メイテックグループホールディングス不況期の収益源を求めた日本ドレーク・ビーム・モリンの買収

メイテックは1974年に名古屋の設計受託業として生まれ、1977年に三菱重工業の航空機開発へ技術者を常駐させたことを転機に、客先常駐型の技術者派遣へ業態を移した。顧客の研究所へ人を送り込むこの形は、家電と自動車の開発競争が続く限り需要が絶えない。1982年に社員1000名、1991年に5000名を超え、同年には東京証券取引所市場第2部への上場も果たした。ところがバブル崩壊後の1993年、顧客の製造業が研究開発費の削減に転じると、契約は次々に打ち切られた。同社は最終赤字に沈み、正社員の約半数にあたる約3000名の削減に踏み切った^[1][2]。

人を商品とする事業では、契約が切れても雇用は残る。稼動しない技術者の人件費はそのまま損失に変わり、顧客の開発投資が落ちた分だけ損益が沈む構造が数字で確認された。1996年には景気回復を見込んで理工系大卒の大量採用を再開したが、削減と再採用を数年で往復した経緯は社内に重い記憶を残した。1997年7月31日の取締役会では創業者・関口房朗社長の解任動議が可決され、23年続いたオーナー経営が終わる。1999年に社長へ就いた西本甲介氏が最初に掲げたのが、1993年の削減を二度と繰り返さない会社をつくるという方針であった^[3][4]。

削減に頼らない構造をつくる手立てとして、西本社長は本業の周囲に事業を並べる道を選んだ。2001年12月にアイエムエス株式会社を株式取得で完全子会社化し、2003年3月には株式会社メイテックグローバルソリューションズを設立、同年9月には上海に現地法人を置いた。単一の顧客層・単一のサービスに収益を預ける限り、製造業の設備投資と研究開発費の増減がそのまま自社の損益に映る。複数の事業を束ねれば、どれかが沈んでも別のどれかが支えるという設計である^[5]。

この構想は「Global Vision21」と名づけられ、2008年3月期までに1,000億円の企業グループへ育てる目標を掲げた。技術者派遣を中核に、①フルライン型人材派遣、②エンジニアリングソリューション、③グローバル、④アウトプレースメントという四つの方向へ事業を広げ、顧客の製造業が必要とする人と技術のサービスをグループ全体で受け止める。有価証券報告書は、産業界全体の「第二人事部」「第二技術部」としての機能を果たす計画と記した。四本目の柱にあたるアウトプレースメント、すなわち再就職支援の担い手が、この時点ではまだ社内に存在しなかった^[6]。

2004年1月、メイテックは日本ドレーク・ビーム・モリン株式会社の株式を取得して関連会社とし、同年10月には株式交換によって完全子会社化した。同社は再就職支援とキャリア研修を主力とする外資系のコンサルティング会社で、米国に子会社を持っていた。再就職支援は、企業が人を減らすときに仕事が増える。顧客の製造業が開発投資を絞れば技術者派遣は縮み、同じときに人員整理の支援需要は膨らむ——景気に対して逆向きに動く事業を抱えれば、グループ全体の振れ幅は小さくなるという読みであった^[7][8]。

買収は、四つの事業ベクトルの最後の一角を外から調達する動きでもあった。1993年の削減を再演しないという方針は、雇用を守ると宣言するだけでは実現しない。稼動しない技術者を抱えたまま資金を回すには、不況期にも現金を生む別の商売が要る。日本DBMの取得はその論理から導かれた買い物であり、技術者派遣とは顧客も収益の性質も異なる事業へ、メイテックが初めて本格的に足を踏み入れた場面にあたる。四事業体制のもとで、同社はキャリアサポート事業という独立したセグメントを構成した^[9]。

買収の直後から、日本経済は製造業を軸に拡大へ転じた。企業が人を減らさなくなれば、再就職支援の仕事は細る。2007年3月期、メイテックは日本DBMの米国子会社Novations Group Inc.の売却に伴う海外事業売却損失6億73百万円に加え、株式取得時に検討した事業計画に対して当初想定した収益が見込めなくなったとして、同社に係るのれんの帳簿価額を回収可能価額まで引き下げ、42億92百万円を減損損失として特別損失に計上した。連結営業利益115億81百万円を確保しながら、連結当期純利益は2億95百万円、前期比94.4％減にとどまった^[10][11]。

撤収は減損の2年後に決まった。2009年3月24日、メイテックは日本DBMを会社分割し、再就職支援事業を承継した新設会社の全株式をテンプスタッフへ譲渡することを決議する。譲渡価額は2億8500万円、譲渡日は2009年5月1日であった。皮肉なことに、譲渡の商談が進んだ時期はリーマンショック後の不況の只中であり、対不況事業として買った会社を、当のメイテック自身が非稼動社員2300名を抱えるさなかに手放した形になる。四方向への拡大を掲げた構想のうち、外から買った一角は5年で消えた^[12][13]。