スクウェア・エニックス・ホールディングス英Eidosの完全子会社化と、13年後のEmbracerへの売却
- 概要
- 2009年4月、スクウェア・エニックス・ホールディングスは英国のゲーム会社Eidos plcの全株式を約8,430万ポンド（約121億円）で取得し、完全子会社とした経営判断。『トゥームレイダー』『ヒットマン』『デウスエクス』といった自社IPと、米国・カナダ・デンマークの開発スタジオ群を一度に取り込んだ。
- 背景
- 2008年の国内ゲーム市場は4年ぶりに縮小し、任天堂を除く各社のシェアは下がっていた。和田洋一社長は成長余地を海外に見ていたが、開発の外注だけでは踏み込みが足りないと考えていた。Eidosは3年前に時価総額3,000億円をつけた企業で、金融危機による株価修正が買収の条件を変えた。
- 内容
- 2009年2月12日に1株32ペンス・総額8,430万ポンドでの買収提案を公表し、4月22日に取得を完了した。過半数ではなく全株を握る『100%保有戦略』を海外にも適用し、スクウェア・エニックス欧州と統合したうえで、旧EidosのCEOに欧米事業の指揮を任せた。
- 含意
- 欧米向け大型タイトルの不振は2013年3月期の最終赤字137億円として表面化し、和田洋一社長は退任した。2017年にIO Interactiveが経営陣による買収で独立し、2022年にはCrystal Dynamics・Eidos Interactive等と関連IPが3億米ドルでEmbracer Group ABへ渡った。
筆者の見解
二つの値札のあいだにあったもの
約120億円で買い、約390億円で売った取引を、値札だけ並べれば悪くない売買にみえる。ただし、その差額には13年分の運転費用が入っていない。欧米の大型タイトルは1本あたりの開発費も期間も日本の倍以上を要し、完全子会社である以上、当たらなかった年の損も本社の連結損益に直接載る。2013年3月期の最終赤字137億円と2017年のIO Interactive撤退に伴う48億9,800万円の減損は、その仕組みが生んだ数字であった。和田洋一社長が語った『戦略の自由度』は、少数株主に相談せずに動ける代わりに、失敗の全額を自社で持つという条件と一体であった。
買収を決めた和田洋一社長の任期は4年後の退任で終わり、海外拠点の整理を終えたのは後任の松田洋祐社長で、さらに9年を要している。2009年の8,430万ポンドと2022年の300百万米ドルという二つの値札のあいだに、137億円の最終赤字と48億9,800万円の減損損失が挟まっている。
Yutaka Sugiura, 2026年7月