期911206.6763.514210.54,600万
2015年3月期81018643.662913.7—
2014年3月期88165.3324.971721.4—
2013年3月期811196.3335.831617.7—
2012年3月期88165.3326.321220.3—

2026年3月期に1株→3株の株式分割、2024年3月期に1株→2株の株式分割、2018年3月期に2株→1株の株式併合。分割・併合があると1株の大きさそのものが変わるため、開示値のままでは年をまたいで比べられない。「調整後」は各期の1株配当を2026年3月期の1株に換算した値で、増配か減配かはこの列で読む。2026年3月期に1株が3株に分かれたので、それより前の期の開示値は3で割ってある。さらに前の期は、その後に起きた変更の倍率をすべて掛け合わせている。中間・期末・年間は開示された額で、その期の1株に対して実際に支払われた金額を示す。株式数は大株主の持株数と持株比率から逆算した概数で、開示された発行済株式総数そのものではない。調整後の倍率は、この株数の変わり方から決めている。配当性向は、1年間の配当が1株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるかを示す。この表では「調整後 ÷ EPS」で計算している。EPSは連結で、株式分割・併合を遡及して調整した開示値。有報が載せる配当性向は提出会社(単体)の利益に対する比率なので、ここの値とは異なる。

2012年3月期の調整後 = 16円 × 2(併合) ÷ 2(分割) ÷ 3(分割) = 5.33円

出所: 有価証券報告書(2026年3月期)

空調・衛生設備工事業界の配当19社
株主構成と配当の受取先

株主構成と配当の受取先

所有者別の構成比

  • 個人
  • 外国法人
  • 金融機関
  • その他法人
  • 金融商品取引業者
  • 政府・地方公共団体

株主区分別の受取配当総額(2026年3月期)

最新期の株主区分別の保有比率と、総配当額をその比率で割り振った受取配当総額
区分比率%受取配当総額
個人39.8%43.2億円
金融機関25.1%27.3億円
その他法人18.1%19.7億円
外国法人15.3%16.7億円
金融商品取引業者1.7%1.8億円
合計100.0%108.6億円

有価証券報告書の所有者別状況(単元ベースの比率)。開示値をそのまま積むため、 外国法人等のうち個人分と丸めの分だけ、合計が100%に達しない期がある。

受取配当総額は、その期の配当支払総額を保有比率で割り振った概算。自己株式は所有者別状況で 「個人その他」に含まれるが配当は支払われないため、自社株を多く保有する社ほど個人の額は過大になる。

1株当たり配当金

1株当たり配当金

2026年3月期83.33円
CAGR(15期)+21.7%
決算期1株配当(円)YoY基準
2012年3月期5.33n/a連結
2013年3月期6.33+18.8%連結
2014年3月期5.33▲15.8%連結
2015年3月期6.00+12.5%連結
2016年3月期6.67+11.1%連結
2017年3月期7.67+15.0%連結
2018年3月期9.33+21.7%連結
2019年3月期12.67+35.7%連結
2020年3月期15.00+18.4%連結
2021年3月期15.00▲0.0%連結
2022年3月期15.00▲0.0%連結
2023年3月期16.67+11.1%連結
2024年3月期25.17+51.0%連結
2025年3月期54.33+115.9%連結
2026年3月期83.33+53.4%連結
定義
1 株に対して 1 年間に支払われた配当金。中間配当と期末配当の合計で、株式分割・併合があった期は最新期の株数にそろえてある。
算式
開示の年間配当 × その後に起きた併合の倍率 ÷ 分割の倍率
出所
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配当性向

配当性向

2026年3月期40.2%
期間平均(15期)30.3%
決算期配当性向(%)YoY基準
2012年3月期20.3n/a連結
2013年3月期17.7▲2.6pt連結
2014年3月期21.4+3.7pt連結
2015年3月期13.7▲7.7pt連結
2016年3月期10.5▲3.2pt連結
2017年3月期11.1+0.6pt連結
2018年3月期24.4+13.3pt連結
2019年3月期31.0+6.6pt連結
2020年3月期61.8+30.8pt連結
2021年3月期61.7▲0.1pt連結
2022年3月期33.3▲28.4pt連結
2023年3月期32.3▲1.0pt連結
2024年3月期35.6+3.3pt連結
2025年3月期40.1+4.5pt連結
2026年3月期40.2+0.1pt連結
定義
1 年間の配当が、1 株当たり当期純利益(EPS)の何割にあたるか。利益のうちどれだけを株主へ配ったかを示す。
算式
1株当たり配当金(調整後) ÷ EPS(連結) × 100
出所
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EPS

EPS

2026年3月期207.33円
CAGR(15期)+15.9%
決算期EPS(円)YoY基準
2012年3月期26.32n/a連結
2013年3月期35.83+36.1%連結
2014年3月期24.97▲30.3%連結
2015年3月期43.66+74.9%連結
2016年3月期63.51+45.5%連結
2017年3月期69.35+9.2%連結
2018年3月期38.20▲44.9%連結
2019年3月期40.86+7.0%連結
2020年3月期24.28▲40.6%連結
2021年3月期24.33+0.2%連結
2022年3月期45.02+85.0%連結
2023年3月期51.59+14.6%連結
2024年3月期70.70+37.0%連結
2025年3月期135.61+91.8%連結
2026年3月期207.33+52.9%連結
定義
1 株に割り当てられる当期純利益。配当性向の分母にあたる値で、株式分割・併合は開示の時点で遡及調整されている。
算式
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 期中平均株式数(連結)
出所
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配当金の支払額

配当金の支払額

2026年3月期84億円
CAGR(12期)+25.1%
決算期配当支払額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期7n/a連結
2016年3月期8+18.8%連結
2017年3月期9+10.5%連結
2018年3月期11+16.7%連結
2019年3月期14+24.5%連結
2020年3月期20+43.8%連結
2021年3月期21+6.0%連結
2022年3月期19▲6.6%連結
2023年3月期19▲0.0%連結
2024年3月期24+22.2%連結
2025年3月期43+81.9%連結
2026年3月期84+94.3%連結
定義
その期に実際に支払われた配当の現金。期末配当は株主総会の承認後に払うため、その期に対して決めた配当額とは 1 期ずれる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の配当金の支払額
出所
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自己株式の取得額

自己株式の取得額

2026年3月期0億円
12期増減▲0億円
決算期自社株買い(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期0n/a連結
2016年3月期0+25.0%連結
2017年3月期0▲20.0%連結
2018年3月期0+150.0%連結
2019年3月期0▲90.0%連結
2020年3月期19+186000.0%連結
2021年3月期9▲50.8%連結
2022年3月期0▲99.9%連結
2023年3月期0▲100.0%連結
2024年3月期0n/a連結
2025年3月期7n/a連結
2026年3月期0▲99.9%連結
定義
その期に自己株式を買い戻すために支出した現金。買い戻した株は配当を受け取らないため、1 株当たりの取り分を増やす形の株主還元にあたる。
算式
連結キャッシュ・フロー計算書(財務活動区分)の自己株式の取得による支出
出所
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総還元額

総還元額

2026年3月期84億円
CAGR(12期)+25.0%
決算期総還元額(億円)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期7n/a連結
2016年3月期9+18.8%連結
2017年3月期9+10.3%連結
2018年3月期11+17.2%連結
2019年3月期14+23.4%連結
2020年3月期38+180.5%連結
2021年3月期30▲21.7%連結
2022年3月期19▲35.2%連結
2023年3月期19▲0.1%連結
2024年3月期24+22.2%連結
2025年3月期50+112.5%連結
2026年3月期84+66.3%連結
定義
配当と自己株式の取得を合わせた、その期に株主へ渡した現金の総額。配当だけを見ると、買い戻しで返した分が落ちる。
算式
配当金の支払額 + 自己株式の取得額
出所
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総還元性向

総還元性向

2026年3月期31.2%
期間平均(12期)30.6%
決算期総還元性向(%)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期24.5n/a連結
2016年3月期20.1▲4.4pt連結
2017年3月期20.3+0.2pt連結
2018年3月期21.6+1.3pt連結
2019年3月期24.9+3.3pt連結
2020年3月期59.6+34.7pt連結
2021年3月期47.3▲12.3pt連結
2022年3月期33.5▲13.8pt連結
2023年3月期29.2▲4.3pt連結
2024年3月期26.0▲3.2pt連結
2025年3月期28.8+2.8pt連結
2026年3月期31.2+2.4pt連結
定義
稼いだ利益のうち、配当と自社株買いを合わせてどれだけ株主へ渡したか。還元方針の目標値として掲げる会社が多い。
算式
総還元額 ÷ 当期純利益(連結) × 100
出所
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発行済株式数

発行済株式数

2026年3月期1.30億株
11期増減+0.84億株
決算期株式数(億株)YoY基準
2012年3月期n/an/a連結
2013年3月期n/an/a連結
2014年3月期n/an/a連結
2015年3月期n/an/a連結
2016年3月期0.46n/a連結
2017年3月期0.46▲0.0%連結
2018年3月期0.22▲51.5%連結
2019年3月期0.22▲0.0%連結
2020年3月期0.22▲2.1%連結
2021年3月期0.22▲1.5%連結
2022年3月期0.22▲0.0%連結
2023年3月期0.22▲0.0%連結
2024年3月期0.43+100.1%連結
2025年3月期0.43+0.6%連結
2026年3月期1.30+201.2%連結
定義
発行されている株式の数。自己株式を取得して消却すると減少し、1 株当たりの取り分が増加する。大株主の持株数と持株比率から逆算した概数。
算式
大株主の持株数 ÷ 持株比率(上位株主の中央値)
出所
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大株主が受け取った配当2026年3月期・1株138円

大株主が受け取った配当(2026年3月期・1株138円)

2026年3月期の大株主上位10名と、持株数・持株比率・その期の1株配当から計算した年間受取配当額
順位株主名持株数株比率年間受取配当額
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)名義15,018,00011.53%20.7億円
2東京大元持株会5,725,0004.39%7.9億円
3ダイダン従業員持株会4,797,0003.68%6.6億円
4大阪大元持株会4,727,0003.63%6.5億円
5有楽橋ビル株式会社4,428,0003.4%6.1億円
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)名義4,251,0003.26%5.9億円
7名古屋大元持株会3,770,0002.89%5.2億円
8三信株式会社3,355,0002.57%4.6億円
9日本生命保険相互会社2,618,0002.01%3.6億円
10株式会社三菱UFJ銀行2,483,0001.9%3.4億円

「名義」と添えた株主は信託口・管理口で、額はその名義で受け取る額。実際に受け取るのは、 信託した年金基金や投資信託の受益者にあたる。

株主還元の推移

株主還元の推移

配当(億円)自社株買い(億円)総還元性向(%)
各期の期末時点の社長北野晶平藤澤一郎山中康宏
株主還元の推移(決算期ごとの配当金の支払額、自己株式の取得額、総還元額、総還元性向、期末時点の社長)
決算期配当億円自社株買い億円総還元額億円総還元性向%社長
2026年3月期8408431.2山中康宏
2025年3月期4375028.8
2024年3月期2402426.0
2023年3月期1901929.2
2022年3月期1901933.5
2021年3月期2193047.3
2020年3月期20193859.6藤澤一郎
2019年3月期1401424.9
2018年3月期1101121.6
2017年3月期90920.3
2016年3月期80920.1
2015年3月期70724.5北野晶平

配当金の支払額と自己株式の取得額は、連結キャッシュ・フロー計算書の財務活動区分から取る。期末配当は株主総会の承認後に支払うため、その期に対して決めた配当額とは1期ずれる。総還元性向は総還元額 ÷ 連結当期純利益で、赤字の期は出さない。社長は各期の期末時点で在任していた人で、交代のあった期は後任を採る。表の社長欄は代の区切りにあたる期にだけ氏名を置き、在任が続く期は空にする。

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