北海道炭礦汽船：三井船舶への船舶出資と石炭一本への集中

三井物産ロンドン支店長だった磯村豊太郎氏は、1913年2月に専務取締役として着任した。減資で作った900万円のうち700万円は炭鉱と製鉄所の固定資産の切り下げに充てられ、帳簿上の資産は2,578万円から1,870万円へ落ちた。同年4月には職制を全面的に改め、技監・幹事・主事といった身分の呼称を廃して職名に統一し、鉱夫係を新設して、飯場頭を通じていた募集と入山を会社の直営へ切り替えた。1920年7月には坑内作業から独立した保安監督部を置き、部員に各礦を巡検して改善を命じる権限を与えた。磯村氏はこののち社長、会長を務め、1939年10月に他界するまでの27年間、業務を統理した。

第一次大戦の石炭需要に対し、会社は自社の増産より他社の鉱区を買うことで応じた。1917年3月に空知炭鉱歌神坑を、1919年2月に留萌の天塩炭鉱を買収し、同年7月には三井鉱山から登川炭鉱を100万円で譲り受けて、代価の一部に自社株8万株を充てている。1920年1月には隣接する石狩石炭の権利義務いっさいを継承し、資本金を1,125万円増やして7,000万円とした。この間に資本金は2,700万円から7,000万円へ、所有鉱区は1億8,000万坪へ膨らみ、出炭高は1916年の176万トンから1920年の256万トンへ伸びた。鉱夫数も1917年の1万2,276名から1920年の1万7,828名へ増えた。

1913年3月、会社は三井物産との間で石炭および副産物の委託販売契約を結び、道内を除く内地と海外の販売いっさいを同社へ預けた。社有船の手宮丸と空知丸も委託に含まれ、配船と運賃の業務まで三井物産が扱った。翌1914年12月には三井鉱山を加えた北海道石炭販売組合を組織し、三社の売上をプール計算する体制に移っている。この委託は1940年に日本石炭株式会社が販売を一元化するまで続き、1938年度には三井物産の石炭取扱高1,373万トンのうち300万トンが当社炭で、会社の総販売高398万トンの76パーセントを占めた。掘る側と売る側を分けたことで、会社は販路の維持費を負わずに増産へ資本を向けられた。

1920年3月に起きた株式と商品市場の混乱は全国的な経済恐慌へ発展し、同年6月から7月を境に石炭需要は極度に減退した。翌1921年の貯炭は坑所と港頭と市場をあわせて400万トンに達し、夕張塊炭の小樽渡し価格は1919年の25円台から1921年に18円、1922年には14円台へ落ちた。全国で休廃山した炭鉱は200数十、失業者は4万名にのぼっている。1921年3月、会社は三井・三菱・古河の代表と協議して全国の出送炭を17パーセント制限することで合意し、自社の送炭高を前年度の243万8,000トンから212万6,000トンへ引き下げた。鉱夫数は1920年の1万7,828名から翌年には1万3,898名へ減り、同じ1921年には登川礦の賃金争議に始まる夕張騒擾事件が7月まで続いた。

1930年の金輸出解禁と世界的不況により、わが国の産業界は操業の短縮と企業整理に追われた。夕張塊炭の小樽渡し価格は1930年1月の14円60銭から1931年に十円を割り、1932年7月には7円80銭と4年前の半値になった。会社は1930年7月に若菜辺礦の操業を休止し、能率の悪い切羽を縮小して人員を整理し、翌年1月からは重役以下の諸手当を整理して週一日の操業短縮に入った。並行して進めたのが機械化で、試験の域にあった長壁式採炭法は1931年から本格化し、圧縮空気や電気を動力とする採炭機と鑿岩機が増えた。坑内外の電化が進んだ結果、事業用の電力使用量は1932年の5,400万キロワット時から1936年には9,800万キロワット時へ倍増した。

夕張第二礦の坑内外運搬は1933年ごろほとんど行き詰まりの状態にあった。切羽の能力が上がっても坑道の炭車運搬で事故と配函の滞りが起き、増産の隘路になっていた。会社は1935年3月に炭車を全廃して切羽から選炭機までをベルトで繋ぐ計画を決め、平常の出炭を維持したまま1934年12月から工事に入り、1937年5月に完成させた。ベルトの総延長は7,118メートル、揚程は239メートルで、幹線の運搬能力は毎時500トンに達した。設置の前後を比べると、日産は6割、能率は2割二分増え、トン当たりの動力は2割三分、負傷率は4割減り、経費は半減した。1932年上期に四・91パーセントだった利益率は1937年下期に14.64パーセントへ回復したが、これは市況の好転と機械採炭の進捗が重なった結果だった。

1937年12月に提出した増産計画は、1941年度の出炭を1936年度実績の87パーセント増にあたる279万7,000トン積み増すというものだった。会社は平和礦と赤間礦を新たに開き、1941年12月には新幌内炭鉱を持つ昭和礦業を合併して従業員2,448名を引き継ぎ、資本金は1億4,500万円となった。発電設備は1938年度の2万1,400キロワットから1941年度の6万900キロワットへ増え、1941年末の在籍者は2万2,600名と1938年末の二・三倍に達した。労働力は内地の募集だけでは足りず、1939年度から1941年度に朝鮮人労務者1万3,018名を移入し、1944年度には移入者が総在籍の50パーセントを占めた。出炭は1944年度に528万トンと創業以来の最高を記録した。

1940年10月に日本石炭株式会社が営業を開始すると、石炭の売買は一手買入と一手販売に切り替わり、商社の介在は排除された。30年近く続いた三井物産への委託販売は、1943年末の売戻制廃止とともに消滅した。船も同じ道をたどり、1942年4月に船舶運営会が設立されて社有船はすべて吸収され、会社の収入は傭船料だけになった。1943年12月には海務院の勧めにより、所有船舶21隻8万5,000トンの全部を三井船舶へ現物出資している。生産原価は1938年の7円19銭から1945年上期の49円61銭へ上がり、買取価格が追いつかず1944年下期には炭鉱部門が欠損に転じた。創立のときに握っていた鉄道と船は国と三井へ渡り、残ったのは掘る仕事だけだった。